お笑いコンビ・爆笑問題の田中裕二さんが20日午前2時ごろに頭痛を訴え救急搬送され、入院したというニュースがありました。 結果としては、前大脳動脈の解離から、くも膜下出血と脳梗塞を起こしていたということで、早期の対応が功を成した例であったと考えます。救急医としては、深夜でもためらわずに救急要請してくれた山口もえさんの判断を称えたいと思います。今回は、脳卒中対応についてまとめてみます。脳卒中とは？どんな症状があったときに救急要請すれば良いでしょうか？ 最初にポイントを書いておきます ●脳卒中には脳梗塞、脳出血、くも膜下出血がある ●動脈解離は動脈壁が裂けて血液が壁の中に入り込んでしまう疾患 ●「突然」の「頭痛」「麻痺」「意識障害」では救急要請を！ 脳卒中とはまずは脳卒中という言葉について説明しておきます。卒中という言葉は、「卒：突然、にわかに」「中：あたる」ということで、突然具合が悪くなる様を

リタイ屋の梅 @ume_retire NHKラジオニュースで「トラック運転手から『SA・PAの時短営業で食事が摂れない』と寄せられた意見に対し、国交相は『夜も食料を買える店舗の情報を集めて周知したい』と回答」 あのさぁ 2021-01-19 19:29:10 リンク NHKニュース 営業時間短縮 赤羽国土交通相「高速道路SAで飲食情報提供を」 | NHKニュース 【NHK】緊急事態宣言に伴い、高速道路のサービスエリアなどにある飲食店でも営業時間が短縮され、物流を支えるトラックのドライバーから… 2 users 17

慰安婦問題をめぐり、韓国の裁判所が日本政府に賠償を命じたことについて、日本政府は韓国の裁判権に服することは認められないという立場から控訴せず、判決が確定しました。原告側の弁護士は、今後の対応について「検討中だ」と話しています。 慰安婦問題をめぐり、韓国のソウル中央地方裁判所は今月8日、日本政府に対し元慰安婦の女性12人への賠償を命じる判決を言い渡しました。 日本政府は、韓国の裁判権に服することは認められないという立場から控訴せず、判決は23日午前0時に確定し、茂木外務大臣は、今回の判決は国際法などに明らかに反するもので極めて遺憾であり、断じて受け入れることはできないなどとする談話を発表しました。 判決の確定に先立ち原告側の弁護士はNHKの取材に対し「韓国国内にある日本政府の資産の差し押さえを申し立てるかどうかは、判決からあまり時間もたっておらず、強制執行可能な日本政府の資産を探すのは簡単で

「料理＝母親」という意識を助長するとして、ファミリーマートの総菜シリーズ「お母さん食堂」の名称変更を求め、女子高生がネット上で行った署名運動が昨年末、話題になった。「お母さん食堂」のイメージキャラクターを務めるのは、人気グループSMAPの元メンバー、香取慎吾さん（43）。かっぽう着姿のそのキャラクターは、2000年に「おっはー」で流行語大賞まで受賞した人気キャラクター「慎吾ママ」を思い起こさせる。慎吾ママの生みの親である放送作家のたむらようこさん（50）に今回の署名活動について話を聞いたところ、慎吾ママの誕生に込めた当時の思いを語ってくれた。【大沢瑞季】 慎吾ママに込めた思い 慎吾ママは、1998～02年にフジテレビ系で放送されたバラエティー番組「サタ☆スマ」の一コーナー「慎吾ママのこっそり朝御飯（あさごはん）」から生まれたキャラクター。かつらにエプロン姿の慎吾ママが早朝、誰も起きていない

東京オリンピックで自身４度目のオリンピック出場を目指す内村航平選手（３２）が、日本テレビの独占取材に答えました。 まずは、過去出場したオリンピック３大会を一つ一つ振り返った内村選手。２００８年、自身初の出場となった北京オリンピックを、「最高に楽しかった思い出しかない。そもそも初めて日本代表で出た試合だったので、右も左も分からないまま強豪選手たちと共に試合ができてすごく楽しかった。プレッシャーは何もなかった」と振り返りました。内村選手は、当時１９歳ながら個人総合で銀メダルを獲得しています。 続いて２０１２年、個人総合で金メダルを獲得したロンドンオリンピックを振り返り、漢字一文字で「難」と表現した内村選手。その理由を「北京で銀メダルを獲得してから３年間の世界選手権で連覇し、ロンドンオリンピックでは金メダル確実と言われている中でプレッシャーを感じた。それまで自分はプレッシャーと無縁な人なのかなと

韓国の姜昌一・新駐日大使は22日、元従軍慰安婦問題に関し、2015年の日韓合意に基づき日本政府の拠出金で設立された財団の残金を使って「両国が基金をつくることを話し合うべきだと考えている」と述べた。同日、成田空港に到着し、報道陣の取材に答えた。 財団は「和解・癒やし財団」で、元慰安婦の女性や遺族に現金を支給したが、日本政府による賠償などを求める支援団体の反発があり、19年に解散。約57億ウォン（約5億3千万円）が使われず残っている。 財団については、18年11月に当時の韓国政府の担当相が解散手続きを進めた。