人気ゲーム「アイマス」 ユーザーに役割を負わせたのが成功の鍵
バンダイナムコエンターテインメントのアイドルプロデュースゲーム「アイドルマスター」（アイマス）シリーズは、関連商品・サービスの売上推定総額がパートナー企業も含めて約600億円に上る人気タイトル（2019年度）。同シリーズの総合プロデューサーである坂上陽三氏に成長の軌跡を聞いた前編に続き、後編ではライブイベントを含むビジネス展開と、同シリーズを支えるユーザーコミュニティーとの関係について掘り下げる。 「アイドルマスター」シリーズ総合プロデューサーを務めるバンダイナムコエンターテインメント第2IP事業ディビジョン第1プロダクションエキスパートの坂上陽三氏。ユーザーには「ガミP」という愛称でおなじみ ＜前編「『アイドルマスター』15周年 600億円市場を生んだアイデアの種」＞ プロデューサーのためのライブイベント ――前編では、「アイマス」シリーズの成り立ちから多ブランド展開までうかがいました。
「アイドルマスター」15周年 600億円市場を生んだアイデアの種
バンダイナムコエンターテインメントのアイドルプロデュースゲーム「アイドルマスター」（アイマス）シリーズ。誕生から15年、シリーズ関連商品・サービスの売上推定総額はパートナー企業も含め、約600億円にまで成長した。同シリーズの総合プロデューサーである坂上陽三氏に成長の軌跡やビジネス展開について、前後編の2回にわたって聞く。 2020年に15周年を迎えた「アイドルマスター」シリーズ。現在は5ブランドを展開し、総勢300人以上のアイドルと1000曲以上の楽曲が登場する 『アイドルマスター』はもともとアミューズメント施設に設置するアーケードゲームとして開発されたゲームタイトルだ。そこから家庭用ゲーム、携帯電話向けのソーシャルゲーム（ソシャゲ）、スマホ向けのアプリゲームと、技術進化に合わせてプラットフォームやゲームシステムを変えながら進化を続けてきた。開発から15年がたった今では、5つのブランドで、
ネットで物議のローソンPBデザイン nendo佐藤氏に真意を聞いた
一部から批判の声が聞かれる一方で、それが売り上げに悪影響を与えてはいないという。冷凍食品や菓子、牛乳や豆腐、納豆などすでに新しいデザインに切り替わっている商品について、切り替え後の売り上げは順調。同社によれば、例えば冷凍食品は全体で、切り替え後の5月は前年同期比で3割の売り上げの伸びを記録。牛乳や卵、納豆なども1割程度売り上げが伸びている。 新型コロナ禍の影響で、自宅で過ごすことが増えた消費者が、外食を避けて自宅で食事を取ることになった影響もあり、この売り上げの伸びの要因すべてがパッケージのおかげ、と断定するのは早計だ。とはいえ、「現時点では、パッケージリニューアルによって売り上げが落ちている商品はほとんどない」（ローソンの梅田貴之中食商品本部本部長補佐）。 長期視点で選んだ「雑貨」的なデザイン あえてこのシンプルなデザインにした理由とは何か。「短期的な売り上げはもちろん大切だが、本当の狙
バンダイナムコ組織再編 「ガンダム」「アイマス」IP単位で展開
キャラクターなどの知的財産を活用したIP軸戦略を推し進めるバンダイナムコエンターテインメント（BNE）。グループのアニメ制作会社サンライズで『機動戦士ガンダム』関連プロジェクトをけん引し、2019年4月に同社の社長に就任した宮河恭夫氏は「2020年、エンターテインメントの世界にはゲーム、映像などの枠を超えた大きな変化が訪れる」と語る。 ――BNEにとって、2019年はどういう1年でしたか？ 宮河恭夫氏（以下、宮河氏） 18年から、エンターテインメントの世界は大きく変わる。そんな気配を感じるようになりました。そこで、我々もどう変わっていけばいいのか、ビジネスをどう維持拡大すればいいのかと考え、準備をしていたのが19年です。 ――変化するエンターテインメントに対する準備とは、具体的にどのような？ 宮河氏 クラウドはすでに一般化し、5Gなど新しい技術も登場したことで、流通配信が変わったのはもちろ
無印良品が売る「小屋」に問い合わせ相次ぐ 狙いは二拠点生活者
「無印良品」のブランドで生活雑貨や食料品など、衣食住にまつわるあらゆるジャンルに進出している良品計画。同社が住領域の新たな商品として手がけたのは、6畳ほどの簡素な「小屋」だ。 「無印良品の小屋」（材料費、施工費込みで税込み300万円～）。「無印良品銀座」など、全国約5店舗で取り扱い。沖縄県を除く46都道府県で建築可能だが、積雪量などの気象条件によっては建てられない場合もある 6畳弱、掃き出し窓と窓のみの「小屋」 「無印良品の小屋」は室内の広さ約9.1平方メートル。およそ6畳のワンルームで正面に大きな掃き出し窓、奥に小さな窓があるだけだ。価格は材料費と施工費込みで税込み300万円から。断熱仕様や防犯ガラスを使った防犯仕様も選べる。2017年4月に関東近郊エリア限定で発売したところ、全国各地から問い合わせが相次ぎ、19年4月から沖縄県を除く46都道府県に販売エリアを拡大した。 オプションで電源
