ブックマーク / business.nikkeibp.co.jp (5)

  • 「土の中の宇宙」を見つけた男:日経ビジネスオンライン

    1グラムの土には1兆もの微生物がいます。土の中には夜空の星のような世界があるんです――。土壌微生物の研究をしている横山和成の決めぜりふだ。微生物は作物の生育にどんな役割を果たしているのか。土の中の「夜空の星」とは何を指しているのか。 横山は北大の大学院を出たあと、米コーネル大などで研究生活を送り、土壌について研究を重ねてきた。日材をたくさん使う店を示す「緑提灯」の仕掛け人でもある。国の研究機関の農業・品産業技術総合研究機構から今春、埼玉県の尚美学園大学に移った。 土壌微生物オリンピック@群馬 その最初の格的な仕事が、田畑の土の豊かさを競い合う「世界土壌微生物オリンピック」だ。今回は、群馬県榛東村で5月12日に開かれた記者会見の内容にそって、土の豊かさの意味と、その課題の難しさについて考えてみたい。 「べ物は命の源なのに、命を殺さないといけない農業って何なんだ」「こんなことをしな

    「土の中の宇宙」を見つけた男:日経ビジネスオンライン
    Flap
    Flap 2015/06/05
    詐欺師ですよ、EM菌の人と同類.
  • 「郵政・日通」連合から荷主が逃げ出した:日経ビジネスオンライン

    気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 | ログイン インターネット通販サイト「アマゾン」の利用者であれば、この春に起きた、ちょっとした変化に気づいたかもしれない。商品の配送が、従来の日通運「ペリカン便」から、佐川急便「飛脚便」に切り替わった。 日通にとって、アマゾンジャパンは最大の荷主。米アマゾン・ドット・コムは日法人の業績を発表していないが、1日当たり平均10万個以上の出荷があると推測される。日通の宅配便取扱個数は約3億6000万個(2007年度)なので、アマゾンを失うことで取扱個数を1割程度、減らす計算となる。 ネット通販各社が日通を見放す アマゾンだけではない。これまでペリカン便を使ってきたセシールやベルーナなどの通販大手も、最近になってメーンの宅配会社を日通から佐川に切り替えている

    「郵政・日通」連合から荷主が逃げ出した:日経ビジネスオンライン
    Flap
    Flap 2009/05/20
    うちはJPエクスプレスで来るけどなぁ
  • 縮みゆく大学経営:日経ビジネスオンライン

    気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 | ログイン 私は仕事を断るのが不得手だ。だから、つい難しい仕事を引き受けて自分を忙しくして、時間的な余裕のない人生にしてしまっている。 この時もそうだった。 国立大学が法人化を控えた1年と1カ月前、工学部長のO先生に頼まれた。 「法人化に向けて全学的な制度設計をしなければならないようだ。テーマは知財管理、利益相反、産学連携ということになっている。この3つをまとめる座長を最大部局である法学部、経済学部、工学部から出さなければいけないことになった。工学部には知財管理が割り振られている。お願いできないですか」 私は知財にそれほど明るいわけではなかった。大学全体をまとめるマネジメントの力を期待されたのだ。それから13カ月にわたって25回ほどの会議の末に知財ポリシ

    縮みゆく大学経営:日経ビジネスオンライン
    Flap
    Flap 2009/04/03
    博士号を取ろうともしない民間=>助手=>助教 (40~50代) もいるからね/博士号取ってからでも良いんじゃないかと/社会人ドクターと云う制度もあることだし/そのほうが大学も儲かるしね
  • 国民の負担なくして自給率は上がらない:日経ビジネスオンライン

    世界を襲った料価格の高騰。日でも料自給に関する関心がにわかに高まっている。確かに、1960年に79%だった日料自給率(カロリーベース)は生活の変化や農業政策の失敗もあり、低下の一途をたどる。生産国の輸出規制や穀物価格の高騰を前に、危機感を募らせるのは当然と言えば当然だろう。 だが、耕地面積が狭く、気候的に大豆や小麦の栽培に向かない日で自給率を上げるにはそれ相応のカネがかかる。 現実に、自給率を向上させている欧米各国は農業に対して相当の補助金を投入している。料自給率100%オーバーの米国やフランス、オーストラリアはもとより、ドイツや英国で70%を超える自給率を達成しているのは国を挙げての保護の結果。国民も料自給について、それなりの覚悟と負担をしている。国民負担の議論なくして自給率を論じてもあまり意味がない。 今回、世界を襲った料価格の高騰。日でも料自給は大きな関心を

    国民の負担なくして自給率は上がらない:日経ビジネスオンライン
    Flap
    Flap 2008/07/22
    土地代,人件費などのコストが高い先進国で農業をやるには...
  • 10年後にエネルギー経済は一変する:日経ビジネスオンライン

    人類は今、料不足という大きな課題を抱えています。ここ8年のうち7年は世界の穀物生産量が消費量を下回り、不足分を埋めるため穀物在庫を取り崩してきました。その結果、現在の在庫は1974年以来最低レベルにあります。一方小麦、米、トウモロコシなど主要穀物の価格は、史上最高値を記録しています。この状態を放置すれば料不足がいっそう深刻化し、人類文明が「もはやそれまで」という危機におちいるリスクがあります。 ―― 20世紀後半にも農作物不作で料価格が急騰しましたが、現在の状況との違いは何でしょうか。 米国のコーンベルトでの猛暑による減産、旧ソビエトでの凶作、インドのモンスーン期の水不足による減産などで料価格が高騰しましたが、これらは一時的な気象状況がもたらしたもので、次の収穫時には正常な生産レベルに戻れました。しかし現在の問題は、長期的な傾向なのです。原因の1つは、気候変動です。近年の熱波により

    10年後にエネルギー経済は一変する:日経ビジネスオンライン
    Flap
    Flap 2008/07/03
    プランB か.../採用するなら日本は農業をやらんと/でもどこで?
  • 1