第百二回 １０年単位で投資を考えることの功罪 - 山崎元のホンネの投資教室：楽天ブログ
2009年05月15日 第百二回 １０年単位で投資を考えることの功罪 カテゴリ： 「ホンネの投資教室」 ■就職に関するよくある質問 筆者の場合、投資関係よりも就職・転職関係の取材でよく訊かれる質問に「10年後に元気な会社の見分け方を教えて下さい」というものがある（決して自慢にはならないが、筆者はこれまでに12回転職した）。 この質問に直接答えるとすると、「10年後の高収益企業など分からない」というのが正解だ。投資の成功話として、あるいは一つの運用スタイルとして、成長株への長期投資が挙げられるが、この種の話の多くは｢後付け」であって、投資を開始するとき、あるいは投資している最中に、投資対象企業の将来の具体的な成長像が描ける訳ではない。 企業の将来像を具体的な数字を伴って想定できるのは、筆者の実感としては、情報が豊富だとしてもせいぜい2年先、将来の曖昧さをたくましい想像力で補うとしても3年先く
第百回 アクティブファンドに関する事実の確認 - 山崎元のホンネの投資教室：楽天ブログ
2009年04月17日 第百回 アクティブファンドに関する事実の確認 カテゴリ：カテゴリ未分類 ■「日本経済新聞」（2009年4月12日）の記事 4月12日（日曜日）の「日本経済新聞」（第13面）の「SUNDAY NIKKEI」に「今さら聞けない投資の基礎（中）」として、主に投資信託の保有コストに関するデータと説明が載っていた（執筆者は田村正之編集委員）。日曜日の同紙は長年、投資に関する説明を載せているが、今回の記事の内容は特に重要であり、資料性が高い。読者には切り抜き保存をお勧めしたい。 お手元に「日本経済新聞」がない方もいらっしゃるだろうから、今回は、記事が取り上げたデータを紹介しつつ、ポイントを整理しよう。 記事は、主にデータから、（１）ファンドの保有コストが利回りに与える影響、（２）投信のタイプ別の保有コスト、（３）TOPIXを上回ったアクティブファンドの比率、（４）保有コストと投
第七十二回 ＥＴＦを使った個人資産運用 ～補足～ - 山崎元のホンネの投資教室：楽天ブログ
2008年02月15日 第七十二回 ＥＴＦを使った個人資産運用 ～補足～ カテゴリ： 「ホンネの投資教室」 前回、内外の代表的な株価指数を構成する株式に投資する二つのＥＴＦを使って、リスク資産部分を運用すれば、プロの機関投資並みの資産運用が簡単且つ安価に（ここが肝心！）できると紹介した。 別のＥＴＦを使ったり、個別銘柄への投資を使ったりしても、上記のポートフォリオに勝る運用成績が得られるとは限らないのだが、「二種類のＥＴＦにだけ投資するのでは退屈だ」という方もいらっしゃるかもしれない。 そこで、今回は、幾つかの主に海外株式に投資するＥＴＦを、特に外国株運用部分に使うとどんなリスク特性になるかについて基礎的なデータをご紹介する。 ■個々のＥＴＦのリスク 前回と異なり、今回は、過去３年のデータでリスクのデータ（標準偏差と相関係数）を推定してみることにした。運用の論理では、あくまでも「将来のリス
第七十回 ＥＴＦを使った個人資産運用～簡便法～ - 山崎元のホンネの投資教室：楽天ブログ
2008年01月18日 第七十回 ＥＴＦを使った個人資産運用～簡便法～ カテゴリ： 「ホンネの投資教室」 ■運用手段としてのＥＴＦの登場 必ずしも資産運用に詳しくない個人であっても、ＥＴＦ（上場型投資信託）を使うと、比較的簡単且つ安価に、専門的な運用と大きく変わらない内容の運用を行うことができる。 特に、外国株式に投資するＥＴＦが利用しやすくなったことの効果は大きい。これまで、外国資産に関する運用は、国際分散投資を行うこと自体はリターンとリスクの関係を改善するに当たって明らかに有効（実証以前に、論理的に有効だといえる）だと言えるものの、外国株式や外国債券に投資するリテール向けの投資信託は手数料が高すぎて、投資の具体的な手段を探すことが難しいという問題があった。だが、近年、海外の株価指数に連動する運用を、ごく安価な信託報酬で利用することができるＥＴＦに投資できるようになって、個人の資産運用は
第十七回 配当に対する考え方について - 山崎元のホンネの投資教室：楽天ブログ
2006年01月08日 第十七回 配当に対する考え方について カテゴリ： 「ホンネの投資教室」 2005年10月21日 ■増配は「株主重視」か？ 「日本経済新聞」（２００５年１０月１７日付朝刊）の第一面トップに、「上場企業 中間配当１兆７０００億円」、「今期２８％増 過去最高に」、「『株主重視』映す」という見出しが並んだ。業績の好調に加えて、企業側の株主の利益を重視する姿勢から、配当が増えたということを、この記事は語っている。記事本文には、「本決算を待たずに配当することで株主重視の姿勢を示し、敵対的な買収を防ぐ狙いもある」という文章もある。 本論とは直接関係ないが、この種の記事は、企業金融論的には必ずしも正確ではないが、理屈を説明したのか、（必ずしも理論的に正しくなくとも）取材した事実を伝えているのか、どちらともとれるように書かれている。つまり、記事の書き手は逃げ道をこしらえつつ安全に書い
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