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「最近の曲はよくわからない」。30代以上の読者なら、共通に感じているだろう。実は筆者もそうだった。かつて10代の頃、同じく「最近の曲なんてわからない」という先輩たちや年長者をみるとバカにしたものだ。「おじさんは流行歌がわからない。でも、自分はそうならないぞ」と。 しかし、時間が過ぎて30代になってみればどうだろう。「サザンオールスターズ」とヘビーメタルの新譜はフォローしているが、そのほか、流行歌などほとんどわからない自分がいる。たまにテレビで見かける歌手さえも、「誰、この人？」と周りに聞いて説明を受けても、よくわからない。こんなときがくるとは思わなかったが、加齢とはこういうものかもしれない。 ただし、この「流行歌がわからない病」は筆者だけではないだろう。なんといっても世の中が高齢化しているのだ。たとえば、カラオケはどうだろう。筆者のように「流行歌がわからない病」の中高年が増えるほど、誰も最

移民、銀行の幹部、イスラム教徒、「リベラルなエリート」など、何となく自分たちとは異質だと思う人への不満や憤りが世界中で増幅しつつある。 米国では、オバマ大統領が、長期滞在をして働く不法移民に市民権取得のチャンスを与えたが、政策を非難するティーパーティ一派に後押しされた共和党が、政府機関を閉鎖すると脅している。英国ではUKIP（英国独立党）が、移民の永住許可を5年間凍結せよと主張する。ロシアではロゴージン副首相が、移民労働者（大部分は旧ソビエト連邦内の共和国出身）を一掃する、と約束した。 移民は「災いの種」？ 寛容さで知られるオランダやデンマークでさえ、移民を災いの種だと声高に非難する政党への支持が増えつつある。シンガポールは国民のほぼすべてが移民の子孫だが、極小野党が人々の移民への不満をかき立てて勢いを得ている。 経済状況が厳しくなる中、自分の仕事を守るのは、誰にとっても重大だ。しかし、地

英語学習において必携ともいえる電子辞書。英和や和英だけではなく、今や医薬品から家事まで、あらゆる分野のコンテンツを網羅している。そして、コンテンツ拡充に伴って平均価格も上昇の一途をたどってきた。 一口に電子辞書といっても、100を超えるコンテンツを備える本格型と、英和など数コンテンツに絞った安価なものに大別される。前者の価格はおおむね2万～3万円だが、後者はその10分の1の2000～3000円だ。 1990年代までの電子辞書黎明期は、後者の安価モデルがメインだった。機能は単語帳に毛が生えたものであり、主に社会人向けに売られていた。 内容充実が価格を押し上げ 現在一般的になっている、辞書の文字情報をフル収録した本格モデルが初めて登場したのは、1992年にセイコーインスツル（SII）が発売した「TR700」からだ。そこから2000年までは単価は上昇したものの、社会人の英語学習補助という用途にと

2015年がスタートした。今年はビジネスパーソンの「健康管理」が一つの転換点を迎える。多くの企業で、従業員の精神的な健康状態を把握する「ストレスチェック」の実施が義務づけられるのだ。関連法制が、今年12月末までに施行される。ただ、このことは多くのビジネスパーソンが意外に把握していないのではないだろうか。 従業員50人以上の企業が対象に ストレスチェックの義務化は、昨年6月に成立、公布された労働安全衛生法の一部改正を受けた動きだ。原則として労働者50人以上の企業が対象で、従業員に対して医師や保健師などによる心理的な負担の程度を把握する検査（ストレスチェック）を実施することが、事業者（企業）の義務となる。同50人未満の事業場は当分の間努力義務となる見込みだ。 ストレスチェックの結果は、医師や保健師などから直接、検査を受けた労働者本人に通知され、それを本人の同意なく事業者に提供することは法的に許

