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economyに関するHappy-Worldのブックマーク (9)

  • 現実と違っても数学モデルを信仰してしまう経済学者たち

    現実と違っても数学モデルを信仰してしまう経済学者たち ピグマリオン症 一部の経済学者の自由貿易信仰は、「貿易自由化によって利益を得られる業界とつながっているから」という事のみでは説明できない部分もある。それが話を複雑なものにする。実際、業界関係者から何ら利益を受けていない経済学者であっても、「自由貿易は絶対的に正しい」と吹聴する人はいるのだ。とくにオタク経済学者に多い。 こうした人々が出てくる背景として、新古典派経済学という学問分野の持つ方法論の欠陥が作用しているように思われる。つまり、美しい数学モデルが出来上がると、その数学的な美しさに魅了されて、それを信仰するようになってしまうのである。 モデルと現実は違う。モデルは現実を近似したとしても、決して現実とイコールにはならない。ところが経済学者の中には、複雑奇怪な現実世界の現象よりも、エレガントで優美な数学モデルに恋焦がれて、それが現実で

  • 世界経済は永遠のQEが必要かもしれないくらいぶっ壊れています - 今日の覚書、集めてみました

    World economy so damaged it may need permanent QE (世界経済は永遠のQEが必要かもしれないくらいぶっ壊れています) By Ambrose Evans-Pritchard Telegraph: 9:36PM BST 15 Oct 2014Markets are realising that the five-and-a-half year recovery since the financial crisis may already be over, says Ambrose Evans-Pritchard 金融危機から5年半に及ぶ景気回復は既に終わっているのかもしれない、ということにマーケットが気付きつつあります。 Combined tightening by the United States and China has done its

    世界経済は永遠のQEが必要かもしれないくらいぶっ壊れています - 今日の覚書、集めてみました
  • 中国バブル崩壊のトリガー | ウォールストリート日記

    香港・中国から直行便で16時間、地球の裏側であるNYで、マクロのヘッジファンドやPEファンドなどに勤めている元同僚達から「1億ドルの質問」として一番よく聞かれたのは、相変わらず「中国経済のバブルは、いつ、どのように崩壊するのか」という話でした。 ウォールストリートがこのように中国に高い関心を示すのは、中国のGDPが世界第二位の規模であるという事よりも、むしろそのような巨艦が、今まで年間10%前後のペースで成長していた為だと言える気がします。これはつまり、世界経済の「成長幅」の多くを中国が占めていたことを意味しており、これは単に「現在世界第二位の規模」、という事よりも、遥かに重要です。 (だからこそ、今でも「世界大三位」の経済大国であるはずの日には、全く関心が集まらないわけですが、そうした話は「海外から見た日・アジア」というカテゴリーを新作して、ここ数年で何度も書いて来た通りです。) ち

    中国バブル崩壊のトリガー | ウォールストリート日記
  • 今起きていること。日本人の賃金を下げよ。リストラせよ。雇うな

    アメリカの2012年の大統領選の焦点は、いかに国民に仕事を与えるか、という点にかかっている。 アメリカの失業率は8%以上になる。若年層や有色人種の失業が非常に高く、たとえば黒人だけを見ると失業率が15%にもなっている。 オバマ大統領はこうした現状をチェンジすると豪語して大統領になった人物だったが、失業率の改善には失敗しており、これが再選のアキレス腱になっている。 アメリカで失業率が高止まりしているのはなぜか。それは企業がアメリカに工場を作らず、新興国で工場を作っているからだ。 では、なぜアメリカで工場を作らないのかというと、一にも二にもコストを削減するためである。多国籍企業、グローバル企業は、「高賃金の人間はいらない」のだ。 どんなに働いてもリストラの対象 日の企業もまた海外に物を売っているのだから、コスト削減が至上命令になっている。 今回、シャープが日国内に巨大工場を作って企業そのも

    今起きていること。日本人の賃金を下げよ。リストラせよ。雇うな
  • 2001年に世界1周した投資家の本が出てきたwwwww : ゴールデンタイムズ

    1 :以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします :2012/07/28(土) 13:10:07.22 ID:FopB8o/u0 久しぶりに出てきたんで、 の概要について書いていくよ(´・ω・`) 投資家目線の世界の情勢 2001年からどんくらい変わったか、 予想は当たってるかについて見てみると面白そうだよ ちなみに出てきたは 2 :密閉 ◆wnYDbv4Ggw3Y :2012/07/28(土) 13:10:39.53 ID:gXGCOtVX0 ジムロジャースか 6 :以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします :2012/07/28(土) 13:13:21.54 ID:cXhOjZr/0 気になってただ wktk まずはアイスランドにいったよ ジム「アイスランド人第2外国語にデンマーク語教えてるよ。アホだよ。 将来は英語中国語に代わるんだろうね でもこれアイスランドに限っ

