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mediaと*businessに関するy_ozakiのブックマーク (5)

  • 若者はなぜ新聞取らないのか 情報にお金払うという感覚なし

    若者が新聞を読まないのはお金がかかるから。そして、他のメディアで情報が手に入れられるから――「若者と新聞」に関するマーケティング会社の調査結果は、新聞業界にとって厳しいものになった。だが、若者の「わず嫌い」という側面も見える。新聞はそのメリットを十分にアピールできていないのかもしれない。 「ニュースはネットを見ていればだいたいわかる」 20歳から34歳までの若者層のマーケティング調査を実施しているM1・F1総研(電通子会社のメディアシェーカーズ運営)は2010年2月25日、若者が新聞をどう捉えているかの調査結果を発表した。 同総研がM1層(20~34歳男性)とM2層(35~49歳男性)を比較したところ、よく言われているように、若者のほうが上の世代よりも「新聞を読まない」という傾向がはっきりと出た。では、若者はなぜ新聞を読まないのか。 もっとも多かった理由が「料金がかかるから」。新聞を読ま

    若者はなぜ新聞取らないのか 情報にお金払うという感覚なし
    y_ozaki
    y_ozaki 2010/02/28
    効率がいいの考え方が違うのに、効率性をアピールすればなんとかなると思ってるってのが論点を誤ってる
  • 大手民放ラジオ13社、ネット同時放送解禁へ:日経ビジネスオンライン

    2月上旬、NHKのラジオセンターに衝撃が走った。 「どうやら民放が、ネットでのサイマルに踏み切るらしい」「何だそれ、聞いてないぞ」――。 マスメディア産業の一角が、ついに生き残りをかけて、重い腰を上げた。NHK以外の民放局である。受信料で成り立つNHKと民放とでは、それだけ危機感に雲泥の開きがあるということだ。 AM、FM、短波の大手民放ラジオ局13社は、3月中旬から、地上波と同じ放送内容をインターネットでもサイマル(同時)送信することを決めた。日音楽著作権協会(JASRAC)や日レコード協会といった権利団体とも合意を得た。2月中にも正式発表する。 パソコンなどから「RADIKO(ラジコ)」のウェブサイトにアクセスすれば、無料で地上波と同じラジオ放送を聴けるようになる。ただし、アクセス元のIPアドレスから住所を類推する仕組みを用いて、当面は首都圏と大阪府の利用者に限定する。 大手放送局

    大手民放ラジオ13社、ネット同時放送解禁へ:日経ビジネスオンライン
    y_ozaki
    y_ozaki 2010/02/13
    東京のラジオより、地方のラジオを聞きたい。地方局もこれに続いてほしい。
  • 25 new business cards – Best of january 2010 - FrancescoMugnai.com - Graphic Design Inspiration and Web Design Trends

    About Francesco Mugnai        I'm an Adobe Certified Expert in Photoshop CS4, i work as Teacher, Graphic Designer and Web Designer. My other websites: Itevenhasawatermark - CSSMachine

  • 電子書籍、電子新聞による業界再生は絶対にありえない | TechWave(テックウェーブ)

    AppleのタブレットPCが近く発売されるとの見方が強まる中、電子書籍や電子新聞によって出版業界や新聞業界が再生を果たすのではないか、という期待が高まっているようだが、断言しよう。そんなことは絶対にありえない。 確かに電子書籍リーダーを購入した人はをより多く購入する傾向にあるようだし(関連記事電子書籍リーダーを購入した人は書籍をより多く購入する=GigaOm)、新聞社のデジタル部門はそれなりに成長を続けているところもあるようだ。しかしそれは、従来の紙ベースの事業が激しく落ち込んでいる中での話だから、明るい話に聞こえるだけのこと。そこが明るいからといって、企業再生、業界再生をかけてリソースをそこに集中しても、企業も業界も縮小の一途をたどるだけである。 コンテンツをデジタル化するだけではだめなのだ。メディア事業の質自体をインターネットという新しい環境に合わせて進化させなければならないのだ。

    電子書籍、電子新聞による業界再生は絶対にありえない | TechWave(テックウェーブ)
    y_ozaki
    y_ozaki 2010/01/25
    正論。既存メディアへの具体的な提案が書いてないのが残念。
  • ニコニコ動画がテレビの座を奪う日は来ない--ひろゆき氏の分析

    サービス開始から1年を経ずして400万会員を集め、1人あたりの月間平均利用時間や平均訪問回数がYouTubeよりも多いなど、「はまる」サービスとして注目されているニワンゴの「ニコニコ動画」。エイベックスや吉興業といった大手コンテンツプロバイダーとの提携で注目度がさらに高まっているが、テレビに取って代わることは不可能だと運営元のニワンゴで取締役管理人を務める西村博之氏は言う。これは11月16日に開催されたワイアードビジョンの「21世紀の広告ビジネス--Googleの次に登場するもの」で語ったものだ。 西村氏によれば、技術面や広告面など、いくつかの点で課題があるという。 まず技術面では、テレビのように同じ映像を同時に多くの人に見せることが難しいと西村氏は話す。「総務省の試算によれば、日のトラフィック総量は720Gbps。ニコニコ動画のトラフィックは1視聴あたり約500kbpsなので、144

    ニコニコ動画がテレビの座を奪う日は来ない--ひろゆき氏の分析
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