ハーバード大学文化人類学教授が沼った「日本のコンビニ」、その魅力 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
日本のコンビニ（konbini）の研究者であるギャヴィン・H・ホワイトロー博士（Gavin H. Whitelaw, Ph.D.） は、「日本の『konbini』はすでにコンビニエンス・ストアの域を脱している。それはすでに社会の小宇宙であり、現代日本のダイナミクスとその世界における役割を理解する上で欠かせない要素である」と書いている。 山形県庄内地方で中学校の英語教師をしていた1990年代初頭から日本のコンビニに興味を持ったホワイトロー博士に以下、日本のコンビニ独自の魅力についてメールでインタビューを行った。 関連記事>>「konbini研究」の海外先駆者が日本のコンビニを精査、雑誌コーナーはなぜある？ 最初は、山歩きの行き帰りの「補給ポイント」だった──「コンビニ」研究を始めたいきさつについて教えてください。 以前、「日本でコンビニがここまで成功をおさめることになった『文化的理由』を突き
『Spider-Man 2』開発費は430億円 持続不可能な大作ゲーム、ソニーの未来に暗雲 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
ソニー傘下のゲーム開発企業Insomniac Games（インソムニアック・ゲームズ）は先週、ハッキング被害により、その事業のほぼ全容がネット上に流出するという大打撃を受けた。発売前のゲームのストーリーや従業員の個人情報のリークは深刻な影響を生むものだが、それとは別に、会社上層部の内部文書から流出した情報（個人情報でもなくネタバレでもない）からは、ゲーム事業をめぐるソニーの計画と苦悩や、大きな予算を投じて開発される「AAA（トリプルエー）」ゲーム全般の持続不可能性が浮き彫りとなっている。 そうした情報の中でも最も驚きなのは、今年発売された『Marvel's Spider-Man 2』の開発費が3億ドル（約430億円）だったというものだ。これはとんでもない金額で、1作目の予算の3倍に当たる。『Spider-Man 2』はPlayStation独占タイトルとしては史上最速の売れ行きを記録したと
TikTokに中国向け「バックドア」が存在、内部告発者が証言 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
中国のバイトダンスが運営する短編動画アプリTikTokの使用を制限する動きが高まる中、対中強硬派として知られる米共和党のジョシュ・ホーリー上院議員は、ジャネット・イエレン財務長官に宛てた書簡の中で、匿名の内部告発者の証言を引用した。 同議員は3月7日付けの書簡で、TikTokとバイトダンスの中国を拠点とする社員らが、米国人のデータにアクセスすることを防ぐための制限は、控えめに言っても「表面的」で「まったく存在しない」に等しいと述べている。 8日のニュースサイトAxiosが最初に報じたこの書簡の中で、TikTokの匿名の元従業員は、同社の社員らが中国と米国のデータを簡単に切り替えることが可能で、TikTokのアプリには中国人エンジニアがアクセス可能なバックドアが存在すると証言している。 さらに、米国のデータにアクセスする際に用いる、Aeolusと呼ばれるツールは、管理者とデータセットの所有者
ロシア軍、わずか1、2日訓練しただけの召集兵を前線に送り込んでいる | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
ロシア陸軍は、わずか1日か2日訓練を受けただけの召集兵をウクライナの前線に送り込んでいる。なかにはまったく訓練を受けていない兵士もいる。 不幸で、適性がなく、装備も指導力も不足している召集兵たちは、南と東の両面から反撃を続けるウクライナ陸軍による砲撃の餌食になるくらいしかない。「1日か2日の訓練を受けただけの召集兵がロシアを強化するとは思えない」とワシントンD.C.のInstitute for the Study of War（戦争研究所）は説明した。 9月21日にロシア政府が動員令を出した際、ロシア軍は東部から撤退し、南部でも消耗していた。クレムリンは、軍隊経験のある男子30万人以上を徴兵し、再訓練を施した後ウクライナに配置して、8カ月近い戦争でロシア軍が被った推定8万人の死傷者を補填する計画を公式に発表した。 現実的に、動員はあまり秩序だって行われてはいない。抗議行動は暴力的なものも含