小田急では「遅延証明書自動発行」改札機が登場！ 大都市圏のJR、大手私鉄、地下鉄の駅のみならず、新幹線の各駅や地方都市圏においても、今では自動改札機が広く使われている。もはやおなじみの機械で、利用する側にもためらいはないだろう。しかし、ICカードの導入と普及を契機として、その仕組みは大きく変わりつつあり、新しい機能を付加した改札機も現れつつある。 最近の話題としては、小田急電鉄が導入した「遅延証明書自動発行機能付きIC専用自動改札機」と、沖縄都市モノレール（ゆいレール）が導入した「QR乗車券」に対応するタイプがある。 前者は、それまで列車の遅延時に手作業で発行、配布していた遅延証明書を、自動的に発行できる機能をICカード専用自動改札機につけたもの。後者は、切符に印刷されたQRコード（二次元バーコード）により、情報を読み取る方式である。 その一方で、磁気式乗車券は急速に姿を消しつつある。20

いよいよ2014年も本日で終わり。この1年を振り返り、新たに迎える年の抱負を考えている人も少なくないのではないだろうか。 家計も企業も何かと物入りになる年の瀬。東洋経済オンラインは、企業の財務健全性を示す指標として、ネットキャッシュ（現預金+短期保有有価証券－有利子負債）の多い会社のランキング「最新！これが『金持ち企業』トップ200社だ」を先行して12月30日に配信したが、今度はその逆。ネットキャッシュのマイナスが大きい会社のトップ200社を紹介したい。直近決算において、現預金や短期保有有価証券に対して借金（有利子負債）が多い会社をランキングした。 ネットキャッシュが多いと財務的な安全性が高いとされ、不況に対する抵抗力が高いともいえる。ところが、マイナスランキングでみると、意外な会社が1位になった。名実ともに日本一の企業であり、世界トップクラスの自動車メーカーであるトヨタ自動車だ。 ネット

いよいよ2014年も残り2日となった。新年を控えて、多くの人が仕事納めをしたことだろう。ただ、中にはこの時期の資金繰りに「ヒヤッとした」企業経営者や財務・経理担当者も少なからずいたかもしれない。年の瀬は何かと支払いがかさむ時期。一般家庭もそうだが企業もカネが回らなければ、極端な話、経営破綻してしまうからだ。 そんな企業の財務健全性を示す指標がネットキャッシュ。現預金と短期保有の有価証券の合計額から、有利子負債を差し引いた額だ。企業の実質的な手元資金であり、これが多いと財務的な安全性が高いとされ、不況に対する抵抗力が高いともいえる。東洋経済オンラインは上場企業の直近決算におけるネットキャッシュを割り出し、トップ200社をランキングにした。 1位はファナック。工作機械用NC（数値制御）装置で世界首位。産業用ロボットなどでも強い超優良企業として名高い。2014年3月期の売上高4509億円に対し、

衆議院総選挙が終わり、12月22日に首相官邸で経済財政諮問会議が開催された。「新内閣における今後の検討課題について」が議題となったのだが、要するに、2020年度の財政健全化目標の実現に向けた議論が行われた。 2020年度に国・地方合わせた基礎的財政収支（PB、プライマリーバランス）を黒字化するという財政健全化目標は、すでに2014年6月の「基本方針2014」で閣議決定され、衆議院の解散を表明する際の記者会見でも、安倍首相はこの目標の堅持を明言した。今般の衆議院総選挙での自民党の政権公約でもそう明記されている。もはや逃げて通れない。 財政健全化目標が「骨抜き」になる可能性？ ところが、この22日と27日の経済財政諮問会議では、逃げ道を作ろうとする動きが見受けられた。同会議の資料や議事要旨を見ると、PB黒字化というフローの目標も大事だが、政府債務残高対GDP比というストックの指標も重視すべき、

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アメリカのクリスマス商戦がラストスパートを迎えている。多くの小売り業者にとって年間売り上げの3～5割を稼ぐといわれる大事な時期。この期間にあわせてアメリカに旅行する人もいるほどだ。 今年は、ウォルマートがなんと2万点の商品を値下げ。たとえば「iPhone6」は129ドル、55型テレビ678ドル、48型テレビ348ドルなどと、なりふり構わない激安販売に踏み切っている。「ベストバイ」「シアーズ」などの大手小売店も同様の動きだ。「家電はいつ買ったほうがいいか？」と聞かれれば、アメリカの場合は決まっている。このクリスマス商戦の時期である。 それにしても近年の小売り各社の値下げ攻勢は、EC（電子商取引）業者の台頭抜きには語れない。価格とサービスの両面で、リアルの小売業を脅かしている。中でも群を抜いているのはアマゾンドットコム（以下、アマゾン）だ。 2014年はアマゾンが次々と驚きの戦略を打ち出した1

