Offsetting models: update on the Springer Compact deal – Jisc scholarly communications
In a recent blog post, Jisc Collections reported how the Springer Compact agreement was progressing in the UK. This blog post assesses the progress made in the first 9 months of the agreement between January and September 2016. The Springer Compact agreement was launched in January 2016, following a pilot phase between October and December 2015 when 368 articles were made available on open access
ハーバード大学図書館、学術雑誌をオープンアクセスに転換する方法を調査した報告書を公開
2016年8月4日、ハーバード大学図書館学術コミュニケーション室が購読料による学術雑誌をオープンアクセス（OA）に転換する方法を調査した報告書“Converting Scholarly Journals to Open Access: A Review of Approaches and Experiences”を公開しました。 Converting Scholarly Journals to Open Access: A Review of Approaches and Experiences http://nrs.harvard.edu/urn-3:HUL.InstRepos:27803834 https://dash.harvard.edu/bitstream/handle/1/27803834/Converting%20Scholarly%20Journals%20to%20Ope
Licence subscriptions manager
Purchasing of agreements has now been resumed for most of our agreements, including those benefitting from the new Zero VAT rate. Some require further investigation and these are hidden from our catalogue until a clear decision is reached on how to apply the rating. We apologise for any inconvenience this may cause. If you have any queries, please contact our helpdesk. Licence subscriptions manage
Previous services – EDINA
DIGIMAP FOR COLLEGES WITHDRAWN 31 DECEMBER 2019 From 31st December 2019 Digimap for Colleges was withdrawn from service and is no longer available. However, access to the same maps (and substantially more) continues to be provided through our comprehensive Digimap service. You can learn more about this service here. Subscriptions to Digimap are available at any time from now onwards and prices are
「国際的動向を踏まえたオープンサイエンスに関する検討会」報告書が公開
内閣府は、2014年12月9日から全5回の予定で「国際的動向を踏まえたオープンサイエンスに関する検討会」を開催し、2015年3月30日付でその検討結果をとりまとめた報告書を公開しました。 報告書では、オープンサイエンスの重要性、国際動向を踏まえたオープンサイエンス推進の必要性、オープンサイエンスに関する国際動向への対応がまとめられているとのことです。 国際的動向を踏まえたオープンサイエンスに関する検討会（内閣府） http://www8.cao.go.jp/cstp/sonota/openscience/index.html 「国際的動向を踏まえたオープンサイエンスに関する検討会」報告書エグゼクティブ・サマリー http://www8.cao.go.jp/cstp/sonota/openscience/150330_openscience_summary.pdf 「国際的動向を踏まえたオー
学術論文、ネットで原則公開へ 公的資金使った研究対象：朝日新聞デジタル
公的資金を使った研究について、政府は学術論文やデータをネット上で原則公開させる方針を決めた。国内の科学技術関連予算は年間約４兆円に上るが、論文の多くは有料の商業誌に掲載され、自由に閲覧できない。成果を社会で広く共有し、研究の発展を促す狙い。 国内の大学や研究機関が関わる科学技術の論文数は年間７万本を超える。米国や英国で公的資金を使った研究論文の公開義務化が広がっており、日本でも進める。２２日に閣議決定した第５期科学技術基本計画（２０１６～２０年度）の期間中に実施を目指す。 国の研究費を配分する科学技術振興機構や日本学術振興会が大学などに研究資金を出す際、論文の公開を条件にする方法などを検討している。研究者は、論文を無料で読める電子雑誌に投稿するか、有料の雑誌に出す場合は大学などが設ける専用サイトで、ほぼ同様の内容を無料で読めるようにする。 ＳＴＡＰ細胞などの研究不正が… この記事は有料会員