「テレビCMをやめてはどうか」 逆風下、効果分析の大変革へ：日経クロストレンド
2018年4月1日は広告業界にとって歴史的な1日となった。テレビCMの取引指標が、初めて変わったのだ。テレビCMは今、岐路に立たされている。得られるデータの少なさに広告主の不満が噴出。2年前の時点でさえ、出稿停止の意向を示す大手広告主が3割超に上った。危機感を覚えた業界は効果指標の革新へと向かい始めている。その動向を全5回で探る。 「日本アドバタイザーズ協会（東京・中央、JAA）の電波委員長時代に、大手企業の宣伝部長クラスから『テレビCMをやめてはどうかと社長に言われた』という相談が相次いだことがある」 トヨタマーケティングジャパン取締役、JAAの電波委員長などを歴任してきたデルフィス（東京・千代田）の土橋代幸常務はこう明かす。16年秋のことだ。異変を敏感に感じ取った土橋氏は急きょ、JAAに加盟する企業の宣伝部長クラスにテレビCMに関するアンケートを実施した。すると、103社中37社から「
強いキャラ持つバンダイナムコ VR施設やライブも展開
バンダイナムコエンターテインメントは2015年4月に「バンダイナムコゲームス」から社名を変更した。2017年4月からは新たにLE事業部を創設し、ゲームにとどまらないエンタメの追求を本格始動した。一方、ゲームでは今期、『鉄拳』が発売され、『エースコンバット』など人気タイトルの新作も控えている。昨年に引き続き、アプリ事業で大きな広がりを見せる海外市場での展開や今後の展望を、同社常務取締役の浅沼誠氏に聞いた。 （文／小沼理＝かみゆ、写真／田口沙織） 浅沼 誠（あさぬま まこと）：バンダイナムコエンターテインメント常務取締役。1963年4月生まれ。1986年バンダイグループに入社。映像ソフト事業、ゲームソフト事業、ネットワーク事業を経て、バンダイナムコゲームス取締役としてアミューズメント、コンシューマ、モバイルの全ゲーム事業を担う。2015年4月にバンダイナムコエンターテインメント（バンダイナムコ
ブシロード、『バンドリ！』は声優ライブやアニメと連動
漫画、テレビアニメ、映画、ゲームなどのメディアミックスプロジェクトとして近年大ヒットした『ラブライブ！』。この『ラブライブ！』のスマホゲーム化を担当したのがブシロードだ（KLabと共同開発）。次なるヒットを自社IP（ゲームのタイトルやキャラクターなどの知的財産）から生み出すべく、社長の木谷高明氏自ら温めていた企画が『BanG Dream!（バンドリ！）』だ。ガールズバンドを描く本作では、アニメで登場人物を演じる声優が、実際に楽器を演奏してライブを開くなど、これまでにない企画でヒットを狙う。ゲーム、アニメ、ライブエンターテインメントと、IPを軸に活動範囲を広げる同社の取り組みについて、木谷高明社長に話を聞いた。 （聞き手／秦和俊、写真／稲垣純也） 木谷高明（きだにたかあき）：ブシロード代表取締役社長。1960年石川県金沢市生まれ。大学を卒業後、山一證券勤務を経て、1994年にブロッコリーを設
ゲームビジネスをグローバルで捉えるバンダイナムコ【TGS2016】
2016年3月期決算で増収減益だったバンダイナムコホールディングス。その中核事業会社であるバンダイナムコエンターテインメント（BNE）も売上高3209億4100万円（前年比8.3％増）、セグメント収益239億3000万円（前年比18.3％減）と増収減益だった。とはいえ、バンダイナムコホールディングス全体の海外売上高（地域別）が前年比20～45％増と伸びており、特に『ドラゴンボール』シリーズや『NARUTO』シリーズなどのゲームコンテンツの好調さが貢献したようだ。BNEはこれまでも人気IP（知的財産）を軸としたゲーム制作に定評があったが、海外市場でのヒット作はそう多くなかった。2015年以降に、突如として海外市場で強みが増してきたのはなぜか。同社常務取締役の浅沼誠氏にその理由と今後の展望について聞いた。 （聞き手／渡辺一正、文／上原太郎、写真／稲垣純也） バンダイナムコエンターテインメント常
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