『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

Webマーケティングガイドでは、インターネット調査会社のボーダーズと共同でPCの検索とモバイルの検索の比較調査を行った。また、本調査はボーダーズが提供するセルフ型アンケートリサーチシステム「アンとケイト」を使用して調査を行った。 前回の「eコマースサイトの利用に関する調査」では、主にeコマースサイトの不満について調査した。その結果、「ページが重くて時間がかかる」ことがeコマースサイト利用者の最も多数が挙げる不満点であるなど、サイト利用者の不満や足かせになっている事象ががわかった。 今回の「eコマースサイトの利用に関する調査」では、eコマースサイトの工夫を利用者が感じているかや、会員登録に対しての考えなどを調査した。 【調査結果サマリー】 eコマースサイトの会員登録に関しては、入力が楽になるから便利という声がある一方で、個人情報への不安や、パスワード（PASS）とIDの管理が膨大になることへ

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自動車を購入する場合、自動車情報誌による情報収集が一般的とされてきたが、自動車メーカーのウェブサイトなどの充実が図られる中、どのような情報収集が行なわれているのだろうか。また、どのような影響を受けているのであろうか。そこで今回のテーマは「自動車購入時の情報収集に関するアンケート」。 今回の調査は1月21日〜1月23日で行い、普通自動車運転免許を保有している1,298人の男女（20歳代14.3％、30歳代32.7％、40歳代27.2％、50歳代16.3％、60歳代以上9.6％）から回答を得た。 まず、自動車を購入したことがある人にどのような自動車を購入したことがあるか聞いたところ、新車を購入したことがある人は8割を超えており、中古車を購入したことがある人は6割を超えている。メーカー別にみると、トヨタ、日産、ホンダの人気が高いことがわかった。また、リース買取で自動車を購入したことがある人は約1

日経BPコンサルティングは1月25日、同社が社団法人日本アドバタイザーズ協会Web広告研究会特別セミナーで発表した「IT系サイト利用実態調査2007」の詳細を明らかにした。 同調査によると、製品やサービスの購入・導入の発案やその候補のリストアップおよび絞り込みを行う際、最も参考にするのはビジネスやITに特化した「専門メディアのウェブサイト」だという結果が出た。次いで「企業のホームページ、ブログ」「検索エンジン」の2つが並ぶ。 その一方で「ソーシャルネットワーキングサービス（SNS）」や「個人のホームページ、ブログ」「一般のニュースサイト」「メールマガジン」はあまり参考にされることがないという結果になっている。 また、最も客観的で信頼できると思うネットメディアについては、65％が専門メディアのウェブサイトと回答し、2位の「企業のホームページ、ブログ」（16％）を大きく引き離している。 さらに

今回のテーマは「シニア層における通信販売の利用に関する調査」。 通信販売市場は成長の一途を辿っており、その中でもインターネット普及にともなうECサイトの拡大はめざましい。ではその成長を年齢層別に見た際、シニア層における通信販売の利用実態はどのようになっているのであろうか。シニア層に対して媒体別の利用状況および満足度や不満な点などを調査した。 今回の調査は1月9日〜1月11日で行い、全国の60歳以上79歳以下のシニア層男女の811人（男性47.6％、女性52.4％）から回答を得たほか、若年層と比較するため20歳以上39歳以下の男女からも469人（男性53.7％、女性46.3％）の回答を得た。 まず、シニア層に通信販売の経験について聞いたところ、96.1％が「利用したことがある」と回答、そのうち90.0％がインターネットショッピングの利用経験者であり、通販・雑誌カタログによる利用経験（48.7

Webマーケティングガイドでは、インターネット調査会社のボーダーズと共同調査のもと、デジタルインセンティブに関する調査を行った。 前回のデジタルインセンティブに関する調査では、デジタルインセンティブ（コンテンツ）の利用経験やダウンロードしているコンテンツのジャンルについて尋ねた。 今回はデジタルインセンティブ（コンテンツ）を知ったきっかけや具体的にダウンロードしたコンテンツ名、さらにそれらのコンテンツをどの位の期間利用しているのかを尋ねた。 ≪調査結果サマリー≫ 友人・知人やブログをきっかけに認知するユーザーは、30％以上 ユーザーは、流行りのキャラクターやメーカーのコンテンツを利用する傾向にある 1カ月未満のサイクルでデジタルコンテンツを変えるユーザーは30％弱 今回の調査対象は、16歳〜49歳までのデジタルインセンティブ（ノベルティ）を利用したことのある男女500人。 男女比は50対5

