接種後に原因不明の痛みなどを訴える患者が相次ぎ、積極的な接種の呼びかけの中止が3年近く続く子宮けいがんワクチンについて、日本小児科学会など17の団体は患者への診療体制など十分な対策が講じられたとして、対象となる女性には積極的な接種を推奨するとする見解を発表しました。 日本小児科学会や日本産科婦人科学会など17の団体がまとめた見解では、痛みなどの症状から回復していない人は接種10万回当たり2人の頻度にとどまる一方、オーストラリアなどでは子宮けいがんになる前段階の病変が見つかる女性が半分に減ったという報告もあってワクチンの有効性は明らかだとしています。 また、専門の診療体制や相談窓口が全国的に整備され、被害を訴える人への救済も始まったことから十分な対策が講じられたとして、対象となる年齢の女性には積極的な接種を推奨するとする見解を発表しました。 見解をまとめた慶応大学の岩田敏教授は、「このワクチ