アベノミクスの影響なのか、寒くて一杯やらずにはいられないからかわからないけど、夜の街がいつになく賑わっている。会社の忘年会と思わしき集団が、夜の街を闊歩しているのだ。 うらやましい? うん。ちょっとだけ(笑)。フリーで働く身としては、そんな風に思うことがないわけではない。「ないわけではない」だなんて、ややこしい言い回しだ。要は、「なんか、めんどくさそう……」などと思ってしまうのです。 お酒をみんなで飲むことは嫌いではない。でも、10人以上の飲み会になると、めんどくさい(申し訳ない)。だって、大人数になると当たり障りのない話ばかりが繰り広げられ、 “楽しんでいるフリ”をしなきゃならなくなる。 それに「シ~ン」とした瞬間が訪れると、「ヤバいヤバい! 盛り上げなきゃ!」と、変なプレッシャーがかかる。 いや、誰に頼まれたわけでも強要されるわけでもないのだけれど、私は勝手にそう感じてしまうのだ。 何
【広部憲太郎】学校に行かず、仕事も持たない「ニート」と呼ばれる若者たち166人が会社を作り、10日、東京都内で設立会見を開いた。一人6千円ずつ出資し、全員が取締役。「社会の少数派が集まり、新しい何かを作りたい」と意気込んでいる。 社名は「NEET(ニート)株式会社」。インターネットを通じて全国から意欲のあるニートを募り、11月に創業した。取締役の平均年齢は27・9歳で、10代と20代が65%を占める。就業規則や出勤時間はなく、社長は取締役が日替わりで務める。代表取締役会長には企画段階から中心となり、唯一ニートでない慶応大SFC研究所上席訪問所員の若新雄純(わかしんゆうじゅん)さんが就いた。 「飲んだら脱力する逆エナジードリンク」「可愛い女の子の部屋の空気の缶詰」「ニートがブラック企業と戦うゲーム」などの企画を考えているという。企業に持ち込むなどして、事業化していく計画だ。 取締役の角谷祐太
東京都福祉保健局は、ノロウイルスなどが原因で発症する感染性胃腸炎について、都内の患者報告数が流行警報基準を超えたと12月5日に発表しました。大流行した2012年の同時期と比べると報告数は少ないものの、例年この時期は「感染性胃腸炎の発生が最も多くなる」と説明。今後の流行拡大に注意し、手洗いなどを徹底するよう呼び掛けています。 ▽ http://www.metro.tokyo.jp/INET/OSHIRASE/2013/12/20nc5700.htm 感染性胃腸炎は、ノロウイルスやロタウイルスなどが原因で発症する胃腸炎の総称です。主な症状は腹痛や下痢、嘔吐、発熱。ウイルスを原因とする感染性胃腸炎は、症状のある期間は比較的短いものの、つらい症状を軽減するための処置以外に特別な治療方法がないとのことです。 東京都では、定点医療機関からの患者報告数が週に20人を超えた保健所の管内人口を合計し、東京都
1954年東京都生まれ。東京大学工学部航空工学科を卒業し日本国有鉄道に入社。84年プリンストン大学工学部修士課程を修了し、マッキンゼー・アンド・カンパニー東京事務所に入社。89年ワイアットカンパニーの日本法人ワイアット(現タワーズワトソン)に入社。93年同社代表取締役社長に就任。同職を退任後、個人事務所ピープル ファクター コンサルティングを通じて、コンサルティング活動や講演活動、企業の人材育成支援などを行う。2000年慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授に就任。同大学SFC研究所キャリア・リソース・ラボラトリー上席所員(訪問)を経て、11年11月より現職。 『組織マネジメントのプロフェッショナル』(ダイヤモンド社)、『人材マネジメント革命』(プレジデント社)、『21世紀のキャリア論』(いずれも東洋経済新報社)など著書多数。 ここがヘンだよ 日本人の働き方 高橋俊介 “がむしゃら”に
借金に困っている方、「借金を減額できる」「借金救済制度というものがある」「借金救済措置は怪しくない」などと聞いたことはありませんか? 借金を減らす方法は色々あります。金利が低い商品への借り換えや、繰り上げ返済、一括返済などです。またそれとは別に、債権者との話し合いで返済額を決め直す方法や、法律に則って借金を減らす、免除できる可能性がある方法もあります。借金返済を救済してもらえるかもしれない方法です。借金救済制度とか、国が認めている制度とか言われることもあります。 借金救済制度とは、主に債務整理(任意整理・個人再生・自己破産、特定調停)と、過払い金請求の手続きのことを指して言われることが主です。「借金救済制度(債務整理)」は、借金の返済に苦しむ人が、借金の利息や元金含めた総額の減額や返済期間の猶予、借金の免責などを債権者や裁判所に認めてもらう手続きです。
トヨタ自動車、日産自動車、本田技研工業、三菱自動車工業の自動車メーカー4社は12日、7月29日に発表した電動車両(PHV・PHEV・EV)用充電器の設置活動、及び利便性の高い充電インフラネットワークの構築を共同で推進するとの考え方のもと、設置事業者に対する具体的な支援内容を決定し、専用窓口にて申請の受け付けを開始した。 4社の発表によると、電動車両は次世代エネルギー対策の重要な牽引役を担っており、その普及の為には充電インフラ設備の早期普及が極めて重要。そのため、政府の補助金ではまかないきれない設置事業者のコストを支援することで、社会インフラとしての充電器の普及を促進し、電動車両による快適なカーライフを提供するとのこと。 今回の支援は、自治体等にて策定している補助金活用ビジョンに基づいた公共性を有する充電設備のうち、商業施設や宿泊施設等の「目的地充電スポット」や、高速道路のサービスエリア・パ
公益財団法人日本デザイン振興会は7日、2013年度グッドデザイン賞を受賞した作品群の中から「グッドデザイン大賞」を選出する予定であったが、今年度は該当なしとなったことを発表した。 「グッドデザイン大賞」は、10月1日に10点の候補作品が公開されており、11月4日まで開催されていた展覧会「グッドデザインエキシビション」会場では一般投票も実施していたが、7日の記者発表会において、今回は大賞に該当する作品はなかったとの発表が行われた。大賞の選出が行われなかったのは今回が初めてとなる。 従来、大賞(総理大臣賞)作品は「グッドデザインエキシビション2013」における来場者投票や審査員による審査で最多の投票を得たものを日本政府に申請し、認可を得る形で決定してきた。今回も同様に最多投票を得たGoogleが提供する総合モバイル地図アプリケーション「Googleマップ」(モバイル版アプリ)を申請したが、日本
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