OA書籍はゆっくりと増加 | 科学技術情報プラットフォーム
学術出版とデジタルコンテンツのコンサルティング会社Publishers Communication Group（PCG）が５月27日に公開した調査報告書によると、オープンアクセス（OA）書籍に取り組む出版社と図書館が増加していることが明らかとなった。 学術出版社の35％がOAモノグラフを提供し、学術図書館の57％がOAモノグラフの書誌情報を作成している。読者が費用を負担しない、いわゆる「著作者払い」のゴールドOAモデルは、図書館予算など多様なソースから得られる資金を基に、徐々に重要となることが予想される。 OA化の進展に対し、図書館と出版社では異なる認識を示している。20％の図書館はKnowledge UnlatchedのようなOAに助成するイニシアチブに参加している。また図書館の多くは機関内でのOA出版を提唱しているが、現在図書館が持つ資金を転用することには課題があるとしている。他方、出
京都大学図書館機構 - 「京都大学オープンアクセス方針」を採択しました
京都大学は、2015年4月28日に「京都大学オープンアクセス方針」を採択しました。これは、京都大学の教員が生み出した学術論文等の研究成果を、「京都大学学術情報リポジトリKURENAI」によりインターネット上で原則公開することを、教員の義務とするものです。 ※京都大学オープンアクセス方針は、平成27年度中に実施開始予定です。詳細が確定次第、学内へ広報いたします。 ■京都大学オープンアクセス方針 https://www.kulib.kyoto-u.ac.jp/uploads/oapolicy.pdf https://www.kulib.kyoto-u.ac.jp/modules/content0/index.php?content_id=92 ■京都大学学術情報リポジトリKURENAI https://repository.kulib.kyoto-u.ac.jp/dspace/ https:/
OpenAIRE、ニュースレター3月号を公開 | 科学技術情報プラットフォーム
3月30日、OpenAIRE（Open Access Infrastructure for Research in Europe）が公開したニュースレター3月号では、(1)OpenAIREが2014年公開したAPI、(2)Open Belgium2015の会議報告、(3)オランダのオープンアクセス（OA）動向、(4)オープンな査読モデルの開発を特集している。 ・OpenAIREが2014年公開したAPI： OpenAIREは2014年、研究成果のメタデータレコードを出力するAPIセットを公開した。このAPIは全てのOA実績を含み、FP7、Horizon2020、Wellcome Trustの助成プログラム、ポルトガルの助成機関Fundação para a Ciência e a Tecnologia（FCT）へのリンクを提供する。 ・Open Belgium2015の会議報告： 政府デー
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PLOS ONEのこれまで，いま，この先
PLOS ONEは2006年に創刊されて以来，急速な成長を続け，2013年には年間3万本以上の論文を掲載する，世界最大の雑誌となっている。本稿ではその出版母体であるPLOSの歴史や，論文データベースやWebサイトから得られる情報に基づき，PLOS ONEの「これまで」「いま」，そして「この先」の可能性を論じる。PLOS ONEは「研究成果の迅速・自由な共有の実現」というPLOSのもつ文脈の下で刊行され，大きな成功を収めたようにもみえる。しかし，PLOS Biologyなど高インパクトの雑誌の赤字をPLOS ONEの収益で補填（ほてん）している現状は，OA出版のビジネスモデルの限界を示している。そして統計データによれば，どうやら，PLOS ONEの成長は，止まったようでもある。
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J-STAGE、Google等との連携強化とCCライセンスを利用したポリシー明確化の推奨を発表
科学技術振興機構（JST）がJ-STAGE利用学協会を対象に、2014年6月12日に開催した「Google等との連携強化およびオープンアクセス対応方針に関するJ-STAGE利用学協会説明会」の当日資料が公開されています。 同資料によれば、Google等との連携強化に関しては、Google Scholarのインデキシングポリシーに従い、抄録のない記事には書誌情報画面に本文1ページ目のプレビュー画像を掲載していくこと、また通常のGoogleウェブサーチ対策として、J-STAGE上のすべてのコンテンツについて、Googleによるクローリングを原則禁止しないことにするとされています。 また、オープンアクセスへの対応については、従来どおりのフリー公開（本文の無料公開）の推奨に加え、今夏中にJ-STAGE上の各記事に対してクリエイティブ・コモンズ（CC）ライセンスの表示ができるようにする機能をリリース
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Research Funders' Open Access Policies - Sherpa Services
[PDF]Guidelines on Open Access to Scientific Publications and Research Data in Horizon 2020
Pathfinder Projects | Open Access Good Practice
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Kyoto University Research Information Repository: 学内オープンアクセス費支出状況 予備調査報告書
onlineworkshop2014 - DRF wiki
国際学術情報流通基盤整備事業 │ ニュース