富野由悠季監督、“ミノフスキー粒子”の発明を自画自賛「改めて秀逸なアイデア」 : 映画ニュース - 映画.com
富野由悠季監督と落合陽一氏［映画.com ニュース］ 「機動戦士ガンダム35周年プロジェクト」として制作されたテレビアニメ「ガンダム Gのレコンギスタ」が10月23日、開催中の第28回東京国際映画祭の特集企画として上映された。東京・新宿ピカデリーではトークショーが行われ、「∀ガンダム」以来、約15年ぶりにシリーズの制作に携わった富野由悠季監督、メディアアーティストとしても活躍する落合陽一氏がアニメーション論やコンピューター工学、エネルギー問題など多岐にわたる議論を展開した。 CG全盛期を迎えているアニメーション業界だが、今作は手描き作画を主体に構成されている。富野監督はその理由を「偉そうな言い方をすると、20世紀が作り上げた文化があるから、遺産になるような作品を『Gレコ』でやってやる、なぜ悪いという“いきがり”があります」と説明。続けて、「『手描きアニメの方がレアに見える』という言い方で理
「総活躍」ってつまり１億総酷使ですか/低賃金、無権利 女性・高齢者を“活用”
安倍内閣が、戦争法廃止の世論をかわそうと打ち出した「１億総活躍社会」―。その中身も不明確なまま、大企業応援の経済成長に向けて、女性や高齢者らを安価な労働力として活用するなど、“１億総働け”社会をめざすねらいが浮き彫りとなりつつあります。 「若者も高齢者も男性も女性も、困難な問題を抱えている人も、また難病や障害を持った方々も、みんなにとってもチャンスのある社会をつくっていく」 安倍晋三首相はこうのべ、「新３本の矢」―(1)ＧＤＰ６００兆円(2)希望出生率１・８の実現(3)介護離職ゼロ―を実現すると繰り返しています。しかし、これを実現するための道筋も期限も示されておらず、「政策的裏づけのない望ましいゴールを示しただけ」（「日経」)と指摘されています｡ 加藤勝信担当相は、経団連や日本商工会議所の代表らを集めた「１億総活躍国民会議」を立ち上げ、議論を始める方針を示していますが、「労働力確保」「労働
東芝 画像用半導体事業をソニーに売却へ NHKニュース
不正な会計処理の問題を受け構造改革を検討している「東芝」は、業績が低迷しているスマートフォンなどに使われる画像用の半導体事業を「ソニー」に売却する方向で交渉を進めていることが分かりました。 売却先はこの分野に強みを持つソニーが有力で、画像用半導体を生産している大分工場の設備とともに従業員の一部を引き継ぐ方向で交渉を進めているということです。売却が実現すれば東芝は、画像用半導体の事業から撤退し、「フラッシュメモリー」など競争力がある記憶用の半導体事業に投資を集中するものとみられます。 東芝は不正な会計処理の問題のあと、新たに就任した室町正志社長が経営の立て直しを図るため収益性の低い事業からの撤退や縮小などを進める考えを示していて、年内をめどに海外の白物家電事業についても売却などを判断する方針です。
年金7兆9000億円、運用損で消えていた 証券アナリストが試算
140兆円を超える公的年金を運用する年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）の2015年7-9月期の年金運用損失が、約7兆9000億円に上っていることが大手証券会社のアナリストの試算でわかった。世界的な株安が年金運用損を膨らませた格好だ。 Japanese 10,000 yen banknotes are arranged for a photograph in Tokyo, Japan, on Monday, Feb. 25, 2013. The yen's protracted climb against the dollar over the past four decades is over, said Makoto Utsumi, a former top Japanese currency official. Photographer: Yuriko Nakao/Bloomb
ジュンク堂の決断について
ジュンク堂の決断について 推敲なしに思うままに書く。怪しゅうこそ物狂おしけれ。 さて、ジュンク堂が、政権批判本（まあ選書の内容を見れば政権批判本というよりも「民主主義について解説する入門書籍」ではあるが）の特設コーナーを撤去したという。 朝日新聞の報道によれば、ジュンク堂非公式のTwitterアカウントが、「参院選まで戦う」とツイートしたところ、「安倍政権を闘う相手に想定しているとして「選書が偏向している」といった批判が続出した。」ため、選書コーナーを撤去するに至ったそうな。 Give me a break. Aren’t we living in the 21st century? いやほんまに。素直にこの嘆息が出た。文字どおり、この言葉しか浮かばなかった。 2015年にもなって、「出版の自由」の概念とか、その概念はとりもなおさず「時の政権を批判する権利」を絶対的に擁護するために生まれ
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