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健康診断の「本当のところ」 皆さんが毎年受けている健康診断。その音の響きから「健康」を「診断」してくれるように思われているかもしれませんが、実際の健康診断で本当に「健康」が診断できるのでしょうか。この記事では、その本当のところを探っていきたいと思います。 そもそも日本の健康診断は、その実施が労働安全衛生法と呼ばれる法律で義務づけられています。また、その内容についても規定されていますので、基本的には日本全国どこでも同様の検査を受けることになります。 内容は、問診、身体計測、血圧測定、血液検査、尿検査、胸部X線、心電図（ただし年齢によって差異あり）というような構成になっています（安全衛生情報センター「労働安全衛生規則」）。毎年の健康診断を受けている方なら、「そんな検査を受けているな」とご理解いただけると思います。 確かに、これだけバラエティに富んだ検査を受ければ、さすがに「健康を診断してくれそ

昨年12月、国立研究開発法人「理化学研究所」（理研）のスーパーコンピューター「富岳」による、マスク素材ごとの飛沫防止効果のシミュレーションが発表された。 これによれば、感染していればウイルスを他者にうつす可能性のある「吐き出し飛沫量」のカットは、不織布マスクで約80％、ウレタンマスクは約50％。うつされるかもしれない「吸い込み飛沫量」は、不織布が約70％、ウレタンは約30～40％しかカットされないらしい。 以来、街中や電車内でウレタンマスクをしている人を注意する、「ウレタンマスク警察」と呼ばれる人まで現れていると報じられている。行き過ぎた”警察行為”は厳に慎みたいところだ。 しかしながら、専門家からは「ピッタリ装着できるウレタンマスクは脇漏れしないものの、不織布は脇が開いている人が多いので（効果は）あまり変わらない」といった意見も。口元がゴワゴワせずつけやすく、色も選べてファッショナブルな

わずか7畳のタイニーハウスで暮らすご夫婦に、その等身大の暮らしを教えてもらいました（写真撮影／桑田瑞穂） 「タイニーハウス（小屋）」や「キャンピングカー」「バンライフ」のような、小さな空間での暮らしが関心を集めています。旅行のように数日ではなく、日常生活を送るのは不便ではないのでしょうか？ 費用やその方法は？ 夫妻でタイニーハウス暮らしをしている相馬由季さんと夫の哲平さんのお二人に、その等身大の暮らしを教えてもらいました。 広さ12平米、ロフト5平米の自作タイニーハウス 米国では2008年のリーマンショック以降、西海岸を中心に、暮らしの選択肢としてタイニーハウスを選ぶ人たちが増えているといいます。このムーブメントは日本にも押し寄せ、タイニーハウスの認知度もじょじょに高まってきていますが、実際に「住まい」として暮らしはじめた人がいると聞き、取材に行ってきました。

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180度逆だ。ついに「日本がひとり勝ちするとき」がやってきたのだ。 当然だ。説明しよう。 世界は何をいま騒いでいるか。インフレである。インフレが大変なことになり、慌てふためいて、欧米を中心に世界中の中央銀行が政策金利を急激に引き上げている。 その結果、株価が暴落している。世中の中央銀行の量的緩和で膨らんだ株式バブルが崩壊している。実体経済は、この金利引き上げで急速に冷え込んでいる。一方、インフレは収まる気配がないから、いちばん嫌なスタグフレーション（経済が停滞する中での物価高）が確実になっている。世界経済は、「長期停滞」局面に入りつつあるのである。 一方、日本はどうか。世間が「ひとり負け」と騒ぐぐらいだから、日本だけが世界と正反対の状況になっている。 まず、世界で唯一と断言できるほど、インフレが起きていない。企業物価は大幅に上昇しているが、それが消費者物価に反映されるまで非常に時間がかかっ

「21世紀に、まさかこんなことが起きるとは」「第3次世界大戦の始まりか？」――つい1カ月前まで、人類共通の敵は新型コロナウイルスだった。だがロシアの侵攻を境に、世界の関心はあっという間にウクライナ情勢に置き換わった。 新型コロナは、自然現象としてはまだパンデミック状態にある。しかし社会現象としては、このまま“終息”に向かっていくのだろうか。 日本でも3月21日、延長されていた「まん延防止等重点措置」が全面解除となる。 そんな中、驚愕の推計データが3月10日、5大医学誌の1つ『The Lancet』に発表された。日本の新型コロナによる死者数は、実際には10万人超の可能性がある。 政府公表の6倍？本当のコロナ犠牲者数 この研究は、世界191の国・地域および252の行政区について、2020年1月1日から2021年12月31日まで2年間の「超過死亡」を推計したものだ。 超過死亡とは、一定時期の実際

