工務店の日報 @KOBA_co_osaka 隣にポールスミスさんがいてた🤯 私「あなたはポール?」 ポール「そうだよ」 私 ブルブル・・・ ポール「旅行かい?」 私「仕事で東京に来ました」 漫画本を震えた手で見せながら 「漫画を描いてるんです」 ポール「すごく良いイラストだね」 「本屋に行ったら買えるのかい?」 つづく pic.twitter.com/Javd4sun6p 2023-03-23 11:47:32 工務店の日報 @KOBA_co_osaka 私「よろしければ貰ってください」 ポール「良いの?」 「ありがとう」(10回くらいは言っていただけた) 新幹線に乗り座席に座ってると 前からまた歩いてこられ そっと直筆のメッセージをくれた まさか「ポールスミス」に「さん」付で名前を呼ぶ日が来るとは 家宝にします😆 pic.twitter.com/S5KZhcv16S 2023-03-
日本に「共同親権」導入促す 子供連れ去り多発で―豪政府 2023年03月22日18時06分 東京・銀座を歩く親子連れ(資料) 【シドニー時事】オーストラリア政府は22日までに、離婚後に父母どちらか一方の単独親権しか認めていない日本の民法の見直しに関し、父母双方が親権を持てるようにする「共同親権」制度の導入を促す意見書を日本法務省に提出した。日豪間で、片方の親が子供を無断で連れ帰る「連れ去り」が多発している現状を踏まえ、親子の面会・交流が容易になるよう法改正を要望した。 「共同親権」どう考える 賛否両派に聞く 豪紙シドニー・モーニング・ヘラルドの調べによると、2004年以降、婚姻が破綻した日豪カップルの一方が連れ去った子供は少なくとも82人に上る。日本は14年に、子供をいったん元の居住国に戻して親権問題を解決することを定めたハーグ条約に加盟したが、日本の単独親権が障壁となり、連れ去られた子供
脅迫罪とは、相手の生命・身体・自由・名誉・財産に対し害を加えることを告知したときに成立する可能性のある犯罪です。 脅迫罪の法定刑は2年以下の懲役もしくは30万円以下の罰金と定められています。 逮捕された場合はただちに弁護士へ相談し、不起訴を目指すことが重要です。 脅迫罪には条文で定められた要件があり、正確に把握しておかなければなりません。 また、仮に脅迫罪で逮捕・起訴されたときには、適切な対応を取る必要もあるでしょう。 本記事では、脅迫罪が成立するケースや脅迫罪になる言葉、脅迫罪で逮捕される流れ、もし脅迫罪で逮捕されてしまった場合はその後どうすればいいのかなどを解説していきます。 脅迫罪の成立要件とは 脅迫罪とは「他者を脅迫したときに成立する犯罪」です。 ただ、言葉は相手の受け取り方次第ですから、脅迫罪が成立するかどうかを判断することは難しい部分もあります。 脅迫罪の成立要件は刑法222条
岸田文雄首相がウクライナの首都キーウを電撃訪問した際、支援物資としてお菓子の「うまい棒」を大量に持参したのでは、とSNSで話題になっている。ポーランド南東部プシェミシルの駅からキーウ行きの列車に乗り込む首相をとらえたNHKの映像に、日本政府関係者がうまい棒の段ボール箱を一緒に運び込む様子が映っていたからだ。だが、関係者への取材で判明した箱の中身は、別の意外なものだった…。 SNSでは、うまい棒の箱に注目した人たちが「ゼレンスキー大統領の好物?」「中身は何なんだろう…」などとさまざまな考察を巡らせている。 だが、政府関係者への取材によれば、箱の中身は、首相の地元・広島県の宮島で作られた50センチ大の「しゃもじ」だという。しかも、ゼレンスキー氏宛てに「必勝」の文字と「岸田文雄」の署名入り。しゃもじは「敵を召し(飯)取る」との意味で、験担ぎにも使われている。首相はロシア相手に勝利できるよう、ゼレ
Colaboと仁藤夢乃さんを支える会 @Colabomamorukai 虐待や貧困などで行き場をなくした10代少女を支援する一般社団法人Colaboは、2018年10月から新宿区役所前にバスを設置し、食料や服、生理用品など生活に必要なものを持ち帰ることもできる無料カフェを開催し、また少女たちが危険に取り込まれる前に信頼できる大人につながれるようにと、 2023-03-22 15:27:01 Colaboと仁藤夢乃さんを支える会 @Colabomamorukai 夜の街を巡回して少女たちに声をかけるアウトリーチ活動を行ってきました。(2021年4月からは厚労省と東京都が「若年被害女性等支援事業」として本事業化。) この事業に対し、昨年12月から3月8日までに複数男性らによる妨害行為が繰り返される事態が発生し、 2023-03-22 15:27:01
総務省、放送法文書の「原案作成」 閣僚辞任要求、高市氏は拒否 2023年03月22日18時13分 参院予算委員会で答弁する高市早苗経済安全保障担当相(手前)=22日午後、国会内 総務省は22日、放送法の政治的公平性に関する行政文書を巡り、追加報告書を参院に提出した。当時総務相だった高市早苗経済安全保障担当相が否定する2015年2月13日の「大臣レク(説明)」の記録について、担当者が「原案を作成した認識はある」と証言。これに対し、高市氏は「捏造(ねつぞう)」との考えを重ねて示し、野党の閣僚辞任要求を拒否した。 総務省担当者「原案作成の認識ある」 放送法文書で追加調査報告 担当者は、高市氏の関与について「(政治的公平性を定めた)放送法4条の解釈という重要案件を全く報告していないのはあり得ない」と指摘。その上で、記録された発言内容は「概要として間違っていない」と明言した。別の担当者も「(部下に)
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