日本のCG現場で定着している「CGデザイナー」という肩書き。しかし、これは英語圏では全く使用されていない和製英語である事をご存知だろうか。 最先端を行くハリウッドでは、もはや「CG」の2文字を肩書きには使用しない傾向にあり、「CGデザイナー」という名前は時代遅れとなりつつある。 そこで、ハリウッドのVESがこの程発表した「ジョブ・タイトル・ガイドライン」を参考に、これからの我々の肩書きがどうあるべきかをご紹介してみたい。 筆者が10数年前、日本のCGプロダクションで働いていた当時、肩書きは「CGデザイナー」であった。 普段は何気なくこの肩書きを名乗っていたが、就職面接の際にアメリカ人の面接官からこう尋ねられた事があった。 「CGデザイナー…?これはどんな仕事ですか?あなたは、2Dのコンセプト・アーティストですか?」 この時「CGデザイナー」という肩書きが、海外では使用されていないのだという
下記は2006年当時に取材した、映画『キングコング』アニメーション・スーパーバイザーを務めた佐藤篤司氏へのインタビューである。 このインタビューは月刊CGワールド誌の2006年5月号(Vol.93)に掲載されたが、筆者の膨大なオリジナル原稿を、ベテラン編集者の方の手腕により、要点のみをコンパクトにまとめる形で、どうにか&こうにか2ページに収めて頂いたという経緯があった。同時に、多くのエピソードを残念ながら泣く泣くカットしなければならないという制約もあった。 そこで、今回は新春特別企画(?)として、2006年当時の佐藤氏へのインタビューの模様を、ほぼ原文のまま、全文をご紹介する事にしよう。 ちなみに、全文の掲載は、世界初公開である。 また佐藤氏のインタビューは、「海外で働く映像クリエイター」(ボーンデジタル刊)でも読む事が出来る。ご興味のある方は、是非チェックしてみると良いだろう。 佐藤篤司
非常にしょうもない記事ではあるものの、一応こっち方面でも無関係ではないので、取り上げておきましょう。 「日本版フェアユース」の対象は 報告書まとまる この手の著作権がらみのものは、上に"日本版"が付いた瞬間に胡散臭くなるのが常ですが、今回も例外ではない・・・と、いうより代表格と言っていいほどの内容となっています。 中身を見ていただきますと、 (1)写真の背景に著作物が写り込んだ場合など、ほかの行為の付随的に著作物が複製され、複製の量や質が軽微で、権利者に不利益はないと考えられるケース (2)著作者に許諾を得てCDに楽曲を録音する際のマスターテープ作成といった、適法な著作物の利用に不可避的に生じる利用で、質的・量的に軽微なもの (3)映画や音楽の再生技術の開発時に必要となる複製など、著作物の表現を知覚する(映画を見たり音楽を聴いたりする)目的ではなく、権利者に不利益をもたらさないもの この3
原点に戻って確認しておくことが重要と思われます。 小沢事務所だけではないですが一般に政治団体には「法人格」はありません。 政治活動を行う上で個人や団体からの政治献金やまた国民の税金である政党助成金など、浄財をあつめる政治団体は、その崇高な目的である政治活動をするための非営利組織なのであり、それゆえに法人税など納税義務も免除されているわけです。 「法人格」のない政治団体は当然ながら営利を追求したり不動産購入など蓄財することを認められてはいません、それは単に道義的責任うんぬんの議論にとどまらず、この国の法律は政治団体の不動産登記を認めていません。 政治団体「陸山会」が約4億の不動産を購入し、しかも「小沢一郎」個人名義にて取得した行為は、納税義務を免除されている政治団体として道義的責任が問われるだけでなく、法的責任も厳しく問われてしかるべき重大な「脱法行為」だと私は3年前から指摘してきました。
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