送信ドメイン認証で考慮すべき問題点
送信者の正当性を確認する手段として、詐欺メール対策に有効な送信ドメイン認証技術だが、一方で考慮しなければならない問題もある。導入の解説に入る前に、送信ドメイン認証の持つ問題点について理解しておこう。 メール転送時の問題 ●直前のサーバしかチェックできないSender ID/SPF IPアドレスベースの認証方式では、メール送受信時の相手のIPアドレスによって認証処理を行う。つまり、メールが幾つかMTAを経由して配送されてくる場合、認証処理を行うMTAの直前にあるMTAのみが認証可能な対象となる。しかし、現在のインターネットにおいては、送信者－受信者間で多くのSMTPサーバを経由してメールが配送されるのが一般的だ。そのため、IPアドレスベースの認証処理は、そのドメインの最も外側のMTAで実施する必要がある。 このように、直前のサーバのチェックが基本になるため、当然ながらメールの転送時に問題が起
送信ドメイン認証の基礎知識
送信ドメイン認証を実現する2つの方式 前回で説明したように、SMTPプロトコルでは送信者の詐称が可能であるため、スパムや詐欺メールを防ぐことが難しくなっている。送信ドメイン認証とは、そのメールが、送信者と名乗っているアドレスに示されるドメイン（送信ドメイン）から本当に送られているかどうかを確認するための仕組みだ。たとえば「user1@example.com」という送信者からメールが送られてきたとすると、本当にそのメールがexample.comというドメインから送られてきたものかどうかをチェックできるようになる。 現在、送信ドメイン認証技術には大きく分けて、IPアドレスベースのものと電子署名ベースのものの2つが存在する。IPアドレスベースの認証方式には「Sender ID」や「SPF（Sender Policy Frameworks）」が含まれる。また、電子署名ベースのものには「Domain
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