シアーズ、バーニーズ、フォーエバー21、GAP…、米国でリアル店舗の閉鎖が加速している。ブランドが飽きられ、主要テナントが撤退し、息も絶え絶えになっている各地のモールはまさに「ゾンビ」だ。この動き、日本は対岸の火事と言えるのだろうかーー? 米国の投資運用会社で働いた経験があり、『マネーの代理人たち』の著書もある小出・フィッシャー・美奈氏が、世界の小売業に起きている「ドミノ倒し」現象を分析する。 ドミノ倒しが止まらない 世界中で、リアル店舗の閉鎖が止まらないーー。 10月2日、女性向けの衣料ブランド「23区」などを展開するオンワード・ホールディングスが、国内外の600店舗(全体の2割に相当)を閉鎖すると発表した。成長しているオンライン事業に投資をしてそちらの売上を倍増させる計画だという。 三越伊勢丹ホールディングスも、前社長の更迭騒ぎの後、新体制のもとで構造改革を進めており、9月30日には伊