各界のキーパーソンに新型コロナウイルスの影響や、新しい社会へのヒントを聞く「私たちの『アフターコロナ』」。新型コロナウイルスのまん延によって、高密度な都市構造に疑問の声が上がるなかで、建築家の内藤廣氏は、ニーズが変われば「失敗する巨大開発が出てくる可能性がある」とみる。数々の都市再生事業に関わってきた内藤氏だからこそ見える、アフターコロナの建築と都市とは。（インタビューは2020年5月1日にオンラインで実施した。聞き手は島津 翔＝日経クロステック） 新型コロナウイルス感染症が拡大したことにより、「高密度な都市」に疑問符が付きました。この流れをどう見ていますか。 これからお話することは、漠然とした予想なので、当たるかどうか分かりません。まず従来の人口予測のデータでは、東京圏の人口は今後30年は変わらないとされている。この予測が新型コロナウイルスによって極端に減るかといえばそうじゃないでしょう

大手ハウスメーカー10社で構成する優良ストック住宅推進協議会は、同協議会が認定した既存の戸建て住宅「スムストック」について、専用の既存住宅売買瑕疵保険を無償で付保することを発表した。

人口減少に伴う空き家や空き地の増加に対応するために、国土交通省は約10年ぶりに都市計画制度の抜本的な見直しを図る。その検討を進める社会資本整備審議会都市計画部会の都市計画基本問題小委員会の初会合を2月15日に開いた。

2017年最初の特集は、「維持コストの真実 改修編」です。正直に言うと、この特集は我々自身の“勉強”も兼ねて企画しました。「ライフサイクルコスト」という言葉を記事中で使うようになって久しいものの、その算出根拠がいまひとつよく分かっていなかったからです。 それは社会全般にいえるのではないかと思います。2016年終盤、東京都が五輪に向けて整備する3つの競技施設のコストが社会的な関心時となりました。このとき、建設費だけでなく、維持管理に年間いくらかかるのか、長期にわたる事業収支はどうなのか、といった報道が連日メディアをにぎわせたのは記憶に新しいところです。 ただ、そうした報道のなかで、維持管理費の内訳を詳細に分析した資料を目にすることはありませんでした。メディアもそこまで追求する時間やエネルギーがなかったのかもしれませんし、もしかしたら詳細な内訳データは存在しないのかもしれません。いずれにしても

「健康習慣を続けようと誓っても、半数の人は半年以内に止めてしまう。面倒くさいなどの理由で“3日坊主”で終わりがちな健康管理。続けてもらうためのコツを考えた」（豊田通商 ヘルスケア部 メディカル事業グループの土屋勇吾氏）――。 石川県金沢市を拠点にスポーツクラブを展開するスポーツクラブヴィテンは2016年1月から、豊田通商とシャープ、ヒカリスポーツが手掛けるフィットネスクラブ/スポーツクラブ向け健康管理サービス「からだステーション」を導入する。 向って右から順に、スポーツクラブヴィテン 専務取締役の新保大志氏、豊田通商 ヘルスケア部 部長の松本康弘氏、ヒカリスポーツ フィットネス事業部 新規事業部長の佐々木啓勝氏、シャープ ビジネスソリューションカンパニー メディカル・ヘルスケア事業推進センター ヘルスケア第一事業開発部 チームリーダーの田上信介氏 クラブ内外での運動データや身体（バイタル）