「認証してもらえる」という見通しがあった ――1997年に宗務課長だった前川さんは、統一教会の名称変更を受け入れませんでした。名称変更の申請を受理しないのは「違法」ではないかという指摘が一部でありますが。 申請を出されたら必ず受理しなければならないのは当然のことだ。1997年当時、私は申請前の事前相談の段階で「認証はできないので、申請はしないでください」とお願いし、先方は納得のうえで引き下がった。そこに違法性はない。 宗教団体の名称も、宗教団体の実態（宗教団体性）を表す重要な要素だ。「世界基督教統一神霊協会」という名前で長年活動し、信者を集め、社会的な存在としても認識されてきた。実態と合わない名称変更は認められない。 それでも申請されれば、受理するしかない。受理したものを認証するかしないかは次の段階の話だ。申請を受理した後、認証しないケースに限って、主な宗教法人の代表者や宗教学者でつくる「

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安倍晋三元首相銃撃事件以降、マスコミ報道は世界平和統一家庭連合（旧統一教会、以下、統一教会）を中心とした「政治と宗教」の話題一色になった。 安倍氏を撃った山上徹也容疑者の母親は統一教会の熱心な信者で、教団に多額の献金などを行って家庭が崩壊、山上容疑者は「安倍元首相と統一教会はつながっている」と思い犯行に及んだと供述している。統一教会に注目が集まるのは当然だ。 実際、多くの政治家が統一教会と数々の接点を持っていたことが事件後に明らかとなった。このような報道に触れていると、一般有権者の中から「日本の政治は特定宗教団体の強い影響下にあるのではないか」といった不安が出てくるのも道理だろう。 しかし、「政治家と宗教団体」の関係を個別に吟味すると、少し違った状況が見えてくる。特集「宗教を問う」の第4回は、宗教専門誌『宗教問題』編集長の小川寛大氏が、政治家と宗教団体の「いい加減な関係」と、宗教団体の未来

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——甥っ子である山上徹也さんが安倍晋三元首相を銃撃する事件を起こして約2カ月が経ちました。伯父さんへの取材も殺到したと思います。 事件が起きた7月8日の昼、息子たちから電話がかかってきた。「徹也がえらいことやった」と言うんでテレビをつけたら、容疑者「山上徹也」と大きく報じられていた。すぐに徹也の母A子と妹のB子に連絡し、「急いで荷物をまとめてうちへ来い」と指示を出した。2人はそれから1カ月ほど、この家（伯父宅）で過ごした。 その間、私は何よりも事実関係を正しく解明してほしいという思いから、自分にできることはすべてやってきたつもりだ。 事件直後に検察と連絡を取り、検事がメディアに囲まれていた自宅に2度にわたって来た。検察には所持していた資料をすべて渡すとともに、A子の調書をその場で作成してもらった。資料は私が山上家に仕送りした際の振込用紙や、2007年に他界した家内が手帳に記していたメモ、私

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本記事はニューヨーク・タイムズ紙に2021年11月5日に掲載されたものです。 まず、神は「寿司会社」を創造していない。寿司は後からやってきた。「トロ」や「オマカセ」の意味を知っているアメリカ人がほとんどいなかった1980年はもっとシンプルな時代だった。その日、ニューヨークにある「ニューヨーカーホテル」の大宴会場で、統一教会の創始者である文鮮明は、数十人の信者たちに語りかけていた。 集まった70人の信者のほとんどは日本人 その時代のエネルギーと、その日を待ち望んでいた信者たちの姿が想像できるだろうか。アメリカ中から、文が所有する超高層ビルに信者が集められた。元ホテルだったそのビルの2000室を、文は聖塩で祝福し、宣教本部に変えていた。 ほとんどの人は文を遠巻きからしか知らない。同じ服を着た何千人もの「ムーニーズ（統一教会の信者）」をマジソン・スクエア・ガーデンで結婚させた丸顔の「救世主」は、

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昨年12月に医療従事者のブースター接種が始まった。65歳以上の高齢者、18歳以上64歳未満へと順次、接種が進められているが、接種率は全人口の7.87%（2月9日時点）。思うようにワクチン接種が進まない背後には、1、2回目接種の副反応からの抵抗感や、「オミクロン株は感染しても軽症ですむだろう」という楽観論がある。真相はいかに？ ブースター接種にまつわる誤解と真実を追究する。 ワクチンに対する根強い不安も遅れの理由 2月7日の国会で岸田文雄首相は「2月のできるだけ早期に、1日100万回までベースアップを目指す」とブースター接種の具体的な数値目標を示した。他国と比べて日本のブースター接種は遅れているが、ワクチンに対する不安がいまだに根強いことも大きな理由の1つだろう。