今回の一連の騒動について - oceoのブログ
2014-12-27 今回の一連の騒動について 人を信用できないという齊藤貴義へ - コウモリの世界の図解ビジネスで失敗する人の10の法則作者: ドナルド R キーオ,山岡洋一出版社/メーカー: 日本経済新聞出版社発売日: 2009/04/21メディア: 単行本購入: 8人 クリック: 510回この商品を含むブログ (38件) を見る書こうかどうか非常に迷いましたが、書いてみることにします。 コウモリ氏と私のスタンスは(多分)違います 色々揉めて齋藤氏の会社？を辞めましたが、 ＃プラス、最後1ヶ月分の給与もいりません、と言いましたが、 私は斎藤氏がどういう人物であろうが、基本的には興味ありません。例えば、 齋藤氏が一目ぼれの女性を大阪まで追いかけるストーカーであろうが、 スカトロマニアであろうが、 双極性障害であろうが、 虚言癖であろうが、 基本的にはどうでもいいのです。＃そ
いい年して結婚しないと人格が歪むから総合職を辞めた
私は総合職として就職した。総合職女性なんて今は珍しくない。けれど、私たちの世代は不況のあおりで専業主婦志望も多くなっていたから「わざわざキャリアを目指すなんてすごいね」「女の子なんだからそこまで頑張らなくても」なんて同級生に言われた。 ひどい話だと「美人だから総合職になんてならなくても」なんて言葉もあった。当時の私はバリキャリ志望のフェミニストだったから「顔面と仕事関係ないだろ。なに男女差別してんだコイツ」と睨んで相手を萎縮させていた。 入社して朝9時から夜中まで働くようになった。それでもやりがいはある仕事で、年収も女性の平均所得に比べれば多すぎるほどもらっていた。 しかしその数年後、私は会社を辞めた。結婚しないとヤバイ！という教訓を手に。 総合職になってから、人付き合いは減った。日付が変わるまで働いているから当たり前だ。内定時代に社外の人と付き合っていたカップルは、会えなさすぎて破局して
今でも許せない企業面接の記憶
本当は、注意喚起としてより就活生の目に触れやすい場所に書きたかったのですが、各種就職情報サイトでは企業のマイナスイメージに繋がる投稿は真実であってもすぐに削除されてしまうようで、この場を借りて書くことにしました。 実際私がこの面接を受けたのはかなり前で、当時は「私の受け答えや態度に何か至らない点があったのであんなことを言われたのかもしれない」と思っていましたが、どうやら同じ会社から同じ様に不適切な質問をされ辛い思いをした学生の方が他にも大勢いるようだと最近知り、どうしても黙っていられませんでした。 顛末港区赤坂にあるCM制作（最近はグラフィックデザインやWeb制作も始めた様です）を主とする株式会社Tでのこと。 一次・二次面接は人事、プロデューサー、マネージャー等計10人ほどの方々との面接で、いずれも和やかに終わりアットホームな会社という印象を受けました。 問題があったのはF社長・人事の方と
ハーバード大学の学生5人が、中国の携帯電話工場で働いて得た教訓 | ライフハッカー・ジャパン
Inc.：Wendy Wangさんは大学1年（2008年）の夏、中国南部にある世界第2位の携帯電話工場のラインで、作業員に成りすまして働いていました。 「何よりもツラかったのは、毎日10時間以上の立ち仕事でした。工場内にはイスすらなく、ずっと立ちっぱなしでの作業だったのです」 作業員に成りすましていたのは5人で、全員が中国生まれのハーバード大学生。成りすましを知らない工場作業員らと、労働・食事・生活を共にしました。彼らは皆、ハーバード・ビジネススクールで経営学を教えるEthan Bernstein助教による実験に参加していたのです。 工場には素性を伏せて潜入 実験の目的を平たく言えば「職場の透明性における悩ましいパラドックス」を研究すること。常に監視下にある状態で、人はどれだけうまく仕事をこなせるのか。従業員の監視は、良識ある理想のもとに生まれたはずなのに、生産性を阻害してしまう可能性があ
大阪市、生活保護費の一部をプリペイドカードで支給へ 橋下徹氏「管理するのは当たり前」【全文】
橋下徹・大阪市長は12月26日、生活保護費の一部をプリペイドカードで支給する試みを始めると発表。会見のなかで市長は、受給者の家計管理を支援する必要性を強調し、「支給と支出を管理するのは当たり前だ」と語った。 家計管理の支援ツールとして導入する 橋下徹 大阪市長（以下、橋下）：僕からは4点あります。まず第1点なんですけれども、VISAのプリペイドカードによる生活保護費の支給を、モデル的に実施します。生活保護費の支給方法について、家計管理や資金管理が必要な方々への支援ツール、まあ自立支援のいちツールとしまして、プリペイドカードによる生活保護費の支給を、モデル的に実施します。 こういうやり方は全国初ということになります。近年、金銭管理等の各種生活支援を必要とする被保護者、生活保護受給者ですね、とりわけ単身高齢者が増加しておりまして、今後も増加すると見込まれます。 平成25年12月に成立した、いろ
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