A review of transitional agreements in the UK - Jisc
The review found savings were being made through sector-wide negotiations and showed the UK has achieved exceptional levels of funder compliance during a period when there were few alternative immediate routes to open access. As an early adopter of transitional agreements, the UK appears to be transitioning to open access more effectively than the global average. In 2022, the number of UK open acc
Plan S: Annual Review 2023 | Plan S
28/02/2024 Plan S is an initiative for Open Access (OA) publishing, which requires that from 2021 scientific publications that result from research funded by public grants must be published in compliant Open Access journals or platforms. At cOAlition S, we are committed to accelerating the transition to Open Access. As an international consortium of research funding and performing organisations, a
PHAIDRA
Manage Data & Assets with Confidence Make sure your hard work is not for nothing. Upload your data & digital assets with PHAIDRA. Rest assured your work stays FAIR and relevant for future use. Leave the Data‑Graveyard Go FAIR Instead Too often data and digital assets are only stored and then forgotten forever instead of following FAIR principles. PHAIDRA is built FAIR from the ground up, making it
デジタル庁のデータ分析基盤「sukuna」｜デジタル庁
はじめまして。デジタル庁ファクト＆データユニット所属、データエンジニアの長谷川です。 本記事ではデジタル庁内でデータ活用を推進するための組織と分析基盤についてご紹介します。 これまでのデジタル庁noteと比べると、技術寄りの話題が多い記事となりますが、庁内のデータ活用に興味のある方はぜひご覧ください。 デジタル庁のデータ活用組織「ファクト＆データユニット」ファクト＆データユニットとはデジタル庁の特徴の一つに、デジタル分野において各種の専門性をもつ「民間専門人材」が多く所属していることが挙げられます。 民間の専門人材は、デザイン、プロダクトマネジメント、エンジニアリングなど、領域ごとに「ユニット」と呼ばれる組織を構成しており（参考：デジタル庁 - 組織情報）、必要に応じてさまざまなプロジェクトにアサインされて業務を遂行する、人材プールのような役割を果たしています。 ファクト＆データユニットも
A Request for Comment: Automatic Digital Preservation and Self-Healing DOIs - Crossref
Digital preservation is crucial to the “persistence” of persistent identifiers. Without a reliable archival solution, if a Crossref member ceases operations or there is a technical disaster, the identifier will no longer resolve. This is why the Crossref member terms insist that publishers make best efforts to ensure deposit in a reputable archive service. This means that, if there is a system fai
議事次第 令和5年5月25日 - 総合科学技術・イノベーション会議 - 内閣府
日時 令和５年５月２５日（木）１０：００～１０：３０ 場所 中央合同庁舎第８号館 ６階６２３会議室 議題 論文等のオープンアクセスについて（論点とりまとめ） 配布資料 資料1論文等のオープンアクセスについて（論点とりまとめ）（PDF形式：1806KB）
統合イノベーション戦略2023 - 科学技術政策 - 内閣府
統合イノベーション戦略2023 (2023年6月9日閣議決定) 統合イノベーション戦略2023【本文】（PDF形式：2857KB） 統合イノベーション戦略2023（本文） 分割版 統合イノベーション戦略2023【本文】英語版（PDF形式：1089KB） 統合イノベーション戦略2023【概要】（PDF方式：1830KB） 統合イノベーション戦略2023【概要】英語版（PDF方式：794KB） 統合イノベーション戦略2023のポイント 「統合イノベーション戦略2023」は、第6期科学技術・イノベーション基本計画（以下「第6期基本計画」という。）の実行計画として位置付けられる３年目の年次戦略です。高度な生成AI、量子、フュージョンエネルギーをはじめする先端技術の急進展や、ウクライナ情勢の長期化によるサプライチェーンの重要性拡大などを背景とした科学技術・イノベーションへの期待の高まりを踏まえ、今
