なぜ日本人は“死者と対話”したがるのか？ フランス人学者が「日本のシャーマン」に会ってみたら | アイヌのシャーマンからイタコ、沖縄のユタまで
長年日本に住む社会学者で、日本社会に関する著作も多数あるミュリエル・ジョリヴェは、この国のシャーマンたちを取材してきた。死者の霊を降ろし、自らの口を通して語らせることができるという女性のシャーマンたちだ。 2021年に刊行されたジョリヴェの著作『日本最後のシャーマンたち──日出る国での霊界との出会い──』（未邦訳）には、彼女が出会ったシャーマンたちの人となり、面会の様子、場所などを含め、驚くべき資料にもとづいた膨大かつ情熱に満ちたルポルタージュが収められている。仏紙「ル・モンド」が彼女にインタビューを行った。 ──この調査にもう10年以上取り組まれていますね。シャーマンの世界に関心を持たれたきっかけは何だったのでしょうか。 私は日本社会についての社会学的研究を40年以上続けてきました。そのなかでしばしば、幽霊や死者との交流、シャーマンの元を訪れるといった話に出くわすことがありました。 当初
ウクライナ“ティンダー”戦争──戦時下のマッチングアプリで何が起こっているのか？ | ロシアでSNSが禁止されたいま、ティンダーの役割が増している
今回のウクライナ戦争では、マッチングアプリ「Tinder」が本来の目的を超えて大活躍している。英メディア「アンハード」の記者が、主要SNSが禁止されたロシアの人々や、戦火のウクライナにいる人々とTinderで繋がってみると……。 SNSがダメならTinderで 自分の街のパートナー候補に満足できない人にとって、Tinder（ティンダー）の機能はおあつらえ向きだ。月18ポンド（約2900円）払えば、自分がそこにいなくても、世界中のあらゆる街に住む人々と繋がることができる。 すでに報道されてきたように、今回の紛争ではソーシャルメディアが大きな役割を果たしている。ウクライナの人々はスマホを使い、ロシア軍による恐ろしい体験を世に広めてきた。 しかしロシアでは、Facebook、Twitter、TikTok、Instagramのすべてが禁止され、ほとんどの市民にはフェイクニュースとプロパガンダだけが
米誌が指摘する「日本のアニメのハリウッド実写化で“繰り返される過ち”」とは | ネットフリックス版『カウボーイビバップ』を例に考える
日本のアニメはたびたびハリウッドで実写化されてきたが、ことごとくうまくいかないと言っても過言ではない。ハリウッドが見落としている日本のアニメの「真の魅力」とはなんなのだろうか？ ネットフリックスで公開中の実写版『カウボーイビバップ』を例に、米誌「アトランティック」が解説する。 ほとんどが批評的・商業的に失敗 この数十年、ハリウッドは日本のアニメの実写化に悪戦苦闘してきた。アニメには独特の映像スタイルがあり──たとえば美麗な背景画、滑らかなカメラ移動、デフォルメされた表情──生身の俳優を使って実写にすると妙な感じになってしまうのだ。 また、日本のアニメの物語展開では、登場人物が徐々に変化していく様を物語の中心に据えることが多いのだが、これも内的・外的な葛藤や争い、そしてその解決を基本とするハリウッド式のプロット構成には必ずしもそぐわない。 アニメはアメリカでも莫大な数のファンを獲得したし、『
オリンピックが時代に取り残されたままならば「終焉の時」が迫っている | IOCは社会の変化についていこうとしなかった
2年ほど前のある真夜中のことだ。観光名所として知られる浅草寺という都内最古の仏寺の近くに工事作業員が集まっていた。通りはがらんとしていて、辺りは蒸し暑く、作業員たちは雨が降らないことを願っていた。ガタガタと音を鳴らしながら機械が動きはじめた。 ほとんど誰も気づきもしない些事ではあった。だが、そこに示されていたのは世界最大のスポーツの祭典のために、ときとして不毛で茶番でしかないことが繰り広げられる実例に他ならなかった。 日本の7～8月の熱中症による死亡者数は2018年も2019年も1000人を超え、東京で開かれた五輪のテスト大会でも体調を崩すアスリートが続出し、競技のコース距離の変更が迫られる事態も生じていた。五輪本番を見据えた思い切った対策が必要だった。 その対策の一つが冒頭の工事だった。42.195キロのマラソンコースに太陽光を反射させる光沢のある塗装を施し、熱を跳ね返そうというわけだ。
【検証】WHO「中国寄り」の原点は、SARS禍の“暗闘”にあった | NHK「国際報道2020」の現場から
新型コロナウイルス感染症の対応をめぐり、WHOのテドロス事務局長が「中国寄り」だと批判されている。WHO本部への取材経験もあるNHK「国際報道2020」の池畑修平キャスターが、WHOと中国の「蜜月関係」の原点を検証。そこにはSARSをめぐって両者が舞台裏で繰り広げた激しい攻防があった──。 WHOへの資金拠出停止は危険だが… 初めに断っておくと、新型コロナウイルスのパンデミックが続いている最中に、米国のトランプ大統領がWHO（世界保健機関）は「中国寄り」だと批判して資金拠出を止めたのは、百害あって一利なしだと考えている。 その決定で最も困るのは、WHOのトップ、テドロス・アダノム・ゲブレイェスス事務局長ではなく、WHOからの医療支援に切実に頼っている、アフリカなど医療態勢が脆弱な途上国の人々だ。 さらに、途上国で感染が終息しなければ、そうした国々からウイルスの新たな波が米国を襲うリスクも高
ダボス会議の「偽善」を指摘したオランダ人歴史学者に注目 | 「税金逃れの話以外は全部たわ言」
2019年のダボス会議が終わってから、さらに注目を集めている参加者がいる。オランダ人の歴史学者ルトガー・ブレグマンだ。日本でもTEDトークや著書『隷属なき道』などを通してベーシックインカム論者として知られている。 彼がパネリストとして参加したディスカッション「不平等の代償」のダイジェスト動画（NOW THIS NEWS）は現在、800万回近く再生されている。 なぜそんなに注目されているのか。全訳でお届けする──。 税金逃れを逃すな ルトガー・ブレグマン（歴史学者）：ダボスには初参加です。しかしこれはどうしたもんかなっていうのが正直なところです。 だって、1500機ものプライベートジェットがここに飛んできて、われわれがいかにこの惑星をぶち壊しているかというデービッド・アッテンボロー卿の話を聴きにきてるわけです。 で、みんなが「参加」とか「正義」とか「平等」とか「透明性」って言葉でしゃべってる
世界中の雑誌が「震災」を表紙で取り上げました « クーリエ・ジャポンの現場から（編集部ブログ）
表紙担当の南です。 ５月号では海外メディアが東北関東大震災をどう報じたか、を特集しました。お読みいただければ、世界中のメディアが日本に対してあたたかいエールを送ってくれていること、日本が必ず復活すると...表紙担当の南です。 ５月号では海外メディアが東北関東大震災をどう報じたか、を特集しました。お読みいただければ、世界中のメディアが日本に対してあたたかいエールを送ってくれていること、日本が必ず復活すると確信していることがわかると思います。 先日、英「インディペンデント」紙が「がんばれ、日本。がんばれ、東北。」という日本語でのエールを一面に掲載したことが、日本のメディアでも報じられました。同紙はその後も、別冊の表紙に「根性」という文字を大きく掲載しています。 日本の新聞同様、海外の新聞も被災地の写真を大きく掲載するのが一般的なので、同紙の一面は確かに異色でした。私も最初に見たときは新聞
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
