UMA、心霊現象、都市伝説、オカルト……科学や情報技術が発達した現代でも、今なお話題に上がり続ける真贋不明な有象無象を、”摩訶不思議”のオーソリティー・山口敏太郎が縦横無尽にぶった斬る UMAとは、UFO＝未確認飛行物体に対して作られた「未確認生物」を意味する言葉であった。昭和の頃までは、「ヒバゴン」「つちのこ」「イッシー」などが注目の的であり、「ニューネッシー」が引き揚げられたときは、小学生だった筆者は小躍りしたものである。 だが、それも今は昔、平成以降の日本では外来生物や帰化生物、突然変異の動物が誤認されるぐらいで、UMAらしいUMAはほとんどご無沙汰であった。だが、久々に期待できるニューカマーが登場した。 それは、浜名湖の怪物・ハマちゃんである。呼び方はハッシー、ハマス、ハマポゴ、ハマッシー、ハマナッシーといろいろあるが、4～5メートルという体長からして、十分にUMAらしい立派な体躯

昨年の東日本大震災から1年となる3月11日、テレビ各局は軒並み震災特番を放送したが、その中で、テレビ朝日系『報道STATION スペシャル』での司会・古館伊知郎の発言が波紋を広げている。 話題になっているのは、番組の終了間際のエンディングトークの場面。震災で不通となった三陸鉄道南リアス線三陸駅のホームに立った古舘は、「この番組に関して後悔することがあります」と神妙な面持ちで語りだした。古舘はまず、“牛の墓場”となった牧場について撮影・放送しなかったことを「一つ目」の後悔として語り、その後に、「二つ目の後悔は原発に関してです」として、以下のように語った。 「『報道STATION』ではスペシャル番組として、去年の12月28日の夜、原発の検証の番組をお送りしました。津波で原発が壊れたのではなく、それ以前の地震によって一部、（福島）第1原発のどこかが損壊していたのではないかという、その追求をしまし

どんぐり賞 「オセロ中島と木嶋佳苗、『洗脳』と『名器』の最強コラボに期待するぜ」（「週刊ポスト」3月16日号） 「『1日1食』で寿命が15％延びる!?」（同） 「フジテレビがヒタ隠す＜火渡り＞で老人に重傷を負わせた最低の番組」（「週刊文春」3月8日号） 「＜大震災1年＞喪失の夜を越えて」（「週刊新潮」3月8日号） 「『放射能コワイ』で暴騰する『東北除染30兆円利権』の争奪戦」（「週刊ポスト」3月16日号） 「遥かなる『文藝春秋』」（同） どんぐり賞とは、はてな？　と思われた方も多いと思う。帯＆たすき賞にしようかとも思った。どんぐりは「どんぐりの背べ」、帯＆たすきは「帯に短したすきに長し」の意である。 スクープでも佳作でもない、その下のクラスの記事だと思っていただきたい。 一番手は元「文藝春秋」編集長・白川浩司の連載である。前の「諸君」の時の思い出話も面白かったが、今回のは秀逸である。 なぜ

読売新聞と朝日新聞が共同通信との契約を3月で解除する。打ち切るのは海外ニュースと、プロ野球、Jリーグなどのスポーツニュースだ。 共同通信は地方や海外など自社取材した記事を各メディアに配信するほか、過去のデータ提供などでマスコミの取材力を大きく補ってきたが、昨今の経費削減に迫られた2大新聞社が思いきった改革に出た形だ。 読売、朝日とも今後は時事通信社の協力を得て新たなニュース配信とデータベースの処理システムを構築するべく動いており、3社で開発費用も分担することになっている。 「つまり、3社が新たに共同通信のライバルとして通信事業に乗り出すということでもあります。この”反乱”に共同通信側は”業務に支障なし”と強気の姿勢を見せていますが、将来は地方各紙も共同から3社の新システムに乗り換える可能性があります」（業界関係者） 背景には共同通信側の高い配信料が、年々売り上げを落とす新聞各紙の重荷になっ