明けましておめでとうございます。今年もよろしくお願い申し上げます。 さて早速ですが、大晦日の日経新聞に興味深い記事が掲載されました。「ブロードバンドでインターネットを利用する人たちは夜九時から十一時までの『ゴールデンタイム』にパソコンに向かうことが多い。（中略）国立情報研の福田健介・准教授によると『調査を始めて三年間でゴールデンタイムに利用が集中する傾向が高まっておりネット利用とテレビの視聴との競合がうかがえる』と話す」（2007年12月31日　日本経済新聞　19面から引用）。 果たして本当にネット利用とテレビ視聴は競合するのでしょうか？エンドユーザーはどちらかを利用している状況になっていくのでしょうか？ 日経リサーチが昨年実施しました「テレビ・新聞・パソコンの利用時間帯」調査結果をみてみましょう。（調査対象：16歳〜69歳の一般個人男女、調査日時：2007年8月23日〜27日、有効回答数

Webマーケティングガイドでは、インターネット調査会社のボーダーズと共同調査のもと、オンラインショッピングに関する調査を行った。 Webマーケティングガイドでは、市場規模が拡大傾向にあるオンラインショッピングについて、ユーザーの購買行動や利用意識を明らかにしていく。 前回の「第4回オンラインショッピングに関する調査（中）」では平日と休日のオンラインショッピングの利用頻度や1回の購入額を調査したが、今回の調査ではECサイトを訪れる際の目的の有無や商品に興味を持ったポイント、ECサイト内での商品の探し方、オンラインショッピングをする上での不満な点を調査した。 ≪調査結果サマリー≫ 目的を持ってECサイトを訪れるユーザーは42.5％、26.3％のユーザーは明確な目的を持たない 購入目的にはない商品に興味を持つポイントは、「お買い得だから」「画像に魅力を感じたから」「インターネット限定の販売だから

Yahoo! 検索ユーザーの方がグーグルユーザーよりも若く、そして既婚率が高い--このような傾向がEストアーの調査で明らかになった。同社は先週にも、ヤフーユーザーとグーグルユーザーの友達の数を比較するユニークな調査結果を発表したばかりだ。今回はその「ヤフーな人、グーグルな人」調査の第2弾となる。 この調査は、グーグルとヤフーの検索サービスについて、利用者の属性や意識の違いに着目したもの。全国の12歳以上の男女412名を対象に、10月4日から5日にかけて調査を行った。 まず、両サービスのユーザーに年齢を聞いたところ、10代、20代、40代で大きな特徴が現れた。ボリュームゾーンである「30代」については両者の間に大きな差異はなかったが、「10代」のヤフーユーザー6.0％に対し、グーグルユーザーは1.4％となった。また、「20代」のヤフーユーザーは21.3％、一方でグーグルユーザーは13.3％だ

Webマーケティングガイドでは、インターネット調査会社のボーダーズと共同調査のもと、動画共有サイトに関する調査を行った。 ≪調査結果サマリー≫ 約50％のユーザーは視聴した動画を誰かと共有したことがある 共有方法としては、“口頭”での伝達が最も多い 動画・動画サイトへの到達手段は「サービス名の検索」がトップ 動画自動収集サイトの利用率はわずか5.2％ 約40％のユーザーが今後動画自動収集サイトを利用したいと回答 Q1では、動画共有サイトで見た動画を誰かに伝えたことがあるかを尋ねた。 その結果、約半数となる49.3％のユーザーが「伝達したことがない」という回答した。 「伝達をしたことがある」ユーザーは50.7％となるが、その内訳は「友人・知人に口頭で伝えた」が最も多く38.9％、次いで若干の差は開くものの「友人・知人に電子メールで伝えた」の10.8％が続く結果となった。 情報の伝達方法につい

ウェブサイトを設計する際には、ユーザーが求めている情報に早くたどり着けるようにするために、情報の配置などに注意する必要があります。この連載では、実際に被験者に課題を与えた上でサイトを閲覧してもらい、アイトラッキングツールを利用してユーザーの直感的な行動を分析します。ツールはTobii Technologyの「Tobii Eye Tracker」を利用します。 アイトラッキングとは、ユーザーの視線の動きを感知してモニターのどこを見ているのかを記録するシステムです。ウェブサイトのユーザビリティ改善として使われることも多くなってきましたが、視線の動きが可視化されるというインパクトの強さに惑わされているケースもありそうです。 たしかに被験者の視線はウソをついていませんが、被験者の属性、心理状態、リテラシーなどによってその結果は異なってきます。たとえば、ウェブページを見る視線はF字型に流れるという分

Beat communicationは10月9日、社内SNS利用の実態を調査するため、「社内SNS アンケート」を実施、結果を発表した。 調査によると、社内SNSを導入してからの期間は1年以上が45％を占めた。社内 での使用人数は500人以上の企業が65％、さらに1000人以上の企業も42％いることか ら、比較的大企業が利用していることが伺える。 登録については「招待制」が56％、「強制」が15％以下と自発的参加による企 業が多い。また、全社員に占める登録ユーザーの割合については、「50％以上」と回 答した企業が75％以上を占め、「10％以下」はいなかった。 平均的ユーザーのアクセス頻度については「ほぼ毎日（35％以上）」が多く、 少なくても「1週間に1回」はアクセスしているようだ。ファシリテータ（促進者）に ついては55％以上の企業で「いる」と回答している。 導入後の効果としては「知識や