SEP クライアントと SEPM のウイルス定義ファイルの日付が最新版に更新後も 2009/12/31 のままとなっている この文書は英語から翻訳したものです。この文書が翻訳され、発表後に、オリジナルの英語版にアップデートされている可能性があります。Symantecは、翻訳の精度性について保証しません。 状況 Symantec Endpoint Protection (SEP) と Symantec Endpoint Protection Manager (SEPM) の定義ファイルの日付が、2009/12/31 のまま更新されない。 解決策/詳細 以下のシマンテック製品の定義ファイルの日付が、LiveUpdate から 最新版へ更新後も 2009/12/31 rev.xxx と表示されています。 Symantec Endpoint Protection (SEP) 11.x 製品ライン

SEP クライアントと SEPM のウイルス定義ファイルの日付が最新版に更新後も 2009/12/31 のままとなっている この文書は英語から翻訳したものです。この文書が翻訳され、発表後に、オリジナルの英語版にアップデートされている可能性があります。Symantecは、翻訳の精度性について保証しません。 状況 Symantec Endpoint Protection (SEP) と Symantec Endpoint Protection Manager (SEPM) の定義ファイルの日付が、2009/12/31 のまま更新されない。 解決策/詳細 以下のシマンテック製品の定義ファイルの日付が、LiveUpdate から 最新版へ更新後も 2009/12/31 rev.xxx と表示されています。 Symantec Endpoint Protection (SEP) 11.x 製品ライン

| 概要 | チェック結果の出力方法 | チェック結果ファイルの書式 | (解説) チェック結果のファイル出力方法（バージョンチェッカ） 概要 MyJVN バージョンチェッカは、チェック結果をファイルに出力する機能を提供しています。自分が利用するPCのチェックを行う場合には、画面に表示される情報に従ってチェックを行うだけでよく、ファイル出力機能を利用する必要はありません。 ファイル出力機能は、個々の利用者が、自身が利用しているPCのチェック結果をシステム管理者に提出する際に利用することができます。個々の利用者が、画面により対象ソフトウェア製品をバージョンアップした後に、その結果を報告するといった用途に有効です。 システム管理者からみると、画面を用いて出力した結果ファイルは、コマンドラインを用いて出力した結果ファイルと形式が同じため、画面によるチェックとコマンドラインによるチェックをまとめて

IPA（独立行政法人情報処理推進機構、理事長：西垣 浩司）は、ウェブサイトのセキュリティ対策を推進するため、「情報システムを安全にお使いいただくために」及び「ウェブサイト構築事業者のための脆弱性対応ガイド」を含む報告書をとりまとめ、2009年6月8日から、IPAのウェブサイトで公開しました。 本報告書は、「情報システム等の脆弱性情報の取扱いに関する研究会」（座長：土居 範久　中央大学教授）において、昨年10月から行われた検討の成果です。 IPAでは、情報サービス事業者、セキュリティベンダー、セキュリティに関する有識者など約20組織に対して、昨年10月から本年3月までにヒアリングを行い、ウェブサイトの脆弱性対策を促進する上での課題を抽出しました。 このヒアリングにおいて、ウェブサイトを公開している企業の中には、システム導入・運営上の意思決定を担う層の脆弱性に関する知識が乏しく、運用・保守の予

PacketBlackHoleおよび関連商品の販売終了のお知らせ 平素はネットエージェント株式会社の製品をご利用いただきまして、誠にありがとうございます。 2000年より販売してまいりました「PacketBlackHole」および関連商品につきまして、2019年3月末日をもちまして新規の販売を終了させて頂くことをご案内申し上げます。 長らくのご愛顧、誠にありがとうございました。 出荷終了対象製品はリプレイス導入、機器買い替えを含む全ての新規ライセンス及びハードウェア製品となり、継続ライセンスおよびハードウェア保守につきましては2023年3月まで販売いたします。 現在ご利用の製品につきましては引き続きご利用可能です。 また、アプライアンス製品およびソフトウェア製品の保守サポートは2024年3月末日まで継続いたしますので、引き続き製品をご利用いただきたくお願い申し上げます。 販売終了に伴いご不