2月14日、衆議院第一議員会館で院内集会「国際エクパット事務局長来日　今こそグローバルスタンダードへ！　児童買春・児童ポルノ禁止法（以下、児ポ法）の改正に向けて」がECPAT/ストップ子ども買春の会（以下、エクパット）の主催で開催された。エクパットの院内集会は、昨年の6月以来のことだ。 この日の集会は、撮影・録音・Twitter禁止、パソコンの使用も禁止というものものしい雰囲気で始まった。冒頭あいさつに立った、エクパット代表の宮本潤子氏は「ぜひとも今国会で改正を行い、子どもたちを残虐な虐待・性暴力から守る法律にしてもらうことを願っている。今一度、全部の政党が子どものために立ち上がってくれればと心から願います。この20年間、ひとつ進歩したことはNGOだけでなく、行政とNGO、ザ・ボディショップのような民間セクター、この問題を改善しようと思っている日本旅行業協会、インターネット協会、そしてスウ

東日本大震災から間もなく1年がたとうとしているが、まだまだ解決までにかなりの時間がかかりそうなのが、福島第一原発事故による東京電力の法人・個人に対する損害賠償金の支払いだ。 「昨年末までに、東電が本賠償の支払いで合意したのは、個人・法人などをあわせて約9,200件で、請求件数の2割以下にとどまった。東電は社員のコストカットや資産の売却でなんとか賠償金を捻出しようとしているが、もはや台所は”火の車”で、なかなか請求した個人・法人が納得できる額を支払うことができない」（全国紙社会部記者） そんな中、ここにきて放射能による被害で大打撃を受けたことで注目されているのが、冬の風物詩・氷上ワカサギ釣りだという。 「赤城大沼（群馬県前橋市）では、県が捕獲したワカサギの安全検査を昨年8～11月の4カ月間で4回行ったが、いずれも1キログラム当たり500ベクレルの暫定基準値を超えるセシウムを検出。例年9～11

ジャーナリストとしては初めて、福島第一原子力発電所（以下、フクイチ）に「作業員」として潜入した鈴木智彦氏。上梓した『ヤクザと原発』（文藝春秋）は暴力団専門ライターとしての経験、人脈を駆使してひもといた「ヤクザ」と「原発」という巨大利権の関係、そして作業員だからこそ見ることができた「フクイチ」の真実が記されている。今回は鈴木氏に、「震災とヤクザ」「原発の問題点」をテーマに話を聞いた。 ――『ヤクザと原発』の冒頭には、鈴木さんが暴力団に同行し、被災地に炊き出しに行った記述がありますね。震災直後には暴力団の炊き出しが報道されていましたが、組織側には人道支援以外の意図はあったのでしょうか？ 鈴木智彦氏（以下、鈴木）　お巡りさんは震災直後から記者クラブにも「（暴力団が支援を行うことで）復興利権への足がかりを意図している」と注意を促していたけど、そこまで計算して動いていないと思うんだよね。そんな状況じ

芸能取材歴30年以上、タブー知らずのベテランジャーナリストが、縦横無尽に話題の芸能トピックの「裏側」を語り尽くす！ ビートたけしが審査委員長を務める第21回「東京スポーツ映画大賞」（東スポ映画祭）の受賞作が決まった。たけしこと北野武監督は昨年、『アウトレイジ2』を3月末にクランクインする予定だったが、3月11日に起こった東日本大震災と、それによる福島第一原子力発電所の事故の影響で、「とても映画を撮る心境になれない」と撮影無期延期を発表した。 さらに年末になって、東スポ映画祭の選考が迫ったころ、たけしは「震災のときにいい映画が撮れるわけがねえ」と語っていただけに、21回の東スポ映画祭は「今年は該当者なし」ということになるのではと予想された。そんな中、1月下旬に全国14の映画祭のディレクターがノミネート選考した作品をもとに審査が行われたが、開口一番、たけし審査委員長は「本当のことを言っちゃうと