メタデータ流通ガイドライン：古典籍編 | NDLサーチ | 国立国会図書館
「古典籍編」について（2023年6月19日公開） 1. 「古典籍編」で扱う資料「古典籍編」（以下「本ガイドライン」という。）では、主に次の範囲を対象としています。 江戸期以前の和古書 （参考）「和古書」の範囲について 日本人の編著書で、日本文で書かれ、日本で主として江戸時代まで（1868年より前）に書写・刊行された資料。 （「日本目録規則2018年版（NCR2018）」用語解説） 「和古書」とする範囲は各機関により異なるため、本ガイドラインでは、概ね江戸期以前に書写・刊行された日本語資料を指すこととします。なお、地図・絵図・文書等の資料においても、共通的な事項や、デジタル資料のメタデータを作成する際などに、このガイドラインを参照いただくことが可能です。 引き続き、地図・絵図といった「和古書」のバリエーションや、「漢籍」「洋古書」の場合を含め、情報の充実を目指して、検討を進めます。 （参考）
E2598 – 学術雑誌の制作とアクセスの現状に関する調査報告（2022年）
学術雑誌の制作とアクセスの現状に関する調査報告（2022年） 京都大学東南アジア地域研究研究所・設樂成実（したらなるみ） 2022年12月、学術雑誌のソフトウェア・ソリューション・プロバイダーであるScholasticaは学術雑誌の制作とアクセスの現状に関する調査結果 “The State of Journal Production and Access 2022”（以下「報告書」）を公開した。本調査は、2022年6月から10月まで、学会、大学出版会、研究機関、図書館といった、他の出版社に外部委託せずに査読付き学術雑誌の出版を行う出版者を対象に実施され、28か国から82の回答を得た。回答数の上位3か国は、米国、英国、カナダである。主な調査内容は、学術誌の制作のプロセスとフォーマット、メタデータのタグ付けの基準と優先事項、オープンアクセス（OA）への取り組みと資金調達モデルであり、2020年
Ｇ７科学技術大臣会合 - 科学技術・イノベーション策 - 内閣府
令和5年5月13日（5月16日更新） 科学技術・イノベーション推進事務局 １．G7仙台科学技術大臣会合の概要 令和５年５月12日（金）から14日（日）に、宮城県仙台市・秋保温泉においてG7仙台科学技術大臣会合が開催され、高市大臣が議長を務めるとともに、G7仙台科学技術大臣会合参加の要人と二国間会談を行いました。 会合では、「信頼に基づく、オープンで発展性のある研究エコシステムの実現」をメインテーマとし、今後の科学技術政策の方向性として、「科学研究の自由と包摂性の尊重とオープン・サイエンスの推進」、「研究セキュリティとインテグリティの取組による信頼ある科学研究の促進」、「地球規模課題解決に向けた科学技術国際協力」について議論が行われ、G7各国及びEUと共通認識を得ました。 本会合の成果文書として、「G7科学技術大臣の共同声明」を発出しました。 ・G7 Science and Technolo
メタデータ流通ガイドライン：研究データ編 | NDLサーチ | 国立国会図書館
メタデータ流通ガイドライン：研究データ編メタデータ流通ガイドライン「研究データ編」（Metadata Distribution Guidelines for Research Data）では、主に「研究データ」のメタデータにおいて採用される項目を説明します。 どの資料種別でも共通的に採用される項目は、「共通編」で説明されており、「研究データ編」（本資料）の一部項目は、「共通編」と重複しています。 「研究データ編」について（2023年3月30日公開） 1. 「研究データ編」で扱う資料本ガイドラインで扱う「研究データ」とは、「研究の過程、あるいは研究の結果として収集・生成される情報」を指します。例えば、実験や観測、シミュレーション等から直接得られたデータやそれを加工したデータなどです。研究ノートやメモなども含まれます※。これらの研究データは、論文のエビデンスとして重要であると同時に、さらなる利
E2447 – 学認＋eduGAINでリモートアクセスの選択肢が広がる
学認＋eduGAINでリモートアクセスの選択肢が広がる 国立情報学研究所・林豊（はやしゆたか），相沢啓文（あいざわたかふみ） 学術機関で有料契約している電子ジャーナルや電子ブック，学術データベース等の電子リソースに対して，自宅等からリモートでアクセスしたいというニーズは，コロナ禍でより切実なものとなった。 一般に，学術機関における電子リソースのリモートアクセスには，（1）機関のネットワークにVPN（Virtual Private Network）で接続する，（2）機関のプロキシサービス（EZproxy等）を経由する，（3）電子リソースサイトにログインする，の3種類の方法がある。さらに（3）においては，ウェブサイトごとに異なるアカウントを管理する煩雑さを解消するため，単一のアカウントで横断的にログインできるようにするシングルサインオン（SSO）という手法がある。 このSSOのために国内で広く
2024年以降の学術資料整備に向けた実態調査実施報告の公開について | 琉球大学附属図書館
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Intersect — Research faster
Repositorienmanagement PHAIDRA-Services
Research Data Framework (RDaF) by NIST
カナダ研究図書館協会（CARL）、オープン教育資源(OER) の導入と支援の推進を目的とした包括的文書を公開
RDMkit
Don't take it from us: Funder metadata matters - Crossref