日本マイクロソフトは自社製ゲーム機「Xbox」シリーズのファンイベント「Xbox One 大感謝祭 2015」を実施。このイベントに際して来日したKudo Tsunoda氏（マイクロソフト本社ヴァイスプレジデントで、ゲーム開発を担当するMicrosoft Game Studioのトップ）が、”日本のゲームコミュニティとの関係重視”を強調。日本のトップクリエーターとの交流、ゲームタイトル制作への投資を継続すると話した。 Xboxは2001年末に初代製品が米国でデビュー。2代目となるXbox 360は、ソニーコンピュータエンターテインメント（SCE）のPlayStation 3に先んじてリリースされ、オンラインゲームのトレンドを先取りしたことなどもあって、一時はSCEを越えるユーザーコミュニティを誇るプラットフォームに成長していた。 とりわけ北米市場では強く、現在でも米VGChartzの集計に

ここらで、「哲学は～でないか？」というテーマを終えて、そもそも「哲学とは何であるか？」を語ってみましょう。哲学に相当長く首を突っ込んでいる輩なら、世間で言われるように「真理の追究」（あるいは「真・善・美」の追究）と答えてみても、何か嘘くさいと感ずることでしょう。 なぜなら、「真理の追究」と答えて済ましていられるのは、「真理」という言葉に疑問を抱いていないからであって、この言葉自体に疑問を抱くと、たちまちこう答えてもまだ何も答えていないことに気づくからです。 哲学は「真理の追究」なのか？ たしかに、「真理」を国語辞典で調べれば、あるいは調べてみなくても、日常的にほぼその意味を知っている。しかし、哲学は、まさにその日常的使い方に基づきながらも、それを彫琢し、変形し、さらに思いもかけないほど別のものにすることすらあります。 いいでしょうか？ 「哲学とは何であるか?」と問うて「真理の追究」と答えた

今回は、地方活性化の障害になる「トンデモ意思決定」（ひどい意思決定）がなぜ起きるのかについて、考えてみたいと思います。 この連載では、毎回のように地域活性化における問題点をとりあげていますが、中でも活性化の成否を決める意思決定にかかわる問題は、非常に重要です。 しかし、「なぜ地方は厳しい現実を直視できないのか」でも触れたとおり、実態は、人が減少しているのにもかかわらず、実効性のないバラ色の計画が平気で立てられていたりします。 また、巨大な商業再開発を行ったり、財政が厳しいといいながら豪華な庁舎を建て替えたり、交付金でプレミアム商品券を配ったら東京資本のチェーン店に流れて終わったり･･。このように、後からみれば「なんでこんなひどい計画を」と思えるような馬鹿げた話が多発しています。 誤った意思決定には、必ず「好き嫌い」がある もちろん、新国立競技場のケースでもわかるとおり、こうしたトンデモ意思

7月のコラムでは、中国株バブルはいったん崩壊したら、戻ることはない、また危機はやってくる、と書いた（「中国バブル崩壊」の本当のリスクとは何か）が、現在は中国だけでなく、世界的な株価崩壊が始まったかどうか、という段階まできた。 なぜ株価はこれからもっと下落するのか 世界の株はどうなるのか。日本株はどうか。個人的な予測は、世界も日本も下がる。日本がもっとも大きく下がる、というものだ。 なぜか。一つ一つ説明していこう。 世界の株式はずっと上昇を続けてきた。欧州は紆余曲折あったが、結局、上昇トレンドで来た。米国は、暴落の反動で、また異常な金融緩和により、相場上昇は加速しただけでなく、長期化し、約6年間上昇が続いてきた。景気も同様で、米国実体経済は6年間、好況が続いてきたのである。これが反転しない、というわけにはいかない。 景気とは景気循環であり、その言葉の定義からも構造からも、循環するものであり、