【プレミアサイゾーより】 （現在、プレミアサイゾーでは無料キャンペーンを実施中。2012年1月31日まで無料読み放題！） ──世界的企業へと成長を遂げた韓国企業。しかし、今後が期待されているわりには、日本人からは「働きたい」という憧れの声がやや少ないように思えるのはなぜなのか？ 韓国系有名企業で日本人が働いてみるとどうなるのか、転職業界関係者の声や、韓国経済に詳しい識者の意見から探ってゆく。 年が明けて間もない1月2日、「サムスン電子が日本のテレビ市場に再参入する予定」と韓国メディアが報じた。日本ではNTTドコモのスマートフォン・GALAXYシリーズで一気に国内での知名度を上げた同社は、韓国の財閥企業・サムスングループ系列の電機メーカーであり、薄型テレビで世界シェア1位を誇るトップ企業だ。テレビ市場では2002年に日本に初参入、売り上げが伸びず07年に一度撤退したが、00年代後半から現在に

ひとりの青年がJR新宿駅で通りすがりの大学生らに痴漢の容疑をかけられ、激しい暴行を受けた後、警察からの違法な取調べなどが原因で自らの命を絶った2009年12月の「新宿署違法捜査憤死事件」。自殺の背景に新宿警察署によるずさんな捜査や、JR東日本の不適切な対応があったことが徐々に明らかになりつつある（※記事参照）。 青年の母・原田尚美さんの求めに応じて昨年12月に開示された警察の取り調べ調書によれば、痴漢の「被害者」を名乗っていた女子大生が青年を犯人と「見間違えた」と証言していることも判明。新宿警察が、証言もないまま痴漢事件を組織的に捏造し、でっちあげの書類送検をした疑いが極めて濃くなっている。 そんな中、母・尚美さんは警視庁を相手取り、今年4月に国家賠償請求を提訴（※記事参照）。その第3回口頭弁論が11月8日、東京地方裁判所で行われた。 公判のポイントのひとつは、原告である尚美さん側が前回公

2011年3月11日、日本列島に激震が走った。 東北地方の三陸沖を震源とするマグニチュード9.0もの巨大地震が起こり、宮城・福島・岩手県沿岸の町は、高さ10メートルを超える大津波に襲われた。もっとも被害の大きかった陸前高田などは、一瞬にしてひとつの町が丸ごと消えてしまった。 東日本大震災の死者・行方不明者は、およそ2万人。膨大な数の遺体が、津波で廃墟と化した町に散乱した。 だが、それだけ膨大な数の遺体が一体どうなったのか。 そのことを知る者は少ない。 本書『遺体 震災、津波の果てに』（新潮社）は、岩手県釜石市の「遺体安置所」をめぐる、震災発生後約3週間の出来事を描いたノンフィクションだ。著者の石井光太氏は震災直後から被災地を訪れ、2カ月半にも渡り、遺体安置所に通いつめる。その中で、遺体運搬を担当することになった市の職員、遺体の検案をする医師、消防団、葬儀社スタッフ、住職などに出会い、彼らが

未曽有の大震災から早くも5カ月近くが過ぎた。ここに来て、首都圏の人々の注目は、津波による被災地よりも福島原発に多くが向けられていると言っていいだろう。自治体独自に放射線量を測ったり、個人でガイガーカウンターを購入し、家の周辺を測ったり、また脱原発デモを行ったりと。 しかし、そもそもなぜ福島県に原発が作られ、周辺住民がどう感じて生きてきたのかということを知らない「都会の人間」は多いのではないか？　福島県いわき市出身の社会学者・開沼博氏は、震災前の2006年から福島原発に興味を抱き、フィールドワークを重ね、内側から原発問題を考察してきた。その集大成が『「フクシマ論」 原子力ムラはなぜ生まれたのか』（青土社）である。今回、福島と原発の関係、そして震災後の世間の動きについて開沼氏に話を聞いた。 ――そもそも福島原発に興味を持ったのはなぜですか? 開沼博氏（以下、開沼）　最初は2006年の夏前くらい

