産総研：カメラ映像から異常動作をリアルタイムで自動検出するソフトを開発
カメラ映像から異常動作等を自動検出する産総研独自のソフト「CHLAC」を約10倍高速化 動画像処理システムを平易に構築することのできるソフト「Lavatube」を同時に開発 ノートパソコンのような小規模な処理系であってもリアルタイムで動作 独立行政法人 産業技術総合研究所【理事長 吉川 弘之】（以下「産総研」という）大津 展之 フェロー、情報技術研究部門【研究部門長 橋田 浩一】 坂上 勝彦 主幹研究員、岩田 健司 特別研究員、小林 匠 研究員、佐藤 雄隆 研究員は、産総研独自の画像認識技術を用いて、カメラ映像から異常動作をリアルタイムで自動的に検出するソフトを開発した。 自動的に異常動作を検出する能力を持つ監視カメラの開発は困難な課題であるが、監視カメラが急速に普及・増加している昨今において極めて多くのニーズがある。これまでにわれわれは、「CHLAC」（立体高次局所自己相関特徴法）という
「Winnyは既に必要な技術ではなく、危険性を認識すべき」高木氏講演
大阪弁護士会館で17日、情報処理技術と刑事事件に関するシンポジウムが開催された。シンポジウムは、Winny事件の判決を契機にIT技術と刑事事件を考えるという内容で、大阪弁護士会刑事弁護委員会、情報処理学会、情報ネットワーク法学会が共同で主催した。 シンポジウムでは、Winnyの開発者である金子勇氏によるWinnyの概説や、ファイル共有ソフトに関する刑事法的な問題点など、技術と法律の両面からWinnyやファイル共有ソフトの問題点についての講演が行なわれた。午後の講演では、産業技術総合研究所の高木浩光氏が「ファイル共有の抱える技術的な問題点」と題して、セキュリティの観点から見たWinnyの問題点を語った。 ● Winnyは「人が望まない」ことを止められない点が問題 高木氏はまず前提として、「Winnyがどのような目的や意図で開発されたのかという話とは無関係に、結果としてのWinnyを基に議論を
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