一般に、本は読めば読むほど物知りになれると思われがちだが、実際は逆だ。読めば読むほど、世の中はこんなにも知らないことであふれているのかと思い知らされる。その繰り返しが読書だ。 「ディアトロフ峠事件」をぼくはまったく知らなかった。これは冷戦下のソヴィエトで起きた未解決事件である。 1959年1月23日、ウラル工科大学の学生とOBら9名のグループが、ウラル山脈北部の山に登るため、エカテリンブルク（ソ連時代はスヴェルドロフスク）を出発した。 男性7名、女性2名からなるグループは、全員が長距離スキーや登山の経験者で、トレッキング第二級の資格を持っていた。彼らは当時のソ連でトレッカーの最高資格となる第三級を獲得するために、困難なルートを選んでいた。資格認定の条件は過酷なものだったが、第三級を得られれば「スポーツ・マスター」として人を指導することができる。彼らはこの資格がどうしても欲しかったのだ。 事

『価格.com』や『食べログ』を運営し、13期連続増益、営業利益率は50％弱を誇る超優良企業『カカクコム』。 同社の創業者であり、『価格.com』の立ち上げ人でもある槙野光昭さんは、会社も自身も伸び盛りの28歳のときに会社を売却し、突如ビジネスの第一線から退く決断をします。 引退後はメディアに一切姿を現さず、ネットでは「悠々自適の生活を送っている」という噂も飛び交っていましたが、十数年の時を経て、槙野さんはまたビジネスの世界に戻ってきました。 その舞台は、なんと美容室。 あれから一体どんな生活を送り、なぜ起業家として復活し、美容室を始めようと思ったのか。“20代でアガった男”の人生を追体験できる貴重なインタビューをお届けします。 〈聞き手＝渡辺将基（新R25編集長）〉 【槙野光昭（まきの・みつあき）】1973年7月29日東京都生まれ。大学卒業後、パソコン周辺機器メーカーで営業に携わる。退職

「松浦さん、航空について何かを語るなら、是非ともオシコシに行くべきです」 先般掲載した記事（一覧はこちら→「「飛べないMRJ」から考える日本の航空産業史」）の取材の際、オリンポスの四戸哲社長に強い調子で言われた。「オシコシには、航空に関するすべてがあります。航空の将来を考えるなら、あれを観なければ何も始まりません」。 オシコシ（Oshkosh）――日本語ではオシュコシュとも表記される。米五大湖、ミシガン湖の西側に位置するウィスコンシン州の地方都市だ。このオシコシにあるウイットマン空港では毎年7月末の1週間、全米から航空機が集まってくる一大エアショーが開催される。正式名称は「EAA AirVenture Oshkosh」。1953年以来続いている息の長いイベントだ。 7月初頭、四戸さんから連絡が来た。「今年は当社からも社員を行かせます。一緒にどうでしょうか」――こうなると、私も行かなければな

Books&Appsを運営する弊社は、現在フルリモートワークで仕事をしている。 といっても、小規模な会社なので大企業が言うフルリモートワークとはちがい、「やってみましょう」の一言で、結構気楽にやれている。 そして実際に二年ほどフルリモートワークをやってみると、利点や欠点がよくわかる。 ＊ もともと、弊社は昭和63年に、わたしの父が創業した。 ほとんど税金対策でしか機能していなかったので、父の引退とともに、休眠状態であった。 ところが私が会社をつくるとき、父が私に使わせるために会社を潰さず残しておいた、と言ってくれたので、私は起業とともに「ティネクト株式会社」と名前を改め、会社を運営し始めた。 その時のメンバーは私ともう一名の合計二名。 「たった二人でオフィスなんかいらないよ」という考え方もあった。 しかし結局、仕事のメリハリをつけるためと「フェイス・トゥー・フェイス」が重要だとの考え方が当

ゆ。@旅ブログ書きます @yu_2525 関空の被害経緯 暴風で天窓が割れてパニック 電波遮断 フェリーが連絡橋に衝突 停電 予備電源も縮小 空調切れる トイレも使えなくなる 情報が何も入ってきません 自衛隊派遣してください 食料とお風呂ください 2018-09-05 08:00:07

「すごい地震で、暗くて、怖くて」と、ナイジェリア出身のアヒンバレ・ケリーさん（31）がガラス越しに言った。面会室は狭い。ガラスは厚く、向こう側が少し歪んで見える。ケリーさんは、長崎県大村市の大村入国管理センターに収容されていた2016年4月の未明、熊本地震の大きな揺れに遭遇した。ところが、照明はなかなかつかず、地震の情報もない。鹿児島に住む息子への電話も許されない。何より、当直職員の言葉に耳を疑ったという。「電話は必要ない。おまえは家族に見捨てられたんだ。国へ帰れ」————。全国の入国管理の現場から、収容をめぐる“異変”が相次いで伝えられている。収容期間が長引き、人数も急増。暴言・暴力を訴える声が途切れず、自殺者も出ている。いったい何が起きているのか。（笹島康仁、末澤寧史／Yahoo!ニュース 特集編集部）

企業が古いコンピューターシステムを刷新しないと生産性が低下するなどして、７年後には日本のＧＤＰ＝国内総生産が最大で年間12兆円失われるとした試算がまとまりました。経済産業省は企業に対しシステムを刷新するよう求める方針です。 この影響について経済産業省は有識者を集めた会議で検討し、このほど報告書を取りまとめました。 それによりますと、システムを長い間、刷新しないと、基盤ソフトのサポートが終了したり古いシステムに精通した人材が減ったりして、トラブルが起こりやすくなること。 そして、最新の技術を活用しないことで生産性が低下するなどの悪影響があり、７年後の2025年には日本のＧＤＰが最大で年間12兆円失われると試算しています。 このため経済産業省は、今年度中に企業向けのガイドラインを策定してシステムの刷新を行うよう求めるほか、国の機関がシステムを点検する仕組みを設ける方向で調整することにしています