昨日は盧溝橋事件から81年目となる7月7日でした。グーグルのニュース検索結果は次の通りです。 非主流メディアであるレイバーネットを除けば、盧溝橋事件を主体的にとりあげたものはありません。日本のメディアが気にするのは“中国が反日かどうか”だけのようです。
日本でも大きく報道され、注目度の高い「タイ13名洞窟遭難事故」。 救助活動中に死亡事故も発生し、先行きが見えない状況が続いています。 タイ北部の洞窟に少年12人とサッカー監督が閉じ込められている事件で、救助隊に参加していた元タイ海軍のダイバーが死亡した。地元チェンライ県の副知事が6日、明らかにした。 BBCニュース 今回、多くのダイバーが救助活動に参加しており、また、今後の救助の選択肢としてもダイビングが注目されています。 そこで、医師にして、洞窟(ケーブ)を潜る経験豊富なケーブダイバーとしても知られる三保仁氏に、その救助の困難さと可能性をお聞きしました。 ※以下、三保仁氏による寄稿 ケーブダイバーとして思うこと 「潜水させる方法が最もリスクが高い」 皆さんがご存じのように、タイで13名(うち12名が少年)が洞窟内に閉じ込められて遭難している事件が起きていますが、本日(7月6日)タイ海軍特
✿せりーぬぅ✿ @luan3492 アーメンでなんでも許されると思うなってサイコー過ぎる(´°ᗜ°)w にしても、せっかく書いたみんなのお願い事が捨てられちゃうとか悲しいなぁ。 twitter.com/rrrRr0902x/sta…
(CNN) 米紙ワシントン・ポストは7日、トランプ大統領が昨年1月の就任直後、世界各国の指導者に個人的な携帯電話の番号を教え、ホワイトハウスの高官さえ知らずに1対1の電話会談を続ける事態が生まれていたと報じた。 この種の接触は昨年4月にカナダのトルドー首相との間でもあり、トランプ氏の側近はカナダ政府が両首脳会談の要旨を公表した後に初めてその事実を知ったという。 ポスト紙の記事は、米政府や欧州政府当局者らからの情報に基づいている。 同紙によると、米大統領と世界の指導者との電話会談は通常、記録管理に関する米連邦法の規定に従い、ホワイトハウスの情報管理センターが取り仕切っている。電話会談には十分な事前準備がなされ、ホワイトハウスがそのやりとりを見守るのが通例。 電話会談に備えては国家安全保障担当の補佐官が大統領に要件などを説明し、各国や地域情勢の専門家が言及すべき問題などを大統領に伝える。大統領
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