日立健康保険組合(日立健保)と日立製作所は2014年3月12日、特定健康診査(特定健診)や診療報酬明細書(レセプト)の情報を活用し、集団における将来の生活習慣病の発症率と医療費総額を予測するモデルを開発したことを発表した。開発にあたっては、日立健保が保有する特定健診とレセプトのデータを匿名化し、個人を特定できない形にして利用した。 これまで生活習慣病の発症を予測するには、一般的に疫学研究や医療現場で得られた知見をもとに、疾病ごとの個別モデルを生成する方法が用いられてきた。しかし生活習慣病は、各疾病が互いに影響しあい、重症化すると合併症を引き起こすことから、精度の高い予測をするには疾病間の影響まで考慮した発症率予測とこれに基づいた医療費予測が必要になるという。