【ジャニーズ崩壊騒動の裏で…】いま明らかになる「ジャニーズの隠れた父」の正体と華麗なる生い立ち中森明夫・欲望のジャニーズ論 第5章 三島由紀夫とジャニーズ①
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「我が実家は霊感商法商品だらけです」 全国の現場幹部を対象に8月19日に行われた信者向け「ネット会議」のなかで、こう発言していたことが本誌報道で明らかになった、世界平和統一家庭連合(以下、旧統一教会)の田中富広会長(66)。これまでの会見では「過去も現在も霊感商法はしていない」と断言していただけに、矛盾とも言えるこの告白に対する信者の衝撃は大きかった。 「フライデーに『ネット会議』の詳細が報じられ、教団内部には動揺が走りました。完全に内部向けの会議が流出したのは、信徒の間にそれだけ教団トップへの不信感が募っているということでしょう。会議を見ることができなかった一般信徒たちからも、『会見でも霊感商法についてきちんと説明すべきだった』という声があがっています。ちなみに、記事掲載以降の『ネット会議』はすべて中止になりました」(教団関係者) だが、本誌が入手した「ネット会議」の音声データに残されて
なぜ芸能界は救ってもらえないのか――。 欧米諸国に比べ、芸術家やアーティストに対する補償が圧倒的に少ないのが日本だ。 芸能プロダクションの多くが加盟する一般社団法人「日本音楽事業者協会」の会長で、大手芸能事務所「ホリプロ」の堀義貴社長は東京新聞で、エンタメ業界の置かれている状況について、「悲劇的な結末」を意味する「カタストロフ」と表現。コンサートや大規模イベントの中止や延期が5月末まで続けば、約3300億円の損失が見込まれるという。 堀氏は国の公的支援が乏しいことに「ドイツや米国では、外国人アーティストでも早い段階でまとまった金額が国から入金されたと聞いている。エンタメが国の財産だと思っているから手厚い」と分析した上で「(日本は)『クールジャパン』というが、これでは『冷たい日本』だ。海外で稼いでくれと言うのに、死にかかっている時は手を差し伸べない」と批判する。 続けて「エンタメは日本経済に
第18回大統領選挙「最終テレビ放映討論」前(2012年12月16日)。当時、与党のセヌリ党・韓国大統領候補・朴槿恵と野党・民主連合の文在寅。ここからわずか8年。二人の人生は激変する 写真:代表撮影/ロイター/アフロ 「安倍政権の迷走・無能ぶりは韓国でもいろいろと言われてますが、星野源さんとの動画には言葉を失いました。これが我が国の大統領じゃなくてよかったです。もし韓国の大統領が国家の一大事にこんなことをやったら、国民の怒りを買って大きなデモに発展していたことでしょう」 こう語るのは、韓国のテレビ局に勤務する韓国人女性だ。 韓国の新型コロナ対策は、出足こそつまずいたものの、その後、徹底的なPCR検査や国民の行動管理で巻き返し、収束の気配さえ見せている。その韓国から見て、日本と安倍政権の状況は、驚きをもって受け止められているーー。 例えば、日本政府が新型コロナウイルス対策として当初466億円も
女子マラソンの元日本代表選手だった原裕美子被告(36)が、万引きにより「2度め」の裁判を受けている。「1度め」の公判は昨年11月、宇都宮地裁足利支部で開かれた。これは同年7月、栃木県足利市のコンビニで飲料水や化粧品など8点、約2700円相当を万引きしたという窃盗の事案である。同日に言い渡された判決は懲役1年、執行猶予3年。そのわずか3ヵ月後、今度は群馬県太田市のスーパーでキャンディ1袋など3点、販売価格計382円を万引きして再び逮捕起訴された。10月29日に前橋地裁太田支部で開かれた「2度め」の公判で、検察官は原被告に懲役1年を求刑した。 この原被告の2度の裁判で注目を浴びたのは、原被告が摂食障害に長年苦しんできたこと、そして、その摂食障害と“万引きがやめられない病(クレプトマニア )”との関係性だ。原被告は太田市での逮捕後、入院治療に取り組み、退院後の現在は関連施設に住みながら仕事を始め
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