”スポーツ新聞の雄”日刊スポーツに異変が起きている。 3・11東日本大震災の影響で大幅な部数減を強いられ、今夏のボーナスはゼロになる社もあれば40～50％カットは当たり前といった社も多く、スポーツ紙大不況の時代に突入した。当然、経営陣の入れ替えなどが急務となっているが、先日発表された日刊スポーツの社長退任の裏にはなにやらキナ臭さが漂っている。 同社は6月28日に定時株主総会を開き、三浦基裕社長が再任されず、1期2年という異例の短期で退くことになった。創業家出身の川田員之会長が社長を兼務することになったわけだが、実はこれが創業家側のクーデターだったというのだ。同社の関係者が声を潜めてこう語る。 「あれはビックリしましたね。何の前触れもなく、いきなり株主総会で緊急動議が提出されたんです。三浦社長も驚いていましたよ」 緊急動議の中身は、三浦社長への不信任と解任要求だ。しかも、採決を取ったらさらに

3月11日2時46分に発生した東日本大震災は、戦後最大の自然災害として日本全土を震撼させた。筆者は今回、地震と津波の発生から三ヶ月後の被災地を取材するため、岩手県陸前高田市から宮城県気仙沼市、南三陸町、牡鹿半島、福島県南相馬市、いわき市などを回った。（現地レポ【1】陸前高田市1、【2】陸前高田市2、【3】南三陸町、【4】いわき市四倉） 被災地では瓦礫の撤去や仮設住宅の設営、ライフラインや幹線道路の復旧などが粛々と行われる一方、被災直後の惨状がそのままの状態で残されているという現場に何度も遭遇した。政府は震災以来、復興ビジョンの策定へ向けて復興対策会議を重ねてきたが、会議の回数に比例して復旧が進んでいるとは言い難いのが実情だ。被災地で見たいくつもの「時計が止まったまま」の現場が、何よりもそれを物語っている。 ■破壊された校舎、止まった時計の針（宮城県石巻市雄勝町） 津波の被害で多くの児童が命

「NF会のN島さんに二匹の猫の手術代とワクチン代、回虫駆除代金と、『お車代もお願いね』といわれて合計8万円を払いました。車代というのは、猫を捕獲するのに車で来るからのようです。病院名は何回聞いても教えてもらえませんでした。高いとは思ったのですが、相場だと言われて言い返せなかったんです」（神戸在住の会員Cさん） 「病院名を聞いたら『○○（ある地域名）の先生に頼んである』と言われたんです。その先生はボランティアで無料で手術をしてくれることで有名な方なんですが、N島さんからは3万円を請求されて、なぜか領収書には別の獣医師の『K原』というハンコが押されてました。うさんくさいとは思ってたんですが、ほかに頼む人もいなくて……」（同Dさん） また、手術ではなく「里親を探してほしい」と依頼した会員Eさんの証言は衝撃的だ。 「金額はともかく、預けた猫が行方不明になるというのはどういうことなんでしょう。すごく

スポーツ紙などでよく見かける、ドラマなどの視聴率絡みの記事。各週の週間視聴率トップ10を掲載する社もあるなど、これまでの芸能ニュースにとってかなり重要な要素だった。 ところが、そんな記事が消えそうな事態が勃発しているというから穏やかではない。 「視聴率を調査・提供しているのは国内で『ビデオリサーチ』（以下ビ社）のみで、クライアントにあたる全国のテレビ各局や広告代理店に調査データを提供していた。首都圏の新聞各紙は、NHKから放送記者会に提供された1週間分のデータを使用し、記事を作成。これまでNHKからはデータが無償で提供されていたが、そこにビ社が『おかしいんじゃないか！』とかみついた」（スポーツ紙デスク） その背景には、つい最近のビ社の人事があったという。 「以前、視聴率データを提供する部門の部長は女性で、これまでの歴代の担当者の方針に添って業務をこなしていた。ところが、最近、男性の部長が就

