一口にFPSと言っても色んなタイプあり…。闇雲にオススメしてジャンルが偏ってもアレなので「一人用FPSのオススメYES/NOチャート」を作ってみました。 2022年にSteamで830時間ほどゲームをたしなんだ者です。 操作するプレイヤーの視点で移動やバトルをすることで展開する「FPS（ファーストパーソン・シューティング）ゲーム」はアクション、パズル、サバイバルなど、ジャンルは様々。有名なところでは「APEX LEGENDS」や「CALL OF DUTY」などが挙げられますが「オンラインマルチ対戦は嫌だ…一人でやれるものがいい…」という気持ちが膨れ上がるのも事実（かくいう私もAPEXは全然上手くならずに引退しました）。知らない人とボイスチャットするのも恥ずかしいですし。 前述の通り、一口にFPSと言っても色んなタイプがありますので、闇雲にオススメしてジャンルが偏っても独りよがりな記事になっ

＜右＞卒業式に臨んだ際の髪形＝保護者提供（※ピアスの穴を開けたのは卒業後）＜左＞編み込みをほどいた普段の髪形＝兵庫県姫路市で2023年3月9日午後0時15分、幸長由子撮影 兵庫県姫路市の県立高校が2月に開いた卒業式で、3年の男子生徒（18）＝当時＝が髪形を理由に卒業生用の席に着席することを認められなかったことが判明した。 「友人との3年間を締めくくる思い出づくりができなかった」。黒人である父のルーツを踏まえた髪形だったが、学校側の答えは「校則違反」。多様な背景を持つ子どもが増える中、専門家は「子どもを抑え付けるのではなく人権尊重を」と呼び掛けている。 教師「校内から出てくれ」 生徒は卒業式を「特別な日」と考え、巻き毛である髪質でも整って見えるよう髪を編み込んだ。「コーンロー」と呼ばれ、アフリカにルーツを持つ黒人文化の伝統であることをインターネットで調べ、父親からも話を聞いていた。 父親によ

３月２８日、 中国が２００８年から２１年にかけて発展途上国２２カ国に総額２４００億ドルの救済資金支援を行ったことが、同日公表されたリポートで明らかになった。写真は北京の空港に掲げられた国旗。２０２０年７月撮影（２０２３年　ロイター/Thomas Suen） ［ヨハネスブルク　２８日　ロイター］ - 中国が２００８年から２１年にかけて発展途上国２２カ国に総額２４００億ドルの救済資金支援を行ったことが、２８日公表されたリポートで明らかになった。中国の広域経済圏構想「一帯一路」のインフラ建設に充てた融資の返済に苦しむ国が増えたためで、救済支援額は近年急増している。

Published 2023/03/28 13:26 (JST) Updated 2023/03/28 13:43 (JST) 政府は28日、広告であることを明示せず一般の口コミを装い、インターネットや交流サイト（SNS）で商品などを宣伝する「ステルスマーケティング（ステマ）」を景品表示法が禁じる不当表示の類型に新たに指定した。10月1日から施行され、違反行為は行政処分の対象となる。 ステマには、企業などの広告主がSNS上で影響力を持つ「インフルエンサー」らに対価を支払い、個人の感想であるかのように装い商品やサービスを宣伝してもらう手法などがある。消費者が広告と分かれば抱くはずの警戒心を薄め、商品選択に悪影響を及ぼすとして問題視されてきた。 消費者庁が公表した運用基準によると、規制されるのは、事業者の広告であるにもかかわらず、一般消費者が広告と判別することが困難なもの。「広告」と明記されて

２８日午前１１時半ごろ、京都府亀岡市保津町保津山の桂川で、保津川遊船企業組合（同市）から「保津川下りの船１隻が転覆した」と１１９番があった。京都府警亀岡署によると、乗客２５人と船頭ら同組合４人の計２９人が乗船していた。このうち男性船頭（５１）が搬送先の京都市内の病院で死亡が確認され、乗船していた男性従業員（４０）の行方が分かっておらず、川に流された可能性があるとみて警察や消防が捜索している。乗客２５人は無事だったというが、負傷状況を確認中という。

ホーム ニュース アメリカの議員ら、日本ゲーム市場の“ソニー独占状態”に懸念示す。“ハイエンド限定”がゆえに任天堂は無視 アメリカ合衆国議会（以下、米国議会）にて、日本のハイエンドゲーム市場はソニー・インタラクティブエンタテインメント（SIE）の独占状態にあるとの懸念が与野党から示されているという。与野党議員らは、日米デジタル貿易協定に反する状態にあると主張しており、米国通商代表（USTR）に対し日本政府との協議を求めているとのこと。海外メディアAxiosが伝えている。 米国議会の与野党の下院議員らにより3月23日、米国通商代表（USTR）を務めるKatherine Tai氏に対して2通の書簡が送付された。Marilyn Strickland氏ら民主党議員6名が送付した書簡の中では、マイクロソフトは2002年に日本でXboxを発売して以来約20年にわたって投資を続けたものの、日本のハイエン