![HDMIを無線化できるケーブル型送受信機](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/0ac39356cb7d360fdf817fc70b0f4fdd83d2cb03/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fpc.watch.impress.co.jp%2Fimg%2Fpcw%2Flist%2F1556%2F183%2F01.jpg)
連日さまざまなサイバーセキュリティ犯罪のニュースが報じられる中、いまだに日本のセキュリティレベルは高いとは言えない状況にあります。一方で、企業がサイバーセキュリティ対策を進める上では、人材不足や経営層の意識・関心、コスト、導入による利便性の低下など、さまざまな壁が立ちはだかっています。 そこで今回は、株式会社網屋が主催する「Security BLAZE 2023」より、サイバーセキュリティのエキスパートによる講演をお届けします。本記事では、米金融大手で1億人以上の個人情報が漏えいした事件の背景をひもときながら、問題点とセキュリティ対策のポイントを解説します。 Webセキュリティの第一人者が語る、個人情報流出事件の裏側 徳丸浩氏:ただいまご紹介いただきました、EGセキュアソリューションズの徳丸でございます。本日は「米国金融機関を襲った個人情報大規模流出事件の真相」というテーマでお話をさせてい
Malwarebytesは11月8日(米国時間)、「Malvertiser copies PC news site to deliver infostealer|Malwarebytes」において、マルウェアを配布する新しいマルバタイジングキャンペーンを発見したと報じた。本件に関する詳細は、すでにGoogleへ報告したとしている。 Malvertiser copies PC news site to deliver infostealer|Malwarebytes Malwarebytesによると、このキャンペーンでは有名なハードウェア情報収集ツール「CPU-Z」のユーザが標的であったとされる。GoogleでCPU-Zを検索するとCPU-Zの偽の広告が表示され、正規のWindowsニュースポータル「WindowsReport.com」を複製した偽のWebサイトへ誘導されたとしている。そして
個人情報の取り扱い体制について評価・認証する「プライバシーマーク制度」(Pマーク制度)を運営する日本情報経済社会推進協会(JIPDEC)は11月13日、8月に発表したPマークの審査関連書類が漏えいした事案について、調査結果を発表した。 8月8日、Pマークを取得した事業者1社から「ネット上でPマークの審査関連資料と思われるファイルが閲覧可能となっている」と連絡を受け、事態が発覚した。調査を行ったところ、Pマーク審査員1人が個人所有のPCに廃棄すべき審査関連書類を保存して持ち帰っていたことが明らかに。資料を保管していたNAS(Network-Attached Storage)に適切なセキュリティ対策がなされておらず、ネット上で閲覧できる状態になっていた。 その後の調査では、この1件以外にも最大888社の審査関連情報と審査員名簿が漏えいした可能性があることも判明。さらに、この審査員が2005年1
2/11 ~ 2/12 の間、浅草橋で実施された「SECCON 2022 電脳会議」に参加し、いくつか気になった講演を聴いたりワークショップに参加したりしました。 www.seccon.jp 内容のうえでもためになる知見がいろいろ得られたのですが、プログラム外でもいくつか学びがありました。 今回はその一つを共有します。 見覚えのある「あの会社」のロゴ 何がいけないのか そういえば…… 会社の資料は特に危ない 結論 見覚えのある「あの会社」のロゴ ある講演を聴講していたとき、ふと視界の右端に見覚えのあるものが現れたような気がしました。 私の座っていたところから2列前の右側に、ずっと PC を操作している男性がいました。私の興味を引いたものはその画面の中にありました。 彼がそのとき操作していたのはプレゼンテーションソフトで、スライドの表紙には、SECCON のスポンサーに名を連ねるあるセキュリ
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