【悲しみ・激怒・憤怒】週刊朝日の記事を見て、この数年感じたことのないほどの激烈激甚な怒りを覚えている。誰もはっきり言わないなら、私が言う。近畿財務局職員を自殺に追いやったのは朝日新聞と反日野党だ。（続きはリンクまたは画像で）… https://t.co/vk8MrgqWQW

今となっては大変笑えるヘッダの写真。朝日のスクープ以来、上記のような文章がTwitter上を踊り狂い、焼けた鉄板の上でネトウヨがカンカン踊りをしているような様であったが、下記の報でそれもほぼトドメといった情勢になるはずである。 www.sankei.com そんなわけで、カンカン踊りの様をしっかりと記録し、後世に残していくべくまとめてみた。 なお、ネトウヨの数はあまりにも多く、朝日のスクープに関するTweetの数も膨大であり、一気にまとめるのは大変なので、自分の目についた有名人や有名垢のツイの、特に「これは流石にアレだろ」と思うものについてだけ取り上げる。（後で気がついたりしたものは追記する） また、今後情勢がグダグダになるにつれ、自分の発言をなかった事にしようと、Tweetの削除などを行う可能性もあるので、画像キャプチャの形で提示しようと思う。同時に、反応のタイプについても、何となく分類

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本日2018年３月10日の朝日新聞にブレイディみかこ氏が寄稿し、そんな話を報告していました。へー、そんなことがということで、さらにさかのぼって過去の記事や特集なども発見。もちろん何から何までバラ色ということもないでしょうし、光と影もありましょうから、さらに何かの情報あれば追加予定。 カテゴリは国際か経済か…「国際」にします ツイートを使わせて頂いたアカウントはこちら @tbohagi7045 @tak_weijin @t_okz @yy_okayama @kegasa2007 @sarukame999 @kaikaji @kinbricksnow @chinaming @smileschang @yomoyomo @TamasakaTomozo @ramonbookprj @Basil284 @takaiswan @onkloma @kinchan0701 @hboljp @populus

僕はむしろ財務省とマスコミ、野党が結果「協調」して、安倍政権瓦解、リフレ終了(黒田総裁追い落とし、雨宮総裁)、消費税推進、財務省は組織的に無傷でマスコミ軽減税率という展開もありではないかと警戒してる。論理飛躍、根拠なき政治主義者が勢いづき、マスコミ・識者・テレビ世論連合は侮れない

諦めかけてた消費税増税凍結に薄日が差してた！！捏造報道かと思ったけど朝日新聞よくやった。これで増税止めたらファンタジスタ！むしろそっちの方がメリット大。

職員の車に園児を分散させ、各車に子供を乗れるだけ乗せて、逃げた。 決して冷静ではなかった。災害用に備蓄していた防災グッズも持っていけなかった。車を取りに行くなかで、急いだためか靴が脱げた職員がいた。 職員は脱げた靴はそのままにして、急いで車に乗り込み、園に引き返してきた。避難の途中、佐竹さんの車も渋滞に巻き込まれかけた。道路を逆走する車もみた。 正常な状態ではない閖上の街を走りながら、ただただ恐怖だけが募った。 《もし、何もなかったら笑って帰ればいい。でも、なにか起きたら私たちは全員でさようならだと思っていました。 思い出したのは、閖上に親戚が住んでいた職員から聞いた話です。 その親戚は「引き波が怖い」と言っていたといいます。もしかしたら……という思いで精一杯走ったんです。》 午後3時20分、閖上小東昇降口に全員がたどり着いた。園児と職員の数があった一瞬だけ、安堵できた。しかし、安心できる

15時17分、パリ行き 実話に基づく話が映画にされることはよくある話。 だけど、実話に基づく話を当事者本人が演じる映画なんて誰が聞いたことあるだろうか。 本人出演の再現ドラマって言われても仕方のないように聞こえるけど、これを自ら発案し撮影し映画にしたのが、クリント・イーストウッドだからめちゃめちゃ説得力のあるやり方に感じる。 早撮りの名人といわれる監督は彼らに念入りに指導したのだろうか。 そもそもド素人にどうやって芝居をつけて成立させるのか、我々はそれを見て感動できるのか。 いろいろな疑問が浮かぶんだけど、巨匠のことだからきっと大丈夫だろう。 そんな思いを抱きながら早速観賞してまいりました！！ 15時17分、パリ行き 作品情報 あらすじ 監督 キャスト 感想 本人が本人を演じることはアリなのか。 無添加な映画。 今なぜここに立っているのか 最後に 作品情報 2015年に起きたパリ行きの特急

答弁にあわせる 学校法人「森友学園」への国有地売却に関する決裁文書が書き換えられたとされる疑惑で、財務省は１０日、書き換えを認める方針を固めた。財務省の調査で、国会議員らに開示された決裁文書に複数の書き換えられた部分が見つかった。売却問題が発覚した昨年２月当時は、佐川宣寿前国税庁長官が理財局長を務めており、売却の経緯を説明する責任者として書き換えを指示したとみられる。書き換えの事実が判明したことで、安倍晋三首相や麻生太郎副総理兼財務相の責任を問う声が高まりそうだ。 書き換えがあったのは、２０１６年６月に森友側と国有地の売買契約を結ぶ際に作成された決裁文書など。財務省の調査で、当時の文書にあった「特殊性」などの記述が、昨年、国会に提出された決裁文書からは削除されるなどしていたことが判明した。