「仕事上の悩み」や「配慮事項」を整理できるツールを作りました。 どんなものかというと ① 自分の疾患、障害を選ぶ ② 自分にあてはまる項目を選ぶ ↓ ・仕事で悩むこと ・自分で心がけていること ・働く企業にお願いしたい配慮事項 が「自分のトリセツ」となって1枚のシートにまとまるツールです。 トリセツを使ってみる アウトプット例→こちら 病気別選択ページ例→ADHDのある方のトリセツはこちら もちろん無料です。 URLを保存用のURLを取得したり、PDFに加工したりする場合は会員登録が必要ですが、シートにまとめるだけなら会員登録は必要ありません。 トライアルで使っていただいた方が上手く説明してくださっていたので引用 『今、自分はどうして欲しいのか。どんな対策を企業側や一緒に働く同僚に求めるのか。』そういう内容がものの20分足らずで適切にまとまった資料が完成した。 私はいくつかの面接にこの資料

ネクストワン合同会社（本社所在地：東京都渋谷区、代表：武田吉正）は、日本初※1となる障害や病気のある方のお仕事口コミサイト「アンブレ（Umbre）（https://umbre.jp/）、以下「アンブレ」」が、検索機能を追加しサービスを本格開始しましたのでお知らせします。 今般、障害や病気のある方の職場環境に関する約9,000件の口コミを掲載するアンブレは、「障害や病気×職種」「障害や病気×業界」「障害や病気×都道府県」の３点による口コミおよび企業検索が可能になりました。検索機能の充実により、ユーザーの境遇に合った仕事をするための工夫や満足度が高い企業を検索しやすくなりました。 アンブレが目指すのは「障害や病気のある方が自分にピッタリな仕事を見つけ継続して働ける社会」です。 現状、入社後1年間における障害者雇用で働く方の定着率は低く、特に精神障害のある方の定着率は49.3％※2と約半数の方が

「自律神経失調症」は症状や原因が多岐にわたるため、診断が難しいとされる病気です。中には診断されるまでに多くの病院を渡り歩いた経験がある方も多いことでしょう。 さらに、職場の上司や同僚に理解されずつらい思いをした方や、退職を余儀なくされた方もいらっしゃるのでないでしょうか。 復職や転職をして働きたいと思うものの、「コントロールできない体調不良があってもできる仕事があるだろうか」「職場の上司や同僚が理解してくれるような良い職場があるだろうか」と、過去のつらい体験を思い出してためらうことはありませんか？ しかし、自律神経失調症に悩みつつも、病気の特徴を理解して自分に向いている職場に就職・転職できた方は、たくさんいらっしゃいます。 今回は、そのような方のアンケートの回答を交えながら、自律神経失調症の方の仕事探しに役立つポイントをご紹介していきます。 障害者雇用の専門家ジョジョさん（社会福祉士、プロ

うつ病の方が転職を考える時、無理なく続けられる仕事は何か、どんな仕事が向いているのか、といったことで悩む方は多いのではないでしょうか。 自分に向いていない職場に転職してしまうと、せっかく良くなった症状も再び悪化しかねません。日々、体調の波があることも考えられます。職場には定期的に通うことになりますから、慎重に選びたいものですね。 今回は、働いているうつ病の方999人の口コミから、うつ病の方が考える「働きやすい職場」、「業界」、「職種」を調査・分析しました。 障害者雇用の専門家　水谷愛さん（精神保健福祉士、公認心理師）にもアドバイスをいただいています。 同じうつ病といっても悩みはそれぞれだと思います。ご自身の悩みと照らしあわせながら転職のヒントにしてみてください。 水谷愛さん 精神保健福祉士（精神科ソーシャルワーカー：社会福祉専門職の国家資格）、公認心理師、臨床心理士、産業カウンセラーの資格

初めまして。株式会社MatrixFlow（マトリックスフロー）のCEOをやってるものです。 株式会社MatrixFlowは,ビジネスマン向けのAIを構築・活用・運用出来るプラットフォームサービス「MatrixFlow」を運営しています。 www.matrixflow.net おかげさまでユーザーも2000名を超え、経済産業新聞さんや東洋経済さんに取り上げてもらってユーザーも週で20名以上伸びています。 会社自体はまだ2年も立ってないひよっこですが、経験を少しでもこれから起業しようと思ってる人、起業に興味がある人に還元できればと思ってます。 1.起業したら、アクセラレータープログラムに入る スタートアップを各方面から支援するアクセラレータープログラムと言うものを大企業や行政が実施しています。 メンターの教えによる会社経営の示唆や知識は学びは大きく非常に感謝してます。 また、そこの業界ネットワ

「Getty Images」より 7月1日から全国で一律にプラスチック製買い物袋（レジ袋）が有料化されたが、不満が各所から噴出している。 財務省、経済産業省、厚生労働省、農林水産省、環境省などが一丸となって、レジ袋の排出抑制の促進を目的として、法制化を進めてきた。 資源・廃棄物制約や海洋ごみ問題、地球温暖化といった、地球規模の課題が深刻さを増すなか、プラスチックの過剰な使用の抑制を進めていくための取組の一環として、レジ袋の有料化を通じて消費者のライフスタイルの変革を促すため、「容器包装に係る分別収集及び再商品化の促進等に関する法律」（容器包装リサイクル法）の枠組みを基本とし、令和元年12 月 27 日に「小売業に属する事業を行う者の容器包装の使用の合理化による容器包装廃棄物の排出の抑制の促進に関する判断の基準となるべき事項を定める省令」を改正。今年7月から、原則としてレジ袋が全国一律に有料