第百回 アクティブファンドに関する事実の確認 - 山崎元のホンネの投資教室：楽天ブログ
2009年04月17日 第百回 アクティブファンドに関する事実の確認 カテゴリ：カテゴリ未分類 ■「日本経済新聞」（2009年4月12日）の記事 4月12日（日曜日）の「日本経済新聞」（第13面）の「SUNDAY NIKKEI」に「今さら聞けない投資の基礎（中）」として、主に投資信託の保有コストに関するデータと説明が載っていた（執筆者は田村正之編集委員）。日曜日の同紙は長年、投資に関する説明を載せているが、今回の記事の内容は特に重要であり、資料性が高い。読者には切り抜き保存をお勧めしたい。 お手元に「日本経済新聞」がない方もいらっしゃるだろうから、今回は、記事が取り上げたデータを紹介しつつ、ポイントを整理しよう。 記事は、主にデータから、（１）ファンドの保有コストが利回りに与える影響、（２）投信のタイプ別の保有コスト、（３）TOPIXを上回ったアクティブファンドの比率、（４）保有コストと投
年金運用資産としてのコモディティ（商品）｜山崎元のマネー経済の歩き方｜ダイヤモンド・オンライン
年金基金業界の世界的なオピニオンリーダーであるカルパース（カリフォルニア州職員退職年金基金）では、運用資産の8％に相当する170億ドルを資源・商品に投資しているという。また、米国の上院司法委員会の公聴会でのあるヘッジファンド業者の報告によると、今年の3月末時点で、年金基金や大学基金などの「長期運用の投資家」が商品指数を運用対象に組み込んでいるその残高が、2600億ドルに上るという（「日本経済新聞」5月25日付）。 「資源・商品への投資」の形態は、商品価格を原資産とする先物・オプションなどでポジションを取ることを指すのかもしれないし、金鉱山会社の株式のような資源株に投資することなのかもしれないが、いずれも実質的には、商品相場を原資産とするデリバティブ（金融派生商品）でのリスク・テイクだ。これは、長期の運用にあって、どのような意味を持つか。 考えられるひとつ目の意味は「インフレのヘッジ」だ
ドルコスト平均法は本当に有利か : 山崎流マネーここに注目 : トレンド : マネー・経済 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
原稿、あるいはセミナーや講演などで取り上げると、頻繁に「納得できない」という人が現れるテーマの一つが、ドルコスト平均法だ。 ドルコスト平均法とは、同じ投資対象を定期的に一定金額で買い付ける投資方法だ。たとえば、勤務先の会社の従業員持株会で、毎月一定額を自社株の購入に充てるというような投資がこれに該当する。あるいは、金などで、毎月の積み立て投資をする人もいる。買い付け対象の価格が下がったときには購入単位数が増えるので、単位当たりの平均買い付け単価が下落することから「有利な投資方法だ」としばしば言われている。 しかし、「有利」とするには、いくつか問題点があるのだが、説明しても完全には理解してもらえないケースがしばしばある。 まず、買ってしまった投資対象については、同じ時期に同じものを同額持っていれば、同じリターンになるので、買い付け方法で有利になったり、不利になったりすることはない。この点では
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