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クルーグマン「大丈夫どころじゃない」（NYT，2012年2月5日） – 道草
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「デフレ」の意味するもの、あるいは経済の実需的側面と貨幣的側面 - 備忘録
前回の続きです。*1ブックマークに指摘されていますが、国内需要デフレーターがマイナスになっただけではデフレと「定義付ける」ことはできないというのはそのとおりで、継続的な物価の下落（あるいは、それにともなう景気の後退）があって、はじめてデフレとよぶことが可能になるといえるでしょう。その意味では、前回の表題はやや時期尚早感があります（むろん、自分はいずれそうなるだろうことを見込んでおりますが）。また、継続的な物価の下落が将来にわたって見込まれること、いいかえれば、期待物価上昇率が低下しているかどうかが今後の金融政策運営を判断する上で重要なポイントであることも、いうまでもないことです。 これに加え、関係者限定のmixiにおいてもさる方からご指摘を受けました。こちらはやや本質的な議論となっており、デフレを「定義付ける」上で参照にすべきなのは国内需要デフレーターではなくＧＤＰデフレーターではないか、
（号外）米国経済は事実上のデフレに突入 - 備忘録
先月31日に米国の2009年４〜６月期ＧＤＰが公表されました。市場の予想を上回る水準となったことが、世間の好印象につながっているようです。 http://www.fnn-news.com/news/headlines/articles/CONN00160189.html ところが、ＧＤＰデフレーターはプラスが維持されているものの、輸出入の寄与を除いた国内需要ベースでみると、ついにマイナスです。完全失業率は9.5％ですが、物価が今後も下落基調*1であれば、しばらくは悪化が続くことになります。*2 貨幣流通速度の低下傾向も変わっておらず、今後も継続的な金融緩和が必要な状況です。出口戦略を話題にするのは、まだ先のことでしょう。 なお、日本の完全失業率は5.4％、真の失業率（12カ月移動平均）は5.0％です。 *1:ただし、コア・インフレ率は、１％台後半を維持。 *2:ほかに、こちらも参照：htt
名目GDPと失業率 - himaginary’s diary
ラスカルさんのこのエントリを大変興味深く読んだ。そこでは、デフレの判断においてGDPデフレータと国内需要デフレータのどちらが適切か、について論じられている。ラスカルさんによれば、国内需要デフレータの方が、GDPデフレータよりも、GDPギャップないしその表れとしての完全失業率との連動性が高いのではないか、とのことである。 ただ、個人的には、この問題は別の観点――具体的には、デフレータではなくGDPそのもの――から整理することが可能なのではないか、そしてその方がひょっとして分かりやすいのではないか、という感想を抱いた。そう考えた主な理由は、現在の日本の状況下では、各種物価指数よりも名目GDPの方がデフレの指標として適切なのではないか、と最近個人的に考え始めたことにある（…その点についてサムナーの影響を受けたことは認める）。 下図は、試しに2001年以降の四半期ベースの名目GDP、GDPデフレー
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