大学職員の原田信助さんが痴漢の容疑をかけられて自らの命を絶った、いわゆる「新宿駅痴漢冤罪暴行事件」。新宿警察署の極めて不適切な捜査対応が悲劇の引き金となった可能性については前回指摘した通りだが、事件の”舞台”となった新宿駅の対応に問題はなかったのだろうか。 実は、警察と並んで信助さんを追い込んだもうひとつの”共犯組織”が、JR新宿駅と、それを統括するJR東日本だと指摘する声は多い。 今回、真相を知る上で重要な鍵となるのが、駅構内に設置されている防犯カメラの映像である。信助さんが暴行を受けた階段には、上部から階段を見下ろす形で一台のカメラが設置されている。尚美さんは事件から2カ月が経過した今年2月、この記録映像の開示を、東日本旅客鉄道株式会社（以下、JR東日本）に求めた。しかし、JR東日本危機管理室のOという担当者からの回答は、 「所定の保存期間が満了したから消去してしまった」 「警察からも

マンガ・アニメの表現の自由を奪うとして、日増しに反対の声が強まっている、東京都青少年健全育成条例問題。一時は、立場を変え全面賛成に鞍替えするともされた民主党でも、新・改定案に反対する都議の声は強く、最終的な結論は出せないでいる。 こうした中で12月8日、角川書店の井上伸一郎氏が「都の対応に納得できない」として、東京都が主催する東京国際アニメフェアへの参加を取りやめることをTwitterで表明し、注目を集めた。（参照：井上伸一郎 on Twitter　http://twitter.com/hp0128） 角川書店は、関連するアニメ製作会社などにも、参加取りやめを呼びかけているとされ、東京都が開催する国際イベントは、存亡の危機に立たされることになりつつある。 そして本日、東京国際アニメフェアをボイコットする動きが角川書店だけではないことも明らかになった。 出版社で構成されるコミック10社会（集

米軍普天間飛行場（沖縄県宜野湾市）の移設先として、新基地建設が計画される同県名護市辺野古区に、テント小屋（通称「テント村」）を建てて建設反対の座り込み運動を6年以上続けている左翼団体がある。”テント村”には団体の事務局員が陣取り、訪れる人に「辺野古移転」の理不尽さを説いている。また、基地移転に反対する一般人も自由に出入りが可能で、左翼イデオロギーを持つ全国の人々から「辺野古テント村がんばれ！」と熱い視線を集めている。いったい誰がどんな思想で仕切っているのか。テント村の立ち上げからこの運動に携わっている事務局の篠原孝子さんに、辺野古区のテント村で話を聞いてみた。 ――暑い中おつかれさまです。篠原さんは沖縄でお生まれになったのですか？ 篠原さん（以下、篠原）　私は岐阜の出身です。沖縄に9年ほど前に移住したのも、あったかいところでのんびり暮らしたかっただけで（笑）。政治にも関心がないほうだったん

先日、当サイトに掲載した記事で、辺野古の”テント村”で座り込みを続ける「ヘリ基地反対協議会」に殴りこみをかけたらしい幸福の科学教団。「いちゃもんをつけられた」一人である同協議会事務局の言い分は既報の通りだ。しかし、どんな喧嘩も双方の言い分を聞くのが傍観者（？）たるサイゾーの役割。ということで、今回はもう片方の当事者である幸福の科学教団沖縄支部を直撃。28日に投開票が行われる沖縄県知事選に、幸福実現党から立候補を表明している金城タツロー氏が対応してくれた。以下、その一問一答。 ――先日、辺野古でテントを張って座り込みをされている方にお会いしたら、「幸福の科学が来て文句を言って帰った」と話していましたが。 金城氏（以下、金城）　幸福の科学といいますか、幸福実現党の役員のことですね。私は少し離れたところにいたんですが、ちょっとやり合ってましたね（笑）。うちが「本当にジュゴンなんているのか?」と聞