    2001年に世界1周した投資家の本が出てきたwwwww : ゴールデンタイムズ
  • ドラッカーが21世紀のグローバル化について語ったこと: 極東ブログ

    人はピーター・ドラッカー(Peter Ferdinand Drucker)の経営論が好きで、意外な分野――戦前さながらの旭日旗はためく高校野球とか――にも応用したいとまで考えるようだが、彼の晩年の思想はあまり顧みられていないようだ。日の戦後の成功を理論的に支援したドラッカーではあるが、そしてそれゆえに懐かしの旋律として今も老人から、また老人のように保守化した若者世代にも好まれるのだろうが、彼自身はその後もずっと世界の変化をその第一線から見つめ続けていた。 ドラッカーは21世紀におけるグローバル化のなかで、日の産業をどのように見ていただろうか。失敗と見ていた。保護主義によって衰退したメキシコ経済と日の現状を並べて「明日を支配するもの」(参照)でこう語っている。 同じように日も、金利の減免等によりいつかの産業を輸出産業として育てる一方で、多くの産業を外国の競争から守ってきた。この政

  • 日経平均株価 超長期月足チャート|1949年5月算出開始から2024年1月まで | Base Views

    Top Chart NK225 日経平均株価 超長期月足チャート 1949年5月算出開始から2024年1月まで 最終更新日 2024年2月12日 チャート全体像 日経平均株価の概要 太平洋戦争の敗戦で閉鎖されていた証券取引所での株式取引が再開されたのは1949年5月で、現在の日経平均株価は1950年9月、東京証券取引所により算出が始まった。指数算出は1949年5月16日の取引開始日にさかのぼって行われた。当時の名称は東証平均株価といい、通称では東証ダウ平均と呼ばれることも多かった。 1969年、東証は東証1部全上場銘柄の時価総額に基づいて算出され、市場全体の実態をより正確に表せる指数である東証株価指数(TOPIX)の算出を開始。1970年には東証平均株価の算出を取りやめた。これ以後の算出は日経済新聞社によって受け継がれ、NSB225種平均株価、次いで日経ダウ平均に名称が変更された。名称が

  • 図録▽政府債務残高の推移の国際比較

    政府の債務残高(SNAベース)の対GDP比の推移を国際比較した図を掲げた。 1993年に発効したマーストリヒト条約下の通貨統合スケジュールの中で、1994年以降、EU各国の財政健全度が「財政赤字が対GDP比が3%を超えているかどうか。」及び「公的債務残高の対GDP比が60%を超えているかどうか。」で判断されることとなった。マーストリヒト条約ベースの債務残高は、SNAベースとは、貿易信用等が含まれない点や国債が名目価格で評価されている点などで異なっているが、一時期、EU主要国の債務残高の対GDP比が60%前後に収束する傾向が見られていたのは、やはりEUの財政規律の基準が効いていたためと考えられる。 1990年代初めには60~70%であった日の債務残高は、失われた10年と呼ばれる長期不況の際に景気対策として実施された財政支出(図録5090、図録5165)によって借金がかさみ、最近は200%を

  • 三極化した世界 | ウォールストリート日記

    毎年12月になると、主要な証券会社のエコノミストやストラテジスト達が、世界中の機関投資家を回り、もうすぐ終わる一年はどういう年であったか、来年の世界経済や市場の見通しはどうであるか、そしてその結果、どこにどのように投資をすることが勧められるか、といったプレゼンテーションを行います。 ニューヨークは、そうしたグローバル・ロードショーの最終目的地となる事が多いようで、「過去2週間ほどでアジアとヨーロッパを回って来たが、各地域の投資家の興味関心や、支配的な考え方は、こんな感じである。それに対して自分達はこう思う、云々・・・」と言った切り口で、話が進められることが多いように思います。そうした話を聞くことは、世界のマネーの関心がどこにあるかを大まかに把握するのに有用です。 具体的プレゼン内容は、昨年2009年末は、「今年はリーマン危機からのリバウンドの年であり、その回復力の強さは、中国など途上国を牽

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