新型コロナウイルスの広がりから、多くの企業でテレワークが広まりました。テレワーク下においては、従業員は自宅など、オフィス以外の場所から勤務していますが、システム・ネットワーク面からみると、「会社が環境を管理できるオフィス」と、「会社が環境を管理できない従業員の自宅等」では、セキュリティ上のリスクが大きく異なります。特に、不正アクセスを防ぐための対策は急務となります。 以下では、テレワークにおける不正アクセスの事例から、どのような方策が取り得るかについてまとめております。 インターネット経由で外部からの侵入を防ぐためには、ファイアウォールを有効にすることが重要です。WindowsならびMac OSの初期設定ではファイアウォールは有効に設定されていますが、意図せずにファイアウォールが無効となっていないかを確認しましょう。Windows 10であれば、設定項目「Windows セキュリティ」内に
エストニア発のインターネット通話サービス、Skype。2011年にマイクロソフト社が買収を完了させ、現在は同社がサービスの提供を行っている。個人利用向けの「Skype」は日本人にも馴染み深いが、「Skype For business」というサービスが存在するのをご存知だろうか。 本記事では、Skype For businessの基本情報と使い方について解説する。Skypeとの違い、便利な機能についてぜひ理解してほしい。 Skype For businessとは? Skype For businessは、その名の通りSkypeの法人向けサービスのこと。マイクロソフトが提供するサブスクリプションサービス「Microsoft 365(旧:Office 365 )」の一部に含まれておりSkype同様、ビデオ会議や音声通話、チャット機能(インスタントメッセージング)が利用できる。 無料版Skypeと
情報通信技術(ICT)を活用し、自宅やカフェ、コワーキングスペースなどオフィス以外の場所で働くテレワーク。家庭での育児や介護、通勤の問題、働く時間の自由度など多様な働き方が求められる昨今では、多くの企業がテレワークの実施に取り組んでいます。 最近では、新型コロナウイルスの感染拡大や大型イベント開催に伴う交通機関への影響を想定し、政府からもテレワークの実施が推奨されています。 スマートフォンやタブレットなどのデジタルデバイスの普及や、高速インターネットの整備、クラウドサービスやリモートネットワーク、コミュニケーションツールなどのデジタルテクノロジーの進化によって、テレワークはより簡単に導入できるようになりました。 働くための時間や場所の自由度が高まることで、ワークライフバランスや生産性の向上が認められる一方、テレワークを実施する上で気をつけるべき問題があります。それは、セキュリティです。 ラ
防疫などを理由に全国の企業がかつてない規模で従業員のテレワークを実施しつつある。体験者に「現時点でのテレワーク業務の課題」を聞いてみたところ、設備やルール以外に、予想外の問題が生じていることが分かった。 キーマンズネットは2020年2月7~21日にわたり「テレワーク環境の整備状況」に関する調査を実施した。全回答者数113人のうち、事業部門が49.6%、情報システム部門が33.6%、管理部門が13.3%、経営者・経営企画部門が3.5%といった内訳だった。 前編では全体の約7割でテレワーク環境が整備されていることを取り上げた。だがその内訳をみると全社員が申請なしで“自由に実施できる”とした回答は15.9%にとどまった一方、部門や職種などによる制約があり、実施できる範囲が「限定的」とした割合は35.4%にのぼった。また、「テレワークテストの実施体験がある」とした回答者を対象に、「実際にテレワーク
テレワークや在宅勤務でのMicrosot Teamsへのお問い合わせを数多くいただいています。 Teamsの使い方を解説するマニュアルや1つの機能を1ページで解説するクイックガイド、オンラインイベントを開催するためのポイントを記したガイドブック、また、これらを動画で見られるビデオをご用意しておりますので、ご活用ください。 Teams クイックガイド (PDF: 12.6 MB) https://aka.ms/TeamsQG_Japanese Teams 使い方マニュアル PC編 (PDF: 21.9 MB) https://aka.ms/TeamsManual_PC_Japanese Teams 使い方マニュアル モバイル編 (PDF: 7.87 MB) https://aka.ms/TeamsManual_Mobile_Japanese Teams 使い方ビデオ (クイックガイドと対応
レノボ・ジャパンは2月28日、全社員が一斉にテレワークする企業や初めてテレワークを実施する企業に向け、同社がこれまでに蓄積したノウハウをまとめた「はじめようテレワークスタートガイド」を発行し、同社サイトにおける無償ダウンロード提供を開始した。 今回の新型コロナウイルス対策で政府がテレワークの積極採用を推奨し、全社規模でテレワークを実施する企業が増えているという。 しかし、一部の先進的企業を除いて生産性の低下やセキュリティの懸念などがあり、実施をためらうケースがあると考えられるとのこと。 同社は新たに、2019年に発行した同ガイドへ「緊急テレワーク、対応マニュアル」を追加した。 テレワークインフラや実施経験が十分でない企業が、どのように今回の緊急事態に対処すべきかを追加したものという。 同社は2015年に「無制限テレワーク」を制度化し、回数に上限を設けないテレワーク制度を既に4年以上実施して
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