富士山は噴火しない？行政とメディアの情報隠蔽は昔も今も
株式会社NO BORDER代表取締役。社団法人自由報道協会代表。元ジャーナリスト。1968年福岡県生まれ。都留文科大学卒業。テレビ局記者、衆議院議員公設秘書、ニューヨーク・タイムズ東京支局取材記者、フリージャーナリストなどを経て現在に至る。著書に『石原慎太郎｢5人の参謀｣』 『田中真紀子の恩讐』 『議員秘書という仮面―彼らは何でも知っている』 『田中真紀子の正体』 『小泉の勝利 メディアの敗北』 『官邸崩壊 安倍政権迷走の一年』 『ジャーナリズム崩壊』 『宰相不在―崩壊する政治とメディアを読み解く』 『世襲議員のからくり』 『民主党政権は日本をどう変えるのか』 『政権交代の内幕』 『記者クラブ崩壊 新聞・テレビとの200日戦争』 『暴走検察』 『なぜツイッターでつぶやくと日本が変わるのか』 『上杉隆の40字で答えなさい～きわめて非教科書的な「政治と社会の教科書」～』 『結果を求めない生き方
富士山噴火の可能性とその報道（上杉隆） | News-Log
最近の「富士山噴火」のニュースに接して再び思い出した。 そういえば、5年前、ダイヤモンドオンライン（http://diamond.jp/articles/-/6080）で記事を書いた時も同じ心境に駆られた。 いったい日本の言論空間、とくにメディアはなぜこうも遅れ、幼稚で、そしてアンフェアなのだろうか。 「富士山噴火」について、5年前の記事を再掲しよう。 ※ 週刊新潮の記事（「特別読物」300年前の悪夢「富士山」宝永の大噴火）を読んで、約15年前の出来事を思い出してしまった。 〈「この１万年の中で富士山は100回以上の噴火が起こっているが、空高く噴き上がるほどの大噴火は３、４例しかない。その１つが宝永の噴火で、非常に大規模なものです」と語るのは東大名誉教授で富士山ハザードマップ検討委員会委員長の荒牧重雄氏――（略）〉（週刊新潮／12月13日号） 宝永の大噴火は1707年12月、今からちょうど
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南海トラフ地震、10県153市町村で最大震度7も 津波20メートルは6都県23市町村、有識者検討会 - 日本経済新聞
内閣府の有識者検討会は31日、東海、東南海、南海地震を起こす「南海トラフ」で、これらの想定震源域が連動し、最大級の地震が起きた場合の津波高と震度分布の推計を公表した。関東から四国の太平洋側6都県23市町村で最大20メートル以上の津波が予想され、震度7の地域は10県153市町村に及ぶ。避難などで被害を抑える「減災」に向け、自治体や企業は防災計画の見直しを迫られそうだ。想定震源域内にあり、海抜18
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富士山直下に活断層 巨大山崩れ、甚大被害も（産経新聞） - 写真 - Yahoo!ニュース
https://ptwc.weather.gov/?region=3&id=indian.TSUIOX.2012.04.11.0945
米国が非致死性兵器ADSを公開 電磁波で対象者を無力化 （サーチナ） - Yahoo!ニュース
http://www.zakzak.co.jp/society/domestic/photos/20120401/dms1204010824007-p1.htm
東海地域の週間地震活動概況 No.13