トランプ支持者が集まる「言論の自由SNS」の虚構 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
ドナルド・トランプが任期1期だけで退任した米大統領の一人となることが決まり、主流主要メディアやフェイスブック、ツイッターがトランプによる危険な陰謀論や根拠のない選挙不正の主張を無視（トランプ支持者に言わせれば検閲）することを決めたことで、トランプ支持者の多くは代替となる交流サイト（SNS）「パーラー」に注目し始めた。 ただ、こうした超保守層の大多数は今もツイッターやフェイスブックを使用し続けており、自分たちがパーラー上に集結していると宣言した場所は別のSNS上だった。トランプ支持者らのおかげでパーラーのユーザー数は100万人以上増え、アプリのダウンロード数でもトップに躍進。ウィキペディアにも「ドナルド・トランプ支持者、保守派、陰謀論者、右派過激派に大きなユーザー基盤を持つ」と記載されるようになった。 パーラーは2018年、保守派の富豪レベッカ・マーサーの出資を受けて立ち上げられた。マーサー
オランダ、国名の通称「Holland」の使用を廃止 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
オランダ政府は今年1月1日付で、国名の通称である「Holland（ホラント）」の使用を廃止した。 「Holland」の使用をやめ、英語では「the Netherlands（ザ・ネザーランズ）」となる公式名に切り替えるというこの決定は、国際社会でのオランダのイメージや観光客の流れを管理するために新たに始められた大規模なブランディング活動の一環だ。オランダは今年、サッカーの欧州選手権や歌謡祭のユーロビジョンといった大きな国際イベントの開催地となるほか、東京五輪への参加も控えている。 今後は、Hollandという名称は全ての宣伝媒体から削除され、企業や大使館、政府機関や大学は公式名称であるNetherlandsのみの使用を求められるようになる。 これまで、HollandとNetherlandsはどちらもオランダを指す言葉として使われてきた。しかし、Hollandは同国に12ある州のうち、首都アム
グーグル、外部企業に「Gmailの内容を読ませている」事が発覚 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
グーグルが社外のアンドロイドアプリの開発者たちに対し、Gmailの内容を閲覧できる権限を与えているとの報道が浮上した。7月2日、ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）に掲載された記事によると、一部のGmail関連アプリを開発するデベロッパーらが、ユーザーの同意を得た上で、ユーザーのメールの内容を閲覧可能な状態になっているという。 記事によるとアクセス可能なメールは全てのGmailメッセージで、タイムスタンプや受信者のアドレスもAIや人間が閲覧可能になっているという。WSJはグーグルがアプリに表示するユーザーの同意を求める文言が、この事実を十分に明示していないと指摘している。 グーグルはニュースサイト「The Verge」の取材に対し、メール内容へのアクセス権限を与えた開発者はグーグルの審査プロセスを通過した者のみであり、ユーザーからの同意を得た上でアクセスを行なっていると述べた。また、
老人はなぜ、販売員の「カステラおひとつですか」に怒ったのか? | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
EC（電子商取引）の拡大やAI（人口知能）の進出で、「消費のかたち」はこれまでにない変化を見せているが、果たして「未来の買い物」とはどんなものになるのか。販売のプロである前三越伊勢丹ホールディングス社長の大西洋氏がその新しい可能性を探る連続対談。 来たるべき新消費社会にどう対処すべきか、各界の専門家たちとの対話から、明るい未来を照射する。 初回のゲストは上智大学名誉教授の黒川由紀子さん。老年心理学の専門家で、「回想法」という人生を振り返り思い出を聴くことで認知症の治療にあたるメソッドを実践している。高齢者の心理には詳しく、企業からも「シニア層への適切な対応法を知りたい」と相談がひきもきらない。 黒川さんとの対話から見えてきたのは、パーソン to パーソンで生み出される消費者と販売側の理想的な関係だ。 大西：このところ強く感じているのは、百貨店の販売員に求められるものが少しずつ変わってきてい
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