研究の最先端はどこにある？ - かたつむりは電子図書館の夢をみるか（はてなブログ版）
４日前のエントリで最後に述べた一言について。 半世紀議論が遅い＞『日本語が亡びるとき』 - かたつむりは電子図書館の夢をみるか 「英語ばっか見てると足元すくわれるぞ」・・・って話は、余裕があったらこの次くらいに。 図書館総合展を明日に控えて余裕は全然ないわけですが（爆）、言いっぱなしで放置と言うのも決まりが悪いので二言、三言。 なお、これは『日本語が亡びるとき―英語の世紀の中で』を読んだあとの一連のエントリ*1と同じく『日本語が亡びるとき』を読んだあとに感じたことを書いたものですが、今回は同書の内容とは全然関係ないのであしからず。 「英語ばっか見てると足元すくわれる」と言うよりはむしろ、「分野のトップジャーナルばっか見てると足元すくわれるぞ」という話。 あるいは、（一部例外を除き）研究の最先端は雑誌になんか載ってないという話。 さて。 Twitterで自分をフォローしている人の中ではすでに
「研究成果発表の手段としての学術誌の将来」・・・SPARC JAPANセミナー2008に行ってきた - かたつむりは電子図書館の夢をみるか（はてなブログ版）
昨日の宣言どおり、今日はNIIで開催されたSPARC JAPANセミナー2008に参加してきました。 第1回 SPARC Japan セミナー2008「研究成果発表の手段としての学術誌の将来」 昨日の日本図書館協会ＩＴ研修会も100人のオーダーで人がいらしたそうですが、今日のSPARC JAPANセミナーも90名ほどの方が参加されたという盛況ぶり。 めちゃくちゃ面白そうなテーマだったのでそれも然り、といった感じ。 以下、いつものように簡単にレビューを。 講演開始前に（永井裕子さん） 第一講演者の土屋先生が準備されている間（なんかGoogleサイドバーがなかなか消えなかったみたい）、司会の日本動物学会の永井さんからジャーナル出版についての熱いお話が。 以下、聞きとれる範囲でとったメモ書き。 直前までワシントンにいた（なんとタフな・・・） NIHのパブリックアクセス方針についてはブッシュ大統領
(23) なぜアカデミア志向は瓦解したのか - うすっぺら日記
昨日、なぜアカデミアという進路に束縛されてしまったかについて述べたが、では、進路固定はどうやって融解したのか。 就職しようと思ったきっかけはかなり早い段階だった。おそらくM2の時にぼんやりと思い始め、D1、D2で強くなっていった気がする。 それを崩し得たのは、培った経験による自分自身や分野全体の自分なりの評価、先輩研究員などの周りの状況、将来設計の展望、研究に対する挫折などが複合的に発端となった。そうして心情の変化が生まれていった。それに、博士の就職活動を行った友人からのアドバイス（叱咤？）、修士で就職していった友人達の物の考え方、そういったものが推進力となり、数年来の意識は瓦解していった。「目が覚めた」という印象が強い。 まず初めに生まれたのは、現在のキャリアに対する、以下のような強烈な不安であった。 アカデミアに献身することを肯定できなかった。 生物学に対する思い入れはかなり強固であっ
大学の変質 - 我が九条
大学が変わりつつある。先日関西大学理事長の「研究費は教授らが自力で集めるようになってほしい」という発言を取り上げた。立命館大学では教員の一時金を給料一ヶ月分カットした。それで７億円浮かせた、という。いわく「公的資金を得ているから社会的責任があり、したがって社会的責任を果たすために一時金をカットする」ということであるが、「社会的責任」とはつまり教育に回す、ということなのだろう。立命館大学もまた関西大学と同じ考え方に立っているようだ。しかも大学教員の本俸に手を付けた。2006-04-04において「大学経営者のみなさん（いるわけないけど）、やるなら正々堂々と、本俸を削ってください」とあったが、立命館大学は正々堂々と本俸を削っているのだ。まさに「想定の範囲外」。私だって知り合いから聞いた時にはびっくりした。 さらに最近の大学では多くの教員を任期制としている。任期制を導入する大学の言い分は次の通りだ
季刊at依頼用原稿 ｢『新自由主義』に対する科学的オールタナティブ構想に向けて｣
｢『新自由主義』に対する科学的オールタナティブ構想に向けて｣[1] 吉原直毅 一橋大学経済研究所 2005年11月23日 1. ｢新自由主義｣に対する既存のオールタナティブ路線に欠けているのは何か？ いわゆる｢経済のグローバリゼーション｣の下で、日本の福祉国家制度も本格的再編が進んでいる。その動向は、｢新自由主義｣路線として特徴付けられることも多い。すなわち、経済的自由競争を重視し、規制緩和や市場の競争ルールの整備を進める一方、社会福祉や教育など従来公共部門が担ってきたものを民間へと移して「小さな政府」を作り、｢民間活力｣による経済的効率やサービスの向上を図る路線として特徴付けられている。これらの政策路線の資源配分的特徴の一つは、端的に言って大企業や高所得者への優遇的な減税の実施であり[2]、他方での福祉的支給の切り詰め・制度見直し[3]等を通じた、所得再分配メカニズムの変換である
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