生成AIが新章突入、Stable Diffusion共同開発元が動画版を発表
画像生成AI「ステーブル・ディフュージョン」の最初のバージョンを開発した英国のスタートアップ企業が、映像を生成するAIを発表した。既存の映像にテキストや画像を指定すると、新しい映像に変換できるという。 by Will Douglas Heaven2023.02.08 413 19 生成AI（ジェネレーティブAI）のスタートアップ企業であるランウェイ（Runway）は、テキスト入力や参照画像で指定した任意のスタイルを適用して、既存の映像を新しい映像に変換できるAIモデル「Gen-1」を発表した。同社は、2022年に話題となったテキストから画像を生成するモデル「ステーブル・ディフュージョン（Stable Diffusion）」を、スタビリティAI（Stability.AI）と共同開発した企業である。 ランウェイのWebサイトに掲載されているデモリールでは、Gen-1が道行く人々をクレイアニメの
中国版ギットハブ、コードを検閲・遮断か？ OSS開発者に衝撃
中国におけるギットハブの競合サービスとして人気の「ギッティ（Gitee）」で公開されていたソースコードが一部非公開となり、中国のオープンソース・コミュニティに衝撃を与えている。理由は明らかではないが、中国政府による検閲が疑われており、イノベーションを阻害する恐れが指摘されている。 by Zeyi Yang2022.06.01 171 2 5月18日の朝のことだ。中国の数千人ものソフトウェア開発者たちは、中国企業「ギッティ（Gitee）」にホストされているオープンソース・コードがロックされ、非公開になっていたことに気づいた。ギッティは、国際的なコード・リポジトリ・プラットフォームであるギットハブ（GitHub）の競合サービスで、中国政府の支援を受けている。 ギッティはその日の遅くに声明を発表し、ロックされたコードは手作業でレビューされており、今後はすべてのオープンソース・コードが公開前にレビ
Eマスクがツイッター買収でぶち上げたオープンソース化が危うい理由
イーロン・マスクによるツイッターの買収が決まった。マスクはツイッターのアルゴリズムのオープンソース化を進めるとしているが、新たなセキュリティリスクをもたらす可能性がある一方で、透明性を高める効果はほとんどない。 by Chris Stokel-Walker2022.04.28 11 7 ツイッターがイーロン・マスク（テスラ／スペースXのCEO）の買収提案を受け入れたと発表したわずか数時間後、マスクはツイッターに関する自身の計画を明らかにした。マスクはプレスリリースで、ユーザーがフィードに表示する内容を決定するアルゴリズムを公開することなど、自身が意図する抜本的な変更の概要を説明した。 ツイッターのアルゴリズムをオープンソース化するというマスクの野望は、ツイッター・プラットフォーム上の政治的検閲の可能性を長年懸念してきたことに端を発している。だが、オープンソース化することでマスクが望むような
登 大遊「イノベーションは“いんちき遊び”から生まれる」
「デジタル敗戦」という言葉が確定した事実かのように語られる日本のICTの現状に対し、天才プログラマーの登 大遊氏は「あまり心配する必要はない」と話す。日本に必要なのは大企業の「遊び」だと言う。 by Yasuhiro Hatabe2021.08.30 1293 782 29 独創的な若きイノベーターを選出する世界的アワード「Innovators Under 35（イノベーターズ・アンダー35）」。その日本版「Innovators Under 35 Japan」が今年も開催され、8月31日まで公式サイトで候補者の推薦および応募を受付中だ（本人による応募のみ9月7日までに延長）。 このアワードで、「通信」領域の審査員を務める1人が登 大遊氏（36歳）である。登氏は、筑波大学入学時に、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）の「未踏ソフトウェア創造事業 未踏ユース部門」に採択され開発したVPNソフ
シンガポールの接触追跡アプリが方針転換、犯罪捜査でも利用可に
シンガポール警察は、同国の接触追跡アプリで収集したデータを犯罪捜査に利用可能にすると発表した。各国で運用されている接触追跡アプリについては、プライバシーに関する懸念が以前から指摘されており、今回のシンガポール当局の姿勢に批判が集まっている。 by Mia Sato2021.01.14 1739 2955 262 9 シンガポール政府高官が1月4日に述べたところによると、シンガポールでは、新型コロナウイルス接触追跡システムで収集されたデータに警察がアクセスして犯罪捜査に使用できるようになる。この発表は、「トレース・トゥギャザー（TraceTogether)」アプリを2020年3月に運用開始した際に政府が説明したプライバシーポリシーに反しており、接触追跡への参加が実質的に強制となった直後に方針を変えるのは問題だとして批判されている。 プライバシーポリシーでは収集したデータは新型コロナウイルスに
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