世界のコミックスとマンガ市場は、依然と成長を続けているようだ。米国のポップカルチャービジネスの調査会社ICv2は、ニューヨークコミコンの開催に合わせて2022年の北米のコミックスとグラフィックノベルの売上げ推計を発表した。 ICv2の調査によれば2022年のコミックスとグラフィックノベル(日本マンガを含む)の売上げは21億6000万ドル(約3200億円)で、前年から4％増加した。これは21年の20億7500万ドルを超えて過去最高の水準となる。 2022年の伸び率は小さいが、2021年は前年比62％増と急成長した後だけに、引き続き高水準を維持してさらに拡大したと言っていいだろう。北米のコミックス／グラフィックノベル市場の好調を印象づけるものだ。 2021年の市場の高い伸びは、コロナ禍での巣籠り需要が大きな理由されている。ICv2は2022年の堅調について、この時期の新たな消費者が引き続き購入

アニメ企業大手の東映アニメーションは、2023年6月23日に「上場維持基準の適合に向けた計画に基づく進捗状況について」を発表した。2021年12月20日に開示した「スタンダード市場の上場維持基準への適合に向けた計画」に対する進捗状況を明らかにしたものだ。 東京証券取引所は、2022年4月にこれまで5つあった市場区分を3つに再編し、それぞれの上場基準を従来よりも厳しくした。東映アニメーションは新しいスタンダード市場の上場維持条件を満たしておらず、2025年3月末までにクリアするとしている。 東映アニメーションの現在の時価総額は約5600億円、株主数は5000人を超える。スタンダード市場を代表する大型株である。上場基準の時価総額10億円、株主数400人は軽く超えているが、問題は市場で流通する株式量である。 取引所は発行済株式の25％以上が市場に流通していることを条件としている。しかし、東映アニ

2022年の邦画アニメの映画興行収入が過去最高を記録するなかで、長編アニメへの注目が高まっている。22年には『ONE PIECE FILM RED』、『すずめの戸締まり』、『THE FIRST SLAM DUNK』といったヒット作があったが、23年にはどんなヒットアニメが生まれるのだろうか。 そんな未来を占う助けとして、1月4日現在で判明している2023年に日本公開される長編アニメーションのリストを作成してみた。近年の映画とイベントの定義の揺らぎもあり、リストには劇場公開作品だけでなくODS興行と呼ばれる劇場上映のうち初めて披露される新作、さらに劇場上映はなくともNetflix、Amazon プライムビデオ、ディズニープラスなどのプラットフォームで配信される国内長編アニメも加えている。 これらを合計すると2023年にリリースが予定される邦画アニメはすでに50本近くにも及ぶ。また20本以上あ

アニメーション制作で国内最大手の製作会社東映アニメーションが、2023年4月期よりアニメーターの新規採用に新たなシステムを導入する。若手のアニメーター志望者を対象とした「東映アニメーション作画アカデミー」を設立し、一年間の集中研修を経て、終了後の成果により採用を決定する。 「東映アニメーション作画アカデミー」の参加者は、応募者の中から選考により10人程度を決定する。プログラムの受講料は全額を東映アニメーションが負担する。また受講者には奨励金として月額15万円が支給される。東映アニメーションは、1年間を作画技術の勉強に集中する環境を提供するとしている。 受講者は実習期間終了後に実施される試験に合格すると、東映アニメーションのアニメーターの有期契約社員として雇用される。一方でこれまで実施してきた、アニメーターの定期新卒社員の募集は行われない。 これまで社員採用後に実施してきた社内研修を「東映ア