一匹の妖怪が世界を徘徊している。ピケティという名の妖怪が――。マルクスの言葉をもじってそう言いたくなるようなブームが、欧米で巻き起こっている。フランス経済学校のトマ・ピケティ教授による『21世紀の資本論』が、経済書としては異例の大ヒットとなっているのだ。英語版で約７００ページにも上る本格的な経済書だが、特に米国では書店から蒸発するように売れ、出版社が増刷を急いでいる。 マルクスの『資本論』をほうふつとさせるのはタイトルだけではない。本書は「資本主義は格差を拡大するメカニズムを内包している。富裕層に対する資産課税で不平等を解消しなければならない。さもなければ中間層は消滅する」と主張。この主張が米国では、「ウォール街を占拠せよ」運動に代表されるような格差の議論に結び付き、一般市民を巻きこんだピケティブームが巻き起こっている。米国の保守派は「ソフトマルキシズムだ」と反発するが、ポール・クルーグマ

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オフィスや店舗、工場、研究所などの自社施設、マンションやオフィスビル等の賃貸物件、社宅や寮、保養所、遊休地などの運用・福利厚生施設――。これらが建つ土地を、企業自身が保有しているケースは多い。大手企業であればあるほど、工場や店舗を持たなければ事業が成り立たない業種ほど、その規模は大きいはずだ。 とはいえ、どんな企業がどれぐらいの土地を持っているのかは、世間一般ではあまり認識されていないだろう。だが、上場企業であれば調べて比べる方法がある。なぜなら、決算短信や有価証券報告書の貸借対照表（B/S）には、決算期末に保有する土地の金額が記載されているからだ。 そこで、東洋経済オンラインは、大手上場企業がどのぐらいの土地を持っているのかを調べ、トップ500社をランキングした。これは初公開の独自調査である。会計の原則では貸借対照表に計上する土地は、取得価格である簿価を基準にしていることが多いが、著しい

――安倍首相率いる自公連立政権が安定多数を獲得しましたが、自民党はいくつか議席を失い、公明党と合わせてもそれほど議席数は増えていません。安倍首相は選挙を行ったことで何を得て、失うものがあったとしたら何を失ったといえるのでしょうか。 安倍首相にとって、今回の選挙は権力の維持がすべてです。安倍首相が総理大臣の地位に留まり続けるうえでの最大の脅威は、野党ではなく与党に潜んでいます。主に経済動向に左右され、世論調査の形で表れる支持率が低下すると、安倍首相に対する自民党内部からの圧力は強まります。 選挙前までの動向を考えると、来年秋の自民党総裁選挙で安倍首相が危機に立たされる可能性がありました。今回の選挙に勝利することで、安倍首相は有力な挑戦者たちを退け、内閣の認識を劇的に変えてしまうような外部要因を取り除く必要があったのです。そこで総理大臣は時間をかせぎ、政治的資本を多少ながら再構築しました。そこ

選挙の演説で安倍晋三首相から思いがけない企業名が出てきた。アップルが最先端の研究開発を日本で行う、と発言したのだ。菅義偉官房長官も、みなとみらい地区に2015年早々、設置されるとの発言をした。 アップルも、横浜への研究開発拠点の設置についてコメントしている。このニュースは、時事通信やロイターを通じて、米国のメディアにも一気に広がった。 アップルは莫大な手元のキャッシュを活用し、自社株買い、企業買収、そして研究開発への投資を進めている。今回日本への設置が明らかになったが、世界中に研究開発拠点の設置を急いでいる最中だ。 例えば11月には、イギリス・ケンブリッジへの設置が報じられ、上海、イスラエルの2拠点に加わっている。また米国内でも、各州の誘致などで研究開発拠点の設置が進んでいる。 アップルは四半期ごとに、16億8000万ドル、およそ2000億円を研究開発に投じており、年間を通じて60億ドル、

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