自分の考えを話すときに「俺（あんまり）頭良くないから」って言い出
チームで開発の仕事してる時にそれを言うことで何を期待してるの？ 「俺あんまり頭良くないから（四大卒の貴方からしたら気がついて当然のことを見落としているなどしているかもしれませんがご容赦ください）」ってことなの？ ワイも別に神様じゃないので（というか、カミングアウトしてないけど投薬受けてるタイプの高IQ型の発達障害持ちなので）見落としや思い違いは普通に掃いて捨てるほどあるんだけど、それに対する当てこすりなの？ お互いにそういうのをなくすため、認識を擦り合わすために考えを話すということをやっているのに、その意義を「頭が良くない」という抽象的な謎ワードでぶち壊しにする意図ってなんなの？ そもそもIQ120超えてると、雑に計算して人生で出会う人のうち下手すると10人中9人は自分より頭が悪いみたいな状況がザラなので、今更「目の前の人が自分より物分かりが悪い」というだけでいちいち腹を立てたりはいたしま
好きなアイス
[既製品] ・パピコチョココーヒー [味] ・抹茶アイス ・ラムレーズン [ソフトクリームだったら] ・ミルク味 [30℃超えたら] ・ガリガリ君ソーダ ・サクレレモン ・赤城しぐれ [箱のやつなら] ・パリパリチョコ ・パナップ ・Doleの色んな味が入ってるやつ [憧れ] ・レディボーデンの大きいホームサイズの ・ビエネッタ
なをつけるだけでちょっとよくなる
来世は女に生まれるんだ ←めめしい 来世は女に生まれるんだな ←カッコいい ぼくはおにぎりがすきなんだ ←かわいい ぼくはおにぎりがすきなんだな ←裸の大将
【東京五輪】中止なら「いくつかの競技消える」世界陸連・コー会長が警鐘（東スポWeb） - Yahoo!ニュース
国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）委員で世界陸連のセバスチャン・コー会長（６４）は東京五輪が中止となった場合、存続できないスポーツ競技が出てくると警告した。 【写真】五輪中止パロディーＴシャツが大人気 ７月に開幕する東京五輪は新型コロナウイルスの感染拡大の影響で医療関係者を中心に各方面から開催に疑問の声が出ており、すでにボランティアは約１万人が参加を辞退する異常事態。各種世論調査では約８割の人々が中止や延期を求めているが、それでもＩＯＣや組織委員会、日本政府は五輪開催へと突き進んでいる。 そんな中、英紙「デーリー・エクスプレス」によると、コー会長は各スポーツ競技が今後も存続するためには資金が必要なため、東京五輪の開催は不可欠と強調した上で「ここ（資金面）には非常に繊細な生態系が働いており、これらの提供がスポーツの性質を根本的に変える可能性があります」と話したという。 東京五輪が中止となれば、
「昔のゲーセンは不良がウロウロしてた」は都市伝説？→カツアゲやリアルファイトの経験談・目撃談がめちゃくちゃ寄せられる
ごろりン @Pologoccha 昔のゲーセンって不良がウロウロしてたみたいな都市伝説をよく聞くけれど、少なくとも自分が子供の頃(ﾁｮｰ大昔)には見た事なくて、学校の先生がゲーセンに近付けさせない為の方便だと思ってる 真面目にさ、プリクラやUFOキャッチャーやりたさに子供から金を脅し取る不良だなんて想像できないじゃん 2021-06-02 20:29:54 ごろりン @Pologoccha 普段からバカなことをつぶやいてるペコちゃんヲタ。所有NintendoSwitchsoft1023本。超マニアックなゲームが好きで、特に好きなゲームはスーパーマリオ、ぷよぷよ、ドラクエです！アイコンははすぶろくりーむ先生の描き下ろし
ニュージーランドは家を買うことができない
ニュージーランドでは家がすっかり投機対象になってしまい、投資家以外は家を買うことができないことは有名だ。 ただ、それに立ち向かうためにジャシンダ・アーダーン率いるレイバー政権は家を買いやすくするための施策をいろいろとやっている。だが、いくらやっても家を買う人は増えないだろう。結局投資家によって買い占められて終わるだけだ。 今回はニュージーランドの住宅事情について話す。 日本では最終的に払いきれるかは知らんが頭金なしのローンを組むことができるのだが、ニュージーランドでは頭金が絶対に必要だ。これは、購入する住宅価格の二割、となっている。レイバー政権が介入して1件目を買う人には特別に１割でもよくなったようだが、そもそもの住宅価格が高いので、残りのローンを組めるかは不明だ。 例えば、25万ドルくらいで家が買えるのであれば、5万ドルを頭金にして、残りの20万ドルをローンを支払いつつ住んでいけばいい。
｢真の自動運転｣という夢はすでに終わっていると言える理由。元MITの交通政策専門家が指摘
電気自動車シフトが強調されるなか、その先にある夢の技術である自動運転にもあらためて注目が集まりつつある。 しかし、かつて米マサチューセッツ工科大学（MIT）で運輸政策に関する調査チームを率い、現在は自動化が経済発展にもたらすインパクトについて研究を行っているアシュレイ・ヌネスは、自動運転に対する安易な期待に警鐘を鳴らす。 以下は、ヌネスによるInsiderへの寄稿だ。 配車サービス大手リフト（Lyft）のロボットタクシーへの挑戦は終わった。同社は4月27日、自動運転部門をトヨタ自動車（子会社のウーブン・プラネット・ホールディングス）に売却すると発表した。 この動きに特段の驚きはない。大金を投じたが、リフトは自動運転配車サービスという夢を、他の多くの企業が失敗したのと同じように、現実のものにはできなかったということだ。 もちろん、こうした結末があらかじめ想定されていたわけではない。 2016
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Shin Hori on Twitter: "公安調査庁は、破防法に基づく処分を行うべきかどうかの判断材料となる調査を行う。 共産党を約70年調査しているが、今のところ共産党には何の処分も行われていないようである。 今後も毎年"調査"が続くので、公安調査庁には税金から予算が毎… https://t.co/5jwiP7NB90"
