奥村印刷/『DTPファイルLauncher』を発表
奥村印刷/『DTPファイルLauncher』を発表 奥村印刷株式会社（本社：東京都北区 代表取締役社長 奥村文泰）は，DTPアプリケーションで制作された印刷用の入稿データを解析し，適切なソフトウエアのバージョンを識別し自動起動するソフトウエアの新商品『DTPファイルLauncher』を開発しましたので発表いたします。 今回発表する『DTPファイルLauncher』は，下記の通りです。 ■商品の概要 本商品は，QuarkXpress/ InDesign/Illustrator/Photoshop/PageMaker/FreeHand/Acrobat といったDTPアプリケーションで作成された複数のファイルを，ツールのアイコンに Drag & Drop するだけで高速で自動識別し，起動したいファイルを該当バージョンで一発起動が行えるMacintosh用のランチャーツールです。
サンエー印刷/米ぬか油を使用した「ライスインキ」を開発・実用化
サンエー印刷/米ぬか油を使用した「ライスインキ」を開発・実用化 株式会社サンエー印刷（所在地：東京都豊島区 代表取締役社長：岡村俊雄）は米ぬか油を使用した「ライスインキ」をインキメーカー２社と共同開発し，ライスインキによる印刷を実用化・製品化しました。 ＜ライスインキの特徴は「地産地消」と「輸送マイレージ」＞ 1993 年に提供が始まった大豆油インキは，環境への関心の追い風を受け，現在ほぼ一般化されてきました。しかし大豆などの農産物がバイオ燃料等へ転用される動きや，世界規模でのCO2 削減の課題等，環境面でも大きな変化が始まっています。 そこで着目したのが「地産地消（ちさんちしょう）」と「輸送マイレージ」という言葉。日本を中心としたアジア地域の米から作られる米ぬか油がインキ材料に使えないか？ それは大豆油に頼ることもなく，また大豆油よりも輸送するものの生産地と消費地が近けれ
トーク/印刷物にもCO2排出量を表記する低炭素化推進プログラムを発表
トーク/印刷物にもCO2排出量を表記する低炭素化推進プログラムを発表 p>印刷物自動積算システムを開発・販売する，株式会社トーク（本社：東京都新宿区，社長：山本徳太郎，以下トーク）は，印刷物の仕様（部数，サイズ，色数，頁数，紙質等）を入力することで最適な積算額と印刷物製造時の全工程（原料・刷版・印刷・製本・運送）で発生するCO2の排出量の算出を可能とするシミュレーションシステム「EcoLoss（エコロス）�U」を発表します。また，同システムの利用者（民間企業や官公庁などの発注者および印刷会社などの受注者）に対する環境コンサルティングを軸とする「低炭素化推進プログラム」のサービスを2008年11月1日より開始いたします。 ここ数年，「低炭素化商品開発・普及の促進」をテーマに，カーボン・フットプリント（CO2排出量表記）制度の標準化・実用化の動きが加速し，食料品や飲料製造業を中心に様々な
CertiAD JAPAN/インターネット上でPDF処理を行うASPサービスを開始
CertiAD JAPAN/インターネット上でPDF処理を行うASPサービスを開始 CertiAD JAPAN 株式会社(本社：東京都中央区，代表取締役社長：八木 健一，http://www.certiad.jp)は，3月26日からインターネット上でPDF処理を行うASPサービスを開始致しました。 デジタルカメラ画像をレイアウトソフト，Microsoft Office などの文書へ配置するだけ，PDF 書出をし，サイトへアップロードすればすべての画像は原寸，350dpi，シャープネス，GMGの定評のあるガモットマッピング技術によるCMYKが変換されます。 またそのドキュメントをネット上で印刷に適しているのかプリフライトチェックをします。従来のDTP作業の結果よりその品質が向上し，かつその作業時間が半分以下になる画期的なネット上のサービスを提供できると自負します。そのプラットフォーム
日本印刷産業連合会/JIS Z 8208（印刷校正記号）改正素案の公開レビューと意見の募集
日本印刷産業連合会/JIS Z 8208（印刷校正記号）改正素案の公開レビューと意見の募集 JIS Z 8208（印刷校正記号）の改正素案について，社団法人日本印刷産業連合会校正記号JIS原案検討委員会（委員長野村保惠）から公開レビューが行われ，素案に対する意見を広く募集しています．期間は，10月20日（木）より12月5日（月）までです．JIS Z 8208の改正素案は，社団法人日本印刷産業連合会の次のWebページで公開されています． http://www.jfpi.or.jp/information/06.html 現在のJIS Z 8208（印刷校正記号）は，1965年に制定されて以後，改正は行われていません．この規格は，その当時の主要な組版方式であった活字組版を前提としています．これをコンピュータ組版に対応したものにしようというのが，今回の改正の主な目的です．規格本文は
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