システム障害の影響で係員が対応に当たる中央道の八王子料金所(6日、東京都八王子市で、読売ヘリから)=野口哲司撮影 中日本高速道路管内のETC(自動料金収受システム)レーンが利用できなくなった障害は、仕事や行楽に向かう人の足を直撃した。渋滞の影響で、各地の料金所周辺では事故も発生。春休み最後の日曜日のトラブルに、予定が狂った人たちは疲れた表情を見せた。(柏木万里、中部支社 小林岳人) 【地図】一目でわかる…ETCが利用できなくなった1都6県の高速道路

【ソウル聯合ニュース】韓国のソウル松坡警察署は27日、BTS(防弾少年団)のJIN(ジン)さんとファン約1000人が「ハグ」をするイベントで、50代の日本人の女がJINさんの頬に許可なくキスするなどセクハラ行為をしたとして、この女に出頭を要請するなど捜査に着手したと発表した。 兵役を終えて除隊したJINさんは除隊翌日の昨年6月13日、ソウルの蚕室室内体育館(松坡区)で同イベントを開催。女はこのイベントに参加していた。 キスされたJINさんは困惑する表情を見せたという。 警察はネットユーザーからの刑事告発を受け、国際刑事警察機構(インターポール)を通じて日本の警察に捜査協力を要請。女の身元を特定し、先月立件した。警察は出頭を要請したが、女は応じていない。 警察は被害者のJINさんから事情を聴取することも検討しているという。
’20年の独立会見で挨拶する中居。MCとしての不動の地位も今は昔。現在は食事も喉を通らず、やせ細っているという 「なんでこんなことになんべ……。勘弁してくれよ……」 1月6日深夜、『ザ!世界仰天ニュース』(日本テレビ系)の方針会議に現れた中居正広(52)は憔悴しきった様子でそう嘆いたという。激ヤセして無精ひげも伸び放題の姿からは、″国民的スター″のオーラは完全に消え失せていた――。 【ど迫力】すごい!本誌カメラマンを見つけてガン見しながら近づいてきた中居正広 中居の「解決金9000万円女性トラブル」発覚を受け、レギュラー番組の放送延期、収録見合わせ、出演CM差し替えが相次いでいる。唯一残っていた地上波レギュラー番組『世界仰天ニュース』も冒頭の会議を経て、中居の出演シーンを全カットして放送。文字通り、テレビから中居が消えたのである。 「一連の放送延期、収録見合わせは中居からの申し出によるもの
昨日、辞書や教科書出版でお馴染みの三省堂より、“オタク用語”とされる言葉を集めたオタク用語辞典「大限界」の発売が発表されました。 推し活などの言葉達までが広く一般的にも使われるようになった現在、それでもまだ知らない人にとっては謎も多い用語が語釈や用例と共に掲載されるということで、発表と同時に早速大きな注目を集めています。 その中にはもちろん、そうした用語を日常的に使っている人々、いわゆるオタクとされる当事者からの反響も多く含まれていますが、そこには激しい賛否の声が入り混じっているようです。 ■オタク用語辞典「大限界」とは来月発売予定のオタク用語辞典「大限界」は、大学生の執筆陣が自身の周りで使われているいわゆる“オタク用語”を約1,600項目集めたという辞典です。 各章では「オタク共通用語」をはじめ、「K-POP界隈用語」や「ポケモン界隈用語」、「2.5次元界隈用語」といった様々なジャンルの
理化学研究所量子コンピュータ研究センターの古沢明・副センター長(左)と阪口淳史特別研究員=12日、東京都千代田区の文部科学省(松田麻希撮影) 光を用いた量子コンピューターでこれまで難しかった「かけ算」に相当する計算操作を行う技術の実証に成功したと、理化学研究所(理研)と東京大の研究チームが発表した。論文が12日、英科学誌に掲載された。汎用(はんよう)的な計算を可能にするために不可欠な技術で、光の量子コンピューター実現に向け大きく前進した。この成果を受け、研究チームは実機を年内に完成させ、年度内にクラウド公開を目指す方針を示した。 量子コンピューターはスーパーコンピューターでも難しい複雑で大規模な計算を高速で解くことができると期待される次世代の計算機だ。 東大教授で理研・量子コンピュータ研究センター副センター長の古沢明氏らが取り組む光量子コンピューターは、情報を扱う基本単位の「量子ビット」と
大手YouTuber事務所のUUUMが通期業績予想を下方修正し、最終損失が10億5000万円の見通しとなることがわかった。7月10日、適時開示で公表した。 【全画像をみる】大手YouTuber事務所UUUM、最終損失10億円へ…通期下方修正、YouTubeショートショックなど UUUMは4月14日に開示した業績予想では、営業益5~7億円、最終利益0~1億2000万円の見通しを公表していた。 UUUMは修正の理由として、YouTubeショートの再生数が増加したことから「YouTubeショートを除く動画再生回数が当初の想定を下回る推移をしたこと」、所属タレントなどの「P2C(Person to Consumer)ブランド」の評価損を背景に、「販売費及び一般管理費が約1.7億円増加」したこと、保有する投資有価証券の評価損3.1億円を特別損失として計上したことを挙げている。 P2Cブランドの棚卸資
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