【大手ゲームソフト決算まとめ】6社中5社が営業増益に スクエニとバンナムの存在感際立つ コーエーテクモ、コナミも好調【追記】 | gamebiz
第3四半期の決算発表シーズンが終わったが、今回は、家庭用ゲームソフト大手6社の第3四半期（2014年4～12月期）をまとめておこう。本業の儲けを示す営業利益が前年同期を上回ったのは6社中、5社だった。 前年同期（2013年4～12月期）で増益となったのは6社中、3社にとどまったことを考えると、全体的には良好な状況であったといえるだろう（持株会社は、社名から「ホールディングス」は省略もしくはHDとした）。 （注1）コナミはSEC基準のため、経常利益はない。 （注2）前期比で％表記のないものは前期実績である。 （注3）△は赤字であることを示す。 今回最も好調だったのは、営業利益が90％増と驚異的な伸びを達成したスクウェア・エニックスだろう。スマートフォンアプリがアプリストアの売上ランキングの上位に複数入っているだけでなく、『戦国IXA』や『ファイナルファンタジーXIV』と『ドラゴンクエストX』
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「無料」ゲームのアプリ内課金、欧州委がアップルやグーグルらと協議
欧州連合（EU）は今週、「フリーミアム（基本は無料、オプションは有料）」のアプリが業界に及ぼしている影響についてさまざまな組織と協議する。AppleとGoogleもこれに含まれている。 EUの欧州委員会は現地時間2月27日の声明で、無料でダウンロードできるゲームのアプリ内課金について調査する意向を明らかにした。確かにゲームは無料でダウンロードできるが、実質的にはそのタイトルに機能を追加するアドオンの料金を支払うよう顧客に強いており、本当の意味でゲームを「無料」でプレイするという考え方を裏切っている、というのが欧州委員会の主張だ。 いわゆる「フリーミアム」のゲームやアプリは、モバイル市場でますます人気が高まっている。タイトルは無料でダウンロードできるが、さまざまなアプリ内課金機能を備えており、この機能はゲームの開発に大金をかけたかもしれない開発者がこうした投資を回収する助けになっている。 欧
“王者”任天堂、なぜ苦境に？深刻化するソフト不足、開発会社離れ…対応策に懸念の声も
それは今年6月27日、京都市内の任天堂本社で開催された定時株主総会でのことだった。議事が粛々と進行、最後の質疑応答が中ほどまで来た時、総会の事務方をしていた任天堂社員たちの顔が一瞬凍りついた。議長の岩田聡社長の指名で質問に立った株主が「コスト高になっていたのなら、リストラをすべきではなかったのか」と、語気強く社長に迫ったからだった。同社関係者は、「同社の株主総会で、株主が経営陣にリストラを要求するなんて、これまで聞いたことがない」と驚く。 ある意味で、2期連続の営業赤字に陥った経営に対する、同社役員・社員と株主の間の危機感の温度差を示したシーンだったと受け止める一部株主の間では、「岩田経営」に対する苛立ちも高まっている。 同社が4月24日に発表した2013年3月期連結決算は、営業損益が364億円の赤字（前期は373億円の赤字）で、従来予想より赤字幅が164億円拡大した。家庭用ゲーム機・Wi
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セガ、ゲーム機からの転換と人員削減
九段破れたり AIとプロ棋士のタッグ戦、思わぬ番狂わせ ジャーナリスト 新 清士 - 日本経済新聞
