竹島に関する情報については,外務省ホームページをご覧ください。 http://www.mofa.go.jp/mofaj/area/takeshima/index.html
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カール・セーガン博士 @carl_sagan_bot 似非科学や迷信は、打ち出の小槌のごとき気前のいい約束をする。その言葉に、これまでどれだけ多くの信者が失望させられ。裏切られてきたことだろうか。 2012-11-28 20:01:40 カール・セーガン博士 @carl_sagan_bot ひとたび政治が激動して思想統制が緩むと、自信たっぷりのカリスマ的な放言をするものが(なにより耳に心地よいことを言ってくれる者が)、膨大な数の信者を獲得した。そして、とうていありえないような話でさえ、権威を身にまとうようになったのである。 2012-11-30 10:01:39 カール・セーガン博士 @carl_sagan_bot きちんとした証拠がなければ知識とはいえないと考える人達が増えれば、似非科学のはびこる余地はなくはるはずだ。あいにく大衆文化では「悪貨は良貨を駆逐する」というグレシャムの法則がま
答えはスウェーデンで見つかった 何やら深刻そうなタイトルですが、ある記事を見て、そんなことが頭をよぎりました。 「欧米には、なぜ寝たきり老人がいないのか」。 ご覧になった方もいらっしゃるかとは思いますが、少々抜粋をしてご紹介しておきます。 「答えはスウェーデンで見つかりました。今から5年前になりますが、認知症を専門にしている家内に引き連れられて、認知症専門医のアニカ・タクマン先生にストックホルム近郊の病院や老人介護施設を見学させていただきました。予想通り、寝たきり老人は1人もいませんでした。胃ろうの患者もいませんでした。 その理由は、高齢あるいは、がんなどで終末期を迎えたら、口から食べられなくなるのは当たり前で、胃ろうや点滴などの人工栄養で延命を図ることは非倫理的であると、国民みんなが認識しているからでした。逆に、そんなことをするのは老人虐待という考え方さえあるそうです。 ですから日本のよ
(CNN) 店内で大声を上げる子ども連れの客を追い出し、食べかすが散乱する店内の写真を掲載したカフェ経営者のフェイスブックが、母親たちの反発で炎上し、店の対応をめぐって激論が交わされている。 CNN系列局KOMOによると、米ワシントン州レイクスティーブンズでレイニー・マクダフさんが経営するカフェに、女性2人が子ども連れで来店。しかし子どもの1人が泣き叫び続けたことから、マクダフさんはこの一行に店から出て行くよう頼んだ。 マクダフさんは客が去った後、パンくずが散乱した店内の写真をフェイスブックの自分のページに掲載し、「食べ散らかさない小さな子ども連れのお客様に感謝します」というキャプションを添えた。子連れ客が帰った後に掃除しなければならない店員のことを考えてほしいという思いだったという。 ところが女性の1人が友人にうわさを広め、謝罪を求めたことから騒ぎに火が付いた。マクダフさんのページには、
リフレ派の惨状、特に消費税増税決定後、某所あたりで、 「一体、リフレ派とはなんだったのか」 と皮肉交じりで言われてるのを見るんですが、話は単純だろうと思います。リフレ派って、ようは、ポピュリズムの扇動のためのネタとしてたまたまリフレ論を利用したってだけじゃないんでしょうか。結果的にということかもしれないが、それ以上の意味があったとはちょっと思えない。 欧州もそうだし、日本もこの財政状況だから同じことなんだけれども、経済が右肩上がりのときと違って、国民に負担を求める政策がどうしても必要となった時に民主主義がうまく機能するか、という問題をどこも抱えていて、そのいい例が去年のギリシアの選挙ですよね。あるいは、欧州のある政治家が「我々は何をすればいいか知っているが、それをやったのちに選挙で勝つ方法を知らない」みたいな(うまい)ことを言ったりしています。 リフレ派も結局同じことで、まともな政治家・政
日本は過去8年間、官民合わせて20兆円以上を「CO2排出を減らすため」に費やしてきた。しかし、その20兆円でCO2排出量が減り、地球の気温が下がった気配はない。IPCCという「権威」の言うがままに日本は、東日本大震災の被害総額(17兆円)以上の巨費を無駄に投じてきたのだ。 だが、ここにきて「人為的CO2脅威論」は科学的なほころびが次々と明らかになり、崩壊への道をたどりつつある。日本社会の健全な回復のためにも、私たちはそろそろ地球温暖化という神話(ホラー話)から目を覚ますべきだろう。 IPCCの報告書は「天の声」なのか 2013年9月26日、国連の「気候変動に関する政府間パネル」(IPCC)が「第5次評価報告書」(以下「報告書」)を発表した。正確に言うと、報告書全体のうち、まず科学知見を扱う第1作業部会の「政策決定者向け要約=SPM」を承認・公表し、最終稿を受諾した(出版は2014年1月の予
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