往診で治るビョーキじゃねーんだ。 点滴、酸素吸入も設備が無けりゃ出来ねーんだよ。 酸素吸入5L/minで1日7,200L必要なんだよ。液化酸素タンクのレベルなんだよ。今から医者になってから言えよ。バカ… https://t.co/PsKKsd5bpo
国際オリンピック委員会(IOC)のトーマス・バッハ会長(67=ドイツ)が6日、大会の財政負担に関する質問に応対した。 延期をへて開催するまでに1兆6500億円の経費がかかったことに加え、無観客開催になったことで、さらに約900億円のチケット収入も失った。その中で「まず最初に申し上げたいのは、五輪ムーブメントが各都市で共有されているということ。資金投入に当たっては、新しい会場の建設も含まれていると思う。ただ、その中で選手村はコストとは言えない。何十年もアパート、住宅として活用し、恩恵を受けることができる」と説明した。 続けて、大会延期を受けて「もしも、あの時点(昨年3月)で中止にしていたら、日本におけるさまざまな投資が、上向く展望がないまま終わっていたでしょう。日本には誰も来なかったのですから」とし「IOCにとっては(中止の方が)容易な解決策だったのかもしれません。保険を活用すれば、IOCの
[2024/8/8更新] 過去を糾弾したいわけではない。 未来に過ちを繰り返さない為に。 「政治の信頼を回復するには、過ちや不公正に毅然と対峙することが必要です。この一年半のあいだ、政府や厚労省、一部の医師や専門家によって宣伝された偽情報は、撤回されなければなりません。合理的なコロナ対策はその先にしかないからです。」(※1. 引用元) 政府が検査抑制を進めた結果、日本は未だ検査キャパ不足の課題を引きずっている。当時は致し方ない理由があったのかもしれない。海外からの試薬の調達不足・検査体制の未整備・医療従事者の感染の不安・検査場での感染拡大、様々な懸念があったと思う。然し、それをベイズ推定という全く別の説明で、安易に世論を抑え込もうとした。騙す意図はなかったとしても、「国民の声を封じればよい」と、真の問題解決への努力を怠り、検査への誤った不信を抱かせ、後々の感染症対策に大きな弊害となったこと
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