「今までと一番違うところ？ バッティング投手をしなくちゃいけないところかな」。プロ野球独立リーグのBCリーグが9日開幕、日本野球機構（NPB）のヤクルトや巨人などで活躍したアレックス・ラミレスが群馬ダイヤモンドペガサスで新たなスタートを切った。巨人時代に年俸5億円（推定）をもらっていたスタープレーヤーが月給40万円で再出発。独特のパフォーマンスなどでファンを沸かせる人気選手が、群馬で描く「第二の
ラミレス、月給40万円の再出発 群馬で描く第二の夢 編集委員 鉄村和之 - 日本経済新聞
「今までと一番違うところ？ バッティング投手をしなくちゃいけないところかな」。プロ野球独立リーグのBCリーグが9日開幕、日本野球機構（NPB）のヤクルトや巨人などで活躍したアレックス・ラミレスが群馬ダイヤモンドペガサスで新たなスタートを切った。巨人時代に年俸5億円（推定）をもらっていたスタープレーヤーが月給40万円で再出発。独特のパフォーマンスなどでファンを沸かせる人気選手が、群馬で描く「第二の
「憲法９条をノーベル平和賞に」推薦受理 実行委に連絡：朝日新聞デジタル
戦争の放棄を定めた憲法９条をノーベル平和賞に推した「憲法９条にノーベル平和賞を」実行委員会（事務局・神奈川県相模原市）に、ノルウェー・オスロのノーベル委員会から推薦を受理したとの連絡があり、正式に候補になったことがわかった。 連絡はメールで９日夜、実行委に届いた。「ノーベル委員会は２０１４年ノーベル平和賞の申し込みを受け付けました。今年は２７８の候補が登録されました。受賞者は１０月１０日に発表される予定です」との内容だ。 事務局の岡田えり子さん（５３）は「受理されてうれしい。受賞者は個人か団体となっているが、受賞者を日本国民としたことを委員会は受け入れてくれた。これで日本国民一人一人が受賞候補者になった」と話した。
ヒラリー氏 講演中に靴投げつけられる NHKニュース
２年後のアメリカ大統領選挙への立候補が取り沙汰されているヒラリー・クリントン氏が、１０日、ラスベガスで講演中に会場にいた女に靴を投げつけられる一幕がありました。 ハプニングが起きたのは１０日、ラスベガスで開かれていたリサイクル業者などでつくる団体の会合の最中で、ヒラリー・クリントン氏が講演をしていると突然、女が前に進み出てクリントン氏に向かって靴と数枚の紙を投げつけました。 クリントン氏は上半身をとっさにかがめてかわし、靴はクリントン氏の後ろの壁に当たったということです。 女は、その場で身柄を拘束されましたが、会合の出席者ではなく、靴などを投げた動機も分かっていません。 クリントン氏は「コウモリでも飛んできたのですか？」と声を上げたあと、「彼女が私のようにソフトボールの経験がなくてよかった」などと冗談を言い、会場を沸かせました。 アメリカでは２００８年に、当時のブッシュ大統領がイラクで記者
海外からの配信にも「消費税課税を」 NHKニュース
外国企業が日本向けにインターネットで配信する電子書籍や音楽などには消費税が課税されないため、国内の事業者には不公平感が広がっています。 こうしたなか、今月からの消費増税により問題がより深刻化しているとして、国内の事業者が１０日、大規模な会合を開き早急な課税を求める共同声明を発表しました。 外国企業がインターネットを通じて日本向けに配信する電子書籍や音楽、それに広告などには現在、消費税は課税されていません。 例えば外国企業のサイトで１０００円で買える電子書籍も、国内のサイトでは消費税が８％課税されて１０８０円となるなど事業者の間には不公平感が広がっています。 この問題について１０日、国内の出版や音楽、ＩＴ業界などの事業者が東京で大規模な緊急会合を開きおよそ３００人が出席しました。 会合では、今月からの消費税率の８％への引き上げで不公平な状態はより深刻化しているとして、一刻も早い外国企業への課
海外からのネット配信に消費税を 出版業界など緊急集会：朝日新聞デジタル
海外からインターネットを通じて配信される電子書籍や音楽、映像などに消費税を課すことを求める緊急集会が１０日、東京都内で開かれた。ネット通販大手アマゾンなど海外業者から買う場合は消費税がかからない一方、日本企業から買う場合はかかる。消費税率が８％に上がったことで、消費者が負担の少ない海外業者に流れる可能性がさらに高まると懸念されている。 集会では国内の書店や出版、インターネット広告の業界団体が連名で、早く税制改正を実施するよう求める声明を発表した。 出版界でつくる「出版デジタル機構」の植村八潮会長は記者会見で増税を受け、国内の電子書籍業者の間で廃業を検討する動きが広がっている、と指摘した。紀伊国屋書店の高井昌史社長は「８％は大変なハンディ。消費税率が１０％になった時にはうちも白旗を揚げる」と述べ、来年１０月に予定される１０％への増税時に税制改正がなければ、自社の電子書籍事業を打ち切る可能性を
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