またしてもGoogleのサービスに大規模な障害が起こった。検索が利用できないだけでなく、Gmailをはじめとするさまざまなサービスが世界中で使えなくなるというトラブルである。データもサービスも“雲の向こう側”に置くクラウドコンピューティングの弱点を浮き彫りにするものだが、ことGoogleとなるとその影響も大きい。今回、世界のアクセスの5％が利用できないという事態になったという。 Googleの大規模障害は、太平洋標準時で5月14日の午前7時15分に発生。約2時間にわたって断続的に続いたようだ。この間、米国や欧州地区を中心にGoogle検索、「Gmail」「Google Docs」「Google Calender」「Google Maps」「Google Analytics」「You Tube」などのインターネットサービスで遅延や遮断が見られた。幸い、日本には、あまり影響は出なかったもようだ

巡回警備の勤務中に小学校の職員室を物色したとして、大分県警は２５日、セコム大分統轄支社の警備員大島貴臣容疑者（２２）＝大分市金池南２丁目＝を建造物侵入と窃盗未遂の疑いで逮捕した。容疑を認めていると説明している。大分市内では２月中旬以降、同様の手口の小中学校荒らしが未遂を含め１０件以上起きており、関連の有無を調べる。 　県警の説明では、大島容疑者は１９日午後７時ごろから２０日午前５時半までの間、大分市松岡の市立小の職員室に侵入、金品を盗もうと引き出しなどを物色した疑いがある。 　大島容疑者は、人影を感知して作動する機械警報装置のスイッチを切り、持っていた合鍵で部屋に入ったらしい。侵入時に窓などが壊されず、警報装置が作動していない被害例が続いたため、県警は警備員が関与している可能性があるとみて捜査。防犯カメラの映像から割り出した。 　セコム本社広報室は「事実であれば大変申し訳ない。事実確認を急

IPA（独立行政法人情報処理推進機構、理事長：西垣 浩司）は、最新の情報セキュリティ関連の被害実態及び対策の実施状況等を把握し、情報セキュリティ対策を推進するため、「2008年 国内における情報セキュリティ事象被害状況調査」を実施し、報告書を公開しました。 「2008年 国内における情報セキュリティ事象被害状況調査」は、最新の情報セキュリティ関連の被害実態及び対策の実施状況を把握するため、全国の10,000企業及び1,000自治体を対象とし、郵送によるアンケート調査を行いました。回収数は、企業1,907、自治体410です。本調査は、1989年度から毎年行っており、今回で20回目になります。 1．主な調査項目 (1) 情報セキュリティ対策の現状 セキュリティ対策ソフト導入状況 2009年のセキュリティ対策への投資額 セキュリティパッチの適用状況 情報セキュリティ対策教育の実施状況 (2) コ

まずはどれだけの組織がウイルス感染を経験しているのかを見てみよう。図1を見ると、ウイルスに遭遇した企業は就業者300人以上の企業（大企業）で約70％、300人未満の企業（中堅・中小企業）で約45％にのぼる。そのうち実際に感染した組織は、大企業で19.7％、中堅・中小企業で7.5％となっている。 表1で、ウイルスに遭遇した企業のうち感染にまで至った企業の割合を見ると、大企業で28.3％、中堅・中小企業で16.7％となっており、規模による差がある。就業者1名に対するPC導入数（平均0.9台）が平均以上（企業群I）か平均以下（企業群II）かによって整理してみると、どちらも23％とまったく同じ感染率になっており、PC利用率よりも利用規模のほうが相関が強い。 次に、どのようなウイルスに感染したのかを見てみよう（図2）。「感染したウイルス名」のグラフでは有名どころのウイルスがずらりと並ぶが、被害の最も

2016年11月に「中小企業の情報セキュリティ対策ガイドライン」改訂版を公開しました。 今後はこちらの改訂版をご利用下さい。 本ページに掲載の資料は前のバージョンの資料です。 IPAは、中小企業の情報セキュリティ対策に関する検討を行い、より具体的な対策を示す「中小企業の情報セキュリティ対策ガイドライン」を公開しました。 従来の情報セキュリティ対策の進め方では、リスク分析を基にして、自社に合った対策基準や実施手順を策定することが必要であり、対策未実施の中小企業にとって導入に着手することは容易ではなく、「何をすれば良いか分からない」という状況になる場合がありました。 そこでIPAは、中小企業の情報セキュリティ対策として実施すべき具体的な対策事項を選択抽出し、「中小企業の情報セキュリティ対策ガイドライン」としてまとめました。その中でも、特に最初に取り組むべき項目を、下記2種類の別冊ガイドラインと