※本動画の内容は、2020年3月8日撮影当時のものです。 この動画の書き起こし記事はこちら→https://globis.jp/article/7533 日本が取るべき新型コロナ対策について、山中伸弥氏が新型コロナウイルス感染症対策専門家会議副座長・尾身茂氏に緊急インタビュー! #山中伸弥 #尾身茂 GLOBIS学び放題 https://hodai.globis.co.jp/lp/#utm_source=youtube&utm_medium=chikenroku3
相模原市の障害者施設「津久井やまゆり園」で2016年7月、利用者ら19人を殺害し、26人を負傷させたとして殺人罪などに問われた元同園職員、植松聖(さとし)被告(30)に対して、横浜地裁(青沼潔裁判長)の裁判員裁判は16日、求刑通り死刑を言い渡した。青沼裁判長は19人もの命を奪った結果を「他の事例と比較できないほど甚だしく重大だ」と指摘。「酌量の余地はまったくなく、死刑をもって臨むほかない」と結論付けた。 裁判長は主文宣告を後回しにし、判決理由を先に朗読した上で、最も厳しい判決を言い渡した。植松被告には刑事責任能力があると認め、弁護側の主張を退けた。 この記事は有料記事です。 残り761文字(全文1039文字)
「チデグルシブ」という化合物により、歯の細胞自体を再生することで、従来の詰め物治療が不要になる詰め物は、歯の強度を弱めたり、詰め物自体の修復治療が必要だったりと、デメリットも多いチデグルシブは、コラーゲン状のスポンジと一緒に虫歯部分へ埋め込むだけで、あとは自然に再生する 現在の虫歯治療は、詰め物での対処がほとんどですが、これは歯の強度を弱める原因となります。また、劣化すると取り替えなければいけません。 詰め物は便利なようで、意外とデメリットも多い治療法です。 しかし近年、歯の細胞を再生することで虫歯が自然治癒される方法が可能になりつつあります。 これは「チデグルシブ(Tideglusib )」という化合物を用いる方法ですが、これまではまだマウスでの試験段階にありました。 ところが今回、KCL(キングス・カレッジ・ロンドン、英)の研究チームが、ついに人での臨床試験に成功したようです。 研究の
野口健さん、新型コロナで中国へ「『土下座しろ』とは言わない。しかし、せめて一言、世界に対しお詫びの言葉があって然るべき」 登山家の野口健さん(46)が15日、自身のツイッターを更新。新型コロナウイルス感染症について自身の見解をつづった。 野口さんは「中国共産党機関紙『欧米諸国の新型コロナウイルス感染症への対応が甘く、感染拡大を許した。反省すべきだ』」というネットニュースを引用し、「『土下座しろ』とは言わない。しかし、せめて一言、世界に対しお詫びの言葉があって然るべき。その上で武漢の経験からくるアドバイスを世界に向け発するのが道理。また、この様な横柄な態度を取る事により、海外で生活されている多くの中国人が『差別の対象』にされてしまう事に想像すら出来ないのか」とツイートした。
あさイチのサブキャスター イタリアでの地獄の医療…母が即入院も人種差別され 拡大 NHK総合「あさイチ」でサブキャスターを務める駒村多恵(45)が14日に更新したブログで、4年半前に母親とイタリア・ヴェネチアを旅行した際に母が緊急入院し、現地で体験した日々をつづった。駒村は「人種差別も加わり、地獄の日々」と記した。 季節は夏で、母に熱中症のような症状が出たという。救急ボートで搬送され、病院では即入院と診断されたものの4時間も放置されたという。駒村は「イタリアでの看護は酷いものでした。 点滴の最中 上腕より前腕の太さが太くなるくらい 腫れ上がっていたので漏れている!と看護師さんに伝えると、チラッと見て 『大丈夫』と言って向こうへ行ってしまい、放置」された。 駒村は医師と話をしたいと頼んだが、「今日は来ない」との返答だったという。翌日も頼んだが同様の返答だった。困っていたところ、病院側が「これ
「全国津々浦々、心をひとつに、まさにワンチームで現在の苦境を乗り越えていきたい」(写真:ロイター/アフロ) 安倍晋三首相は、3月14日の夕方、首相官邸で記者会見し、新型コロナウイルスの感染拡大防止に向けた政府の取り組みに関して、「たった1人」で国民に向けて説明した。その時間は、1時間足らず。前日、米トランプ大統領が行なった記者会見は1時間を超え、多くの民間人を従えて「官民一体」の対策を打ち出したのと比べると、格段の違いだった。 ただし、安倍首相の決意は固く見え、目が虚ながら、こう訴えた。 「みなさんの活気あふれる笑顔を取り戻すため、一気呵成にこれまでにない発想で、思い切った措置を講じてまいります」 一気呵成というのは、いますぐにでも断固としてやりとげるということである。そこで、疑問に思うのが、日本政府はなぜ、アメリカと同様に、欧州からの入国を拒否しないのか?ということだ。 アメリカ政府は3
【アテネ14日=三須一紀】新型コロナウイルスの感染拡大を受け、東京オリンピック(五輪)の延期論や中止論が出る中、大会関係者は冷静な視点で情勢を見極めている。ある組織委幹部は「延期が一番大変で現実的でない」と漏らすほど、障壁は高い。空中戦のごとく臆測が飛び交う中、大会関係者たちはさまざまな課題点を洗い出していた。 ◇ ◇ ◇ この日、アテネから帰国した組織委の武藤敏郎事務総長は、国際オリンピック委員会(IOC)との関係を「我々は『ワン・ボイス』だ」と強調し、予定通り計画を進める方針をあらためて示した。この表向きな発言の裏で、組織委幹部らは危機管理として延期、中止、無観客も想定し始めている。 多くの幹部が口をそろえるのが「延期は困難だ」という点。中でも大会関係施設の再確保が非現実的だ。メインプレスセンター、国際放送センターが置かれる東京ビッグサイト(江東区)は、東京大会による借り上げで
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