日本在住の黒人作家、バイエ・マクニールさんは「ガキの使い!大晦日年越しSP絶対に笑ってはいけないアメリカンポリス24時!」（日本テレビ・2017年12月31日）の画面を撮影し、「#日本でブラックフエイス止めて」とTwitterに投稿した。

ちょっと書かせて下さい。 正月になると普段会わない人と会う機会が増えてしまい、表題の質問を浴びて削られた35歳の女増田です。 なんで結婚しないかの答えは色々複合的なんだけど まず、子供が欲しくないの。 甥っ子、姪っ子を見てて、ふにゃふにゃの、まだ、人間らしくない時期はかわいいなぁと思うけど、その時期は一瞬で、自我が芽生えたあとの子供とか、完全に他人で、そんなのと何十年も付き合っていかないといけないとか怖くない？って思う。 そもそも自分は、自分の親のことがあまり好きじゃないの。別にすごい毒親とかいう訳じゃないんだけど、 父は自分が理解出来ないことは殴って解決するタイプの人で、 子供の頃から「言うこと聞かないから」「口答えするから」という理由でよく殴られてた。普通の親はそう簡単に人を殴らないと知ったのは大人になってからだった。 というと、父は異常者みたいだが、公務員で35年勤め上げ、毎日18時

日本貿易振興機構（JETRO）がまとめた「ジェトロ世界貿易投資報告」（2017年版）によると、2016年の日本のEC（電子商取引）市場における企業別のシェアは「アマゾン」のアマゾン・ドット・コムが20.2％でトップに立った。2位の「楽天市場」の楽天は僅差の20.1％。3位は「YAHOO！ショッピング」のソフトバンク8.9％。上位3社の合計で市場の約5割を占めた。 アマゾンは先進諸国で、ことごとくトップだ。米国では33.0％、英国26.5％、ドイツ40.8％、フランス10.7％となっている。ちなみに中国ではアリババ集団が43.5％で断トツだ。日本では長らく楽天を追う展開だったが、ついに抜き去りトップに躍り出た。楽天は果たして逆転できるのか。 楽天の中核であるECの大苦戦を映し出しているのが株価だ。ECを手掛ける主要企業の12月7日の終値と1月4日の始値を比較すると、楽天は2.8％安。ヤフーは

ジャーナリストの青木理が小松靖アナウンサーに追い詰められ、テレビで醜態を晒してしまった。 批判に対し代替案を求める小松靖アナと、うつむく青木理。 小松アナ「安倍政権を戦後最悪だと言うなら対案を出すべき」 青木理「ジャーナリストだから対案を出す立場にない」 室井佑月「（小松アナに対し）頭おかしい」 長谷川幸洋「政権を批判するのがジャーナリストだと定義するならいつまでもアンチ政権という事になる。私のジャーナリストの定義は全く違う pic.twitter.com/fpG4GK6Ty7 — ブルー (@blue_kbx) 2018年1月1日 小松靖アナ「そこまで『安倍内閣は史上最悪の政権だ』と言うのであれば、青木さん、対案がないと説得力伴わないですよ」 青木理「いや…」 小松靖アナ「で、その話をすると『私は政治記者ではないので』とおっしゃるんですけど、そんなことは関係ない」 室井